テレビ通販やライブコマースなど、「動画コマース」の市場が拡大している。ECの次の主戦場は動画といわれるが、そこには独特のノウハウが多数ある。本特集では、動画コマースで売れるコツを、商品ラインアップ、トーク、演出の3つのポイントから解き明かす。大手テレビ通販会社から、ライブコマースで売り上げを伸ばしている小売企業までさまざまな事例を通して、「売る力」の本質を探る。 本特集では、商品ラインアップ、トーク、演出の3つのポイントから売れる動画コマースのポイントを探る（画像／Lek／stock.adobe.com） 皆さんは最近、テレビ通販で商品を買っているだろうか？ 筆者はつい先日、ランチの合間に眺めていたテレビ通販番組で、「とろけるコンビーフ」として紹介された商品があまりにおいしそうで、年末実家に持っていこうと買ったばかりだ。 ハンバーグやベーコンなども入ったセットが、2つで約1万円と値は張った

「汎用的に使えるカテゴリーエントリーポイントの活用法」をテーマとする本連載。最終回となる今回は、外食ブランドがテレビCMなどのコミュニケーション施策によって、どのカテゴリーエントリーポイント（CEPs）が増え、売り上げにどれだけ貢献しているかをMMM（マーケティング・ミックス・モデリング）を活用して構造的に把握する方法を紹介する。 今回は連載で紹介した「外食チェーン」カテゴリーで、対象とした6ブランドのうち任意の2ブランドを選んで、分析する。 外食チェーンは低関与な商材のため、「フィジカルアベイラビリティー」が高いブランドを対象とした。こうした商材では、テレビCMが店頭での購入を促す効果や、店頭で思い出させる効果が圧倒的に大きくなる傾向がある。 これから紹介する分析結果では、テレビCMと比較するために「友人や知人家族との話題に出た（LINEなどのSNSを介したメッセージを含む）」と答えた人

企業のマーケティング事例と関連するキーワードを手軽に学べる連載「事例で学ぶキーワード」。今回は、ライオン株式会社による「CausalImpact（コーザルインパクト）」の活用事例を基に紹介します。 事例：ライオンやサントリーのクロスメディア検証 —— テレビと YouTube の重複接触、メディアごとの効果を明らかに従来、ライオンのオーラルケアブランド「クリニカ」は、テレビ CM を中心としたマーケティングで認知を獲得してきました。 YouTube 広告はテレビ CM の補完としての活用でしたが、生活者のメディア接点の変化を受けて、2022 年に発売した新商品のマーケティングでは、これまでの同社のセオリーを転換。さらなるブランドの成長に向けて、生活の隅々まで浸透している YouTube が態度変容を促せるのか、検証しました。 テレビ CM に加えて、TrueView インストリーム広告と

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

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ビデオリサーチ、LIVE BOARD、NTTドコモ、電通、博報堂ＤＹメディアパートナーズ（以下、博報堂ＤＹＭＰ）の5社は9月14日、「テレビ×ウェブ×デジタル屋外広告（DOOH）」のトリプルメディアにおける広告効果を可視化する実証実験を開始すると発表した。 実験の目的は、「テレビ×ウェブ×DOOH」のトリプルメディアにおける広告効果を可視化すること。匿名かつユニークな広告 IDをキーとしたデータ連携などを行うことで、どのメディア（テレビ、ウェブ、DOOH）で、どの広告を見た人が、どのような意識変化や行動変容を起こしているのかを把握する。実験期間は、2023年9月15日から2024年3月29日。 本実証実験は、関東の特定エリアを対象に実施される。ビデオリサーチグループが保有するテレビ・ウェブへのメディア接触データと生活者意識データ、およびLIVE BOARD が広告配信ログを利用して加工した

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博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所は、生活者のスクリーン（テレビ受像機、PC、スマートフォン、タブレット端末、プロジェクター）の所有・利用実態などからメディア環境をとらえる目的で「スクリーン利用実態調査」を実施しました。 同調査結果によると、上記5つのスクリーン接触時間の合計は1日当たり週平均12時間11分（731.2分）でした。最も接触時間が長いのはスマートフォン（238.3分）、わずかな差でテレビ（236.0分）が続きました。 「テレビ番組（リアルタイム）」の2割はテレビスクリーン以外で見られている サービス別の内訳は「リアルタイムのテレビ番組」（137.6分）、「無料動画配信サービス」（101.1分）、「動画視聴以外のインターネット」（99.1分）がトップ3でした 。テレビ番組の2割（21.3％）はテレビスクリーン以外で視聴されており、有料動画配信サービスの約4割（3

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モバイルアプリマーケティングに取り組むうえで、今後欠かせないキーワードとなるのが「コネクテッドTV」と「QRコード」だ。ネットに接続されたテレビを広告プラットフォームとして活用するマーケティング手法が、国内外で注目されている。また精緻に効果測定する上でQRコードは欠かせない。モバイルマーケティング分析プラットフォームを提供するAdjust（アジャスト、本社・ドイツのベルリン）の日本法人（東京・渋谷）代表、佐々直紀氏への取材から、国内のモバイルアプリと広告市場トレンドおよび、コネクテッドTVの可能性を探る。 まずは直近の国内モバイルアプリのトレンドを見ていこう。佐々氏によると、モバイルアプリで順調な伸びをみせている分野は、大手ショッピングモールやマーケットプレース、個別ブランド、小売店などのEC・ショッピング領域だという。 「ECアプリは、30代、20代、40代の順で利用者が多い。2020年

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民放公式テレビ番組配信サービス「TVer(ティーバー)」を運営するTVerは、TVer広告で、ネット接続されたテレビのコネクテッドテレビ(CTV)広告の効果計測を可能にした、と7月24日発表した。モバイルマーケティング分析プラットフォーム事業のドイツadjust(アジャスト)の同プラットフォーム「Adjust」と連携。CTVへの広告配信でもモバイルアプリの計測ができる。 Adjustは、デジタル広告、CTV、地上波テレビ、QRコードなどさまざまなキャンペーンのアプリインストール効果を計測し、分析環境の提供を通してアプリの成長を後押しする。動画広告市場でCTV広告の規模が近年急拡大し、CTVでのTVerの視聴割合も全体の30％になっている。その一方、CTVの広告計測には、従来のデジタル広告のような確立された手法がなかった。 TVerとAdjustの連携で、CTVにTVer広告で広告を配信した