ロシア極東のカムチャツカで地震が発生し、火山が噴火しました。ロシア科学アカデミーは今後、強い地震が起こる可能性が高いとしています。 ロシア極東カムチャツカ半島沖で18日、マグニチュード7.0の地震が発生しました。 その直後に、半島にあるシベルチ火山と千島列島パラムシル島の火山が噴火しました。 ロシア科学アカデミーは地震が火山噴火を引き起こしたのかについては明確にしていません。 タス通信によりますと、地震と噴火によりエネルギーが蓄積されているため、ロシア科学アカデミーは20日朝までにカムチャツカ半島南部のアバチャ湾付近を震源とするマグニチュード9クラスの地震が発生する恐れがあると指摘しています。 ▶カリフォルニアに“終末の魚”現る 2日後の地震に結び付けて報じるメディアも ▶【人類は4年で滅亡】アインシュタインが警告した未来が目の前に!?“ミツバチ絶滅”で人類に迫る食料危機
4月17日に話題になった「臨時情報」とは何か 4月中旬、「南海トラフ地震臨時情報（以下、「臨時情報」）」※1が話題になった。「臨時情報」は2019年5月から本運用が開始された新しい仕組みで、南海トラフ地震の可能性が通常より高まったと考えられる場合に気象庁が発表する。4月17日は南海トラフ地震の震源域付近の豊後水道でM6.6の地震が発生し、「あわや『臨時情報』が発表されるところだった」と注目された。一方で「臨時情報」そのものの認知度不足と、実用の難しさも改めて浮き彫りになった。そもそも「臨時情報」という言葉自体、この時に初めて聞いたという方が多いのではないだろうか。4月の騒動は「不確実な地震予測」をどう理解し、防災に活かすべきかという、我々が先送りにしている喫緊の課題ににわかに脚光を浴びせる一件でもあった。 確実な地震予測は難しいものの……。過去のパターンを防災へ活かすには 従来、東海地震に
２１日午後に最大震度６弱の地震が起きた鳥取県は、これまでも大きな地震が繰り返し起きてきた地域だ。震源付近に活断層は確認されていないのに、なぜ、起きたのか。 「今回のような地震は活断層がない所でも起きる」。気象庁では午後３時４０分から青木元・地震津波監視課長が記者会見した。震源付近で明確な活断層が確認されていないことや、地下の浅い場所が押し合って起きる「横ずれ断層型」であることを明らかにした。 気象庁によると今回の震源付近では、地震の約２時間前にマグニチュード（Ｍ）４・２の地震が起きたが、Ｍ４クラスの地震が繰り返しており、前震かどうかを区別するのは難しいという。発生後も震度１以上の地震が相次ぎ、青木課長は「活発な地震活動が続いている」と注意を促した。 鳥取付近は中国地方でも地震活動が活発な地域ととらえられてきた。政府の地震調査研究推進本部は今年７月、鳥取県や島根県東部を含む中国地方北部で今後
遠田 晋次 E-mail： 活断層研究センター ロス・スタイン，ステファン・カービー アメリカ合衆国地質調査所 サルカン・ボズクルト AMECジオマトリックス 関東地域の地震の震源データ、メカニズム解析、地震波トモグラフィーなどを３次元的に解析し、首都圏直下の約40 km -100kmの深さに厚さ約25kmで、 100 km x100kmの大きさのプレート断片（関東フラグメントと命名）が存在することを突き止めました。関東フラグメントは地震の起こり方や地震波の伝わる速度などが太平洋プレートによく似ています。この関東フラグメントは太平洋プレートの折れ曲がり、および海嶺（かいれい：海底山脈）の沈み込みに伴って、200-300万年前に太平洋プレートの一部が首都圏直下ではがれて取り残されたものと推定しました。その過程およびほかのプレートとの接触・熱構造によって、現在の火山や活断層の分布
関連トピックス地震 【杉本崇、小宮山亮磨】日本地震学会は１６日に始まる大会で、「地震予知」の是非について本格的な議論に取り組む。地震予知研究のきっかけとなった提言からちょうど５０年。「本当に実現できるのか」という疑問の声もある一方で、研究はずっと続いてきた。日本地震学会から「予知」の言葉が消えるのか――。 「地震予知のブループリント（青写真）」と呼ばれる提言書が作られたのは１９６２年。約８０人の地震学者による提言書にはこうある。「地震予知がいつ実用化するか現在は答えられない。しかし、１０年後には十分な信頼性をもって答えられる」。その３年後に地震予知研究計画が始まり、今も続く。だが、５０年たった今も地震を予知できる前兆現象は見つかっていない。 「地震の前兆は複雑で予知はできない。予知計画は幕を引くべきだ。予知は予算獲得のスローガンでしかない」。東京大のロバート・ゲラー教授は力説する。
前の記事 過熱するモバイル決済：『Square』やGoogle等の動き 「東京近くに大地震？」：サイエンス誌が3論文 2011年5月25日 環境サイエンス・テクノロジー コメント： トラックバック (0) フィード環境サイエンス・テクノロジー John Timmer 画像はWikimedia。サイトトップの画像は別のWikimediaより 『Science』誌は先週、日本を3月に襲った東北地方太平洋沖地震[東日本大震災]のときに何が起こったかを理解するための3つの論文とパースペクティブ論文を掲載した。 研究者たちが懸念しているのは、マグニチュード9という歴史的な数値だけではいない。このサイズの地震が、これまではこれほどの規模の地震を引き起こすとは考えられてこなかった断層の一部(セグメント)で起きたということが懸念されている。 「このように小さなセグメントでマグニチュード9が起こるのであれば
「東海予知」ハードル高く 「過去３０年の地震学が崩壊した」。東日本大震災の巨大地震に地震学者が打ちひしがれている。史上最大の地震を予測できず、研究を防災に生かせなかったからだ。敗北の裏には、過去の経験則に基づく地震学の限界があった。東海地震の予知もハードルは高く、「予知失敗」を前提とした対策が求められる。（長内洋介）前例がない マグニチュード（Ｍ）９・０の巨大地震は、なぜノーマークだったのか。政府の地震調査委員会で長期予測に携わってきた島崎邦彦東大名誉教授は、まず「歴史の空白」を挙げる。 日本は地震の記録が世界で最も多く残っている国だ。史上最古の地震は日本書紀に書かれた大和時代の４１６年。その後も京都などで日記や歴史書に記載され、江戸時代の大地震はすべて記録されている。 ところが、都から遠く離れた東北地方では平安時代半ばから江戸初期までの数百年間、記録がまったくない。今回のような巨大地震は
東日本巨大地震を引き起こした地殻の破壊が茨城県沖で止まったのは、フィリピン海プレート（岩板）によるものであることが、海洋研究開発機構の調査でわかった。 地殻の破壊は、宮城県沖から北と南へそれぞれ進んでいったが、南下していった破壊は、茨城県沖と房総沖の境にある同プレートの北東端でちょうど止まったとしている。 一般に、余震の発生領域は、地震を引き起こした地殻の破壊が起きた領域とほぼ同じであると考えられている。同機構がこれまでの探査で分かっていた茨城県沖の地下構造と、余震の発生領域を比較した結果、余震の発生領域の南限がフィリピン海プレートの北東端に一致していることが判明。同プレートの北東端が、地殻破壊の房総半島沖への南下を食い止めたとみている。 日本列島の太平洋沖合では、東日本をのせた北米プレートに太平洋プレートが沈み込む一方、西日本をのせたユーラシアプレートにフィリピン海プレートが沈み込んでい
台湾を直撃する台風がいわゆる「スロー地震」を発生させ、大地震を防いでいる可能性があるとの研究結果が、英科学誌『ネイチャー』に発表された。 スロー地震とは、約30年前に発見された地震の一種。瞬時に発生して建物を倒壊させるほどの大地震ではなく、数時間から数日かけて断層にゆっくりとずれを生じさせる。 台北（Taipei）の中央研究院地球科学研究所の地震学者らは、フィリピン海プレートとユーラシアプレートの境界に当たる台湾東部で、地下200-270メートル周辺に複数の動作センサーを設置し、地震活動を5年間観察した。 この期間に感知したスロー地震20回のうち、11回が台風の襲来と同時期に発生しており、台風とスロー地震との強い相関が認められた。この11回の地震は、ほかのスロー地震に比べ、揺れが強く、地震波形もより複雑だった。 ■大地震を防ぐメカニズム 台風は気圧の低下をともなうが、これが断層を覆う陸地に
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