名残 今週のお題「思い出の先生」 小学四年生のとき、親から「あんたの字、K先生にそっくりだね」と言われた。担任のK先生は印象的な字を書く人で、カクカクと直線的な文字を四角形にはめ込むように書くのが特徴だった。小学校だから担任がすべての授業を担当していて、毎日…
名残 今週のお題「思い出の先生」 小学四年生のとき、親から「あんたの字、K先生にそっくりだね」と言われた。担任のK先生は印象的な字を書く人で、カクカクと直線的な文字を四角形にはめ込むように書くのが特徴だった。小学校だから担任がすべての授業を担当していて、毎日…
菅直人首相が米軍普天間基地の名護市辺野古への「移設」を押し付けるために日米地位協定見直しを絡めて、「移設の進展を踏まえつつ検討していきたい」と国会でのべています（１月末の国会答弁）。県内「移設」に反対する県民への露骨な脅しであり、反発が広がっているのは当然です。 沖縄県民は普天間基地の「移設」ではなく、撤去を求めています。揺るぎのない県民総意を突き崩すために、別問題の地位協定見直しを絡めるなど言語道断です。県民への卑劣な脅しをやめ、撤去の声にこそ応えるべきです。 県民総意変えられない 普天間基地は米国防長官でさえ「世界一危険」と認める基地であり、即時閉鎖・撤去以外にないというのが県民の要求です。「移設」とは危険と痛みを移すことです。長年基地の重圧に苦しめられている県民が「移設」に反対するのは当然です。 普天間基地の閉鎖・撤去と県内「移設」反対が揺らぐことのない県民総意であることは、昨年来の
どうも体調が良くない。 それを言い訳のつもりで、ついつい本ブログの更新を怠ってしまった。 怠っている間にもいろいろ書いておきたいことはあったのだが、昨日の参院選でそうした気持ちもすっかり冷めてしまった。 なんだい、つまらねえの。 今回の参院選の結果について、感想を言うとすればこの一言に尽きる。 それほどに、私にとってこの選挙結果はがっかりさせるものであり、ウンザリさせるものであり、バッキャローと空に向かって叫びたくなるものであり、ついにはもうどうとでもなりやがれ、とすべてを放り出してしまいたくなるほどつまらないものだった。 民主党が負けたのは分かる。 菅直人が思いつきのように言い出した｢消費税10％」が多くの国民に拒絶感をもたらしたからだ。 沖縄普天間基地の移転問題など、他にも重要な課題はあったはずだけれど、今回の選挙は消費税選挙といっていいほどに消費税増税問題に焦点があてられ、他の問題は
民主党は政府に提出した「税と社会保障の抜本改革調査会｣(会長・藤井裕久元財務相）中間報告で、社会保障の財源は消費税が｢非常に重要｣だとしました｡｢消費税を含む抜本改革に政府は一刻も早く着手すべき｣と求めています｡ 民主党は、参院選挙で菅直人首相(党代表)が突然消費税の増税を持ち出し、国民のきびしい審判をあびたのをもう忘れたのでしょうか。消費税は「社会保障のため」だとだまし、消費税を増税しなければ社会保障が「維持できない」と脅し、結局最後は“問答無用”で増税を進めようとは、国民をバカにするにもほどがあります。 破綻した口実通用しない 消費税が社会保障のための「重要」な財源だというのは、消費税の導入のときにも、税率を３％から５％に引き上げるときにも繰り返されてきたごまかしで、国民になんの新味もありません。消費税が導入されて２０年になりますが、この間社会保障は充実するどころか、年金も医療も介護も
民主党が総選挙と参院選のマニフェスト（政権公約）で公約した企業・団体献金禁止と、野党に約束した小沢一郎元代表の国会招致。いずれも「政治とカネ」の問題をめぐる重要な約束です。しかし、いずれも同党は約束破りと裏切りを重ねています。 受け取り再開 民主党政治改革推進本部の役員会（１日）は、来年の通常国会にも提出する企業・団体献金禁止法案の「骨格」を了承しました。同党は１０月、個人献金が増えないことなどを理由に、１月から全面自粛していた公共事業受注企業・団体からの献金受け取りを再開すると発表。これが世論の批判を浴び、同法案策定に動いたのです。 「禁止」といっても、企業・団体献金をまったく受け取れなくするのは３年後の２０１４年から。禁止の事実上の先送りです。 そもそも、企業・団体献金は、法改正を待たずに各政党の判断で受け取りを即刻中止できます。現に日本共産党は一切受け取っていません。それをやらないの
製薬業界でつくる政治団体「製薬産業政治連盟」の政治資金収支報告書には、民主党の小沢一郎元代表側から２回で計４０万円分のパーティー券購入の記載があるのに、買ってもらった小沢氏側には、その記載がない―。小沢氏をめぐって、また不透明な政治資金集めの実態が浮上しています。（「政治とカネ」取材班） 問題の政治団体は、「小沢一郎政経研究会」。代表者は、小沢氏の政策秘書で、小沢氏の資金管理団体「陸山会」と、小沢氏が支部長の「民主党岩手県第４区総支部」の会計責任者も兼任する側近中の側近です。 ２００９年の収支報告書によると、昨年の総選挙後の１０月３０日と１２月１５日に、「小沢一郎政経フォーラム」という資金集めパーティーを東京都内の高級ホテルで開催、計４３９２万円の収入をあげています。 ところが、収支報告書への記載義務のある２０万円超のパーティー券を購入したとして報告されているのは、全国不動産政治連盟の各１
民主党の外交安全保障調査会が新「防衛計画の大綱」の策定に向けた「提言」案をまとめました。３０日に政調会の了承を得て政府に提出するといいます。 「提言」は、「基盤的防衛力構想」からの「決別」、「武器輸出三原則」の見直し、海外派兵恒久法の制定など、どれも憲法の平和原則を踏みにじる重大な内容で、いずれも自民党政権でさえやれなかったものです。昨年の総選挙や今年の参議院選挙の「マニフェスト（政権公約）」でさえ明らかにせず、これらの見直しを突然持ち出すのは、民主主義に反し、政治への信頼を裏切るものです。 海外での武力行使も 「大綱」の見直しのため菅直人政権はすでに８月、政府が設置した「新たな時代の安全保障と防衛力に関する懇談会」の、「基盤的防衛力構想」や「武器輸出三原則」などの見直し報告を受け取っています。政府はこの報告と民主党の「提言」をみて、１２月までに新「大綱」を策定する予定です。 民主党の「提
７～９月期の国内総生産（ＧＤＰ）速報によると、前期と比べた実質成長率は０・９％増となりました。この伸びが１年間続くと仮定して計算した年率換算ではプラス３・９％となっています。 輸出の伸びが大きく低下し、輸出から輸入を差し引いた「外需」は横ばいとなりました。他方で自動車の「エコカー補助金」の終了やたばこ増税を前にした駆け込み需要の発生、猛暑の消費刺激効果で「内需」が伸び、全体の成長率を押し上げました。 持続できない輸出頼み 形の上では内需主導となりましたが、駆け込み需要などの特殊な要因が働いた結果です。海江田万里経済財政担当相も「一時的に民間消費が伸びたが、景気は足踏み状態にある」としています。 むしろ、需要を先食いしてきた「エコカー補助金」が終わり、猛暑効果がなくなるために、今後は家計消費が一気に冷え込むことが懸念されています。 欧米の景気回復が停滞し、アジア諸国では電気機器が在庫調整に入
ソウルでの２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会議に引き続いて、横浜市でアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）首脳会議が開かれています。日本をはじめ米中韓ロなどの首脳は、２都市間を移動して両方に出席しています。 「通貨安競争」に「貿易自由化」とテーマは違っても、議論の背景には、米国が「５年で輸出を倍増させる」（オバマ大統領）環境をつくろうとしていることがあります。問われているのは各国の「成長戦略」のあり方です。 混乱招く通貨安競争 米国発の金融危機以来、米国をはじめ先進資本主義国の多くが不況にあえぎ、雇用不安を抱えています。一方で、中国をはじめとする新興諸国は高い成長を続けています。先進国から新興国へと、世界経済の主役の交代が鮮明です。 米国は、中国が人民元をドルに連動させることで対米輸出を拡大していると非難し、中国に元切り上げを強く迫っています。同時に、ドル資金をじゃぶじゃぶに供給する異常な金融緩
憲法会議をはじめ９団体は１１日、「衆院比例定数の削減を許すな！ 院内集会」を衆院議員会館で開きました。比例定数削減は、消費税増税反対など国民の声を国会から排除するもので、諸要求実現の運動と一体の課題として取り組みを広げることを確認しました。 集会には約５０人が参加。全日本民医連の長瀬文雄事務局長が主催者あいさつし、日本共産党の井上哲士参院議員が国会情勢を報告しました。自由法曹団、新日本婦人の会、全商連、全労連、全学連、民青同盟、農民連の各団体から１１人が発言しました。 井上氏は、年内に党内の意見集約をしたいとした菅内閣の思惑について、「みなさんのたたかいでそのスケジュールを困難にしている」としたうえで、比例定数削減は、民主党が一貫して執念をもって掲げる政策だと指摘。選挙制度を小選挙区中心とすることで、二大政党制を定着させるという、根深いねらいがあることに注意を喚起しました。 とくに、民主党
２５日の参院予算委員会で質問にたった日本共産党の大門実紀史議員。「経済危機打開のためには非正規雇用の正社員化とともに最低賃金の大幅引き上げが必要だ」と菅直人首相に迫りました。 オランダ、フランスの半分近く、イギリスの７割弱―。日本の最低賃金は引き上げられたとはいえ時給７３０円（全国平均）で、「先進国の中でも極めて低い水準だ」と大門氏は主張。ワーキングプア解決のために「最賃の早期引き上げは緊急の課題」と述べるとともに、有効な内需拡大策になると説きました。 大門議員 賃金を引き上げれば国民の消費購買力が増え、モノが売れる。内需中心の中小企業や小売・サービス業にプラスに働く。従業員のやる気を引き出し経営にとってもプラスになる。 菅首相 内需主導経済につながる重要な施策だ。最低賃金引き上げそのものは内閣として積極的に取り組んでいる。制度的な引き上げは否定しないが、雇用を増やすことが好循環につながる
日本共産党の志位和夫委員長は２３日放映のＢＳ１１の番組「藤沢久美のＪＵＳＴ ｉｎ！」に出演し、「大企業優先政策からの脱皮」をテーマに、司会の藤沢久美氏（シンクタンク・ソフィアバンク副代表）や、レギュラーコメンテーターの渡辺美喜男『リベラルタイム』編集長の質問に答えました。 政府の「円高・デフレ対応」――自民党流の破たんしたやり方 渡辺 志位さん。政府が補正予算案を提出するようですが、この円高・デフレ対策案（「円高・デフレ対応緊急経済対策案」）を見てどうですか。 志位 本当に円高、デフレを是正しようと思ったら、家計を直接応援する、内需を活発にする政策が必要ですが、そういうものが入っていない。そして、次のステップとして書いてあるのは、大企業減税のバラマキです。結局、自民党流の破たんしたやり方を繰り返そうというものです。 渡辺 結局、民主党も相変わらず従来型の発想で経済対策を打とうとしているとい
日本共産党の志位和夫委員長は２０日、ＢＳ１１番組「藤沢久美のＪＵＳＴ ｉｎ！」（２３日放映予定）の収録で、「日本経済の最大の問題はこの１２年間、国民の賃金が下がり続けていることにある」と述べ、「本当に円高、デフレを是正しようとしたら、家計を直接応援し、内需を活発にする政策への転換が必要だ」と力説しました。 志位氏は、国民の賃金は、民間給与でいえば、１９９７年の平均４６７万円から２００９年の４０６万円へと６１万円も減少したと指摘。正規雇用から非正規雇用への置き換え、リストラの横行といった背景を説明しながら、「これが、デフレを生み出し、円高という困難をつくっている。政府として、賃金を引き上げるワンパッケージの政策を打ち出すなど、政治がいま力を発揮すべきだ」と強調しました。 大企業にため込まれた内部留保を設備投資や雇用に循環させていく経済構造の転換が必要だと力説。そのためには内需を活発にすること
深刻な経済危機を打開するために、大企業にため込まれた富をどう日本経済に還流させるのか、が国会論戦の大きな焦点に浮上しています。菅直人首相も「ご提案をいただければ」といわざるをえない論戦をみてみると。（藤原直) 「この巨額の資金を、投資や雇用など生きたお金として日本経済に還流させることが、日本経済の危機打開のために必要不可欠です」。７日の代表質問でこう口火を切ったのが日本共産党の志位和夫委員長でした。 志位氏は、大不況のもとでも大企業は内部留保を１年間で２３３兆円から２４４兆円に膨張させ、手元資金だけでも５２兆円に達していることをあげ、「空前の金あまり」が起きていると指摘。巨額の内部留保を、投資や雇用に還流させることを求めました。そして、家計を直接応援し、内需を底上げする政策への大転換を提起したのです。 菅首相は、「富が広く循環する経済構造を築く必要がある」と答弁しています。 １２日からの衆
菅直人内閣は、環太平洋パートナーシップ協定（ＴＰＰ協定）という耳慣れない自由貿易協定への参加を検討すると言い出しています。この協定は、日本の主食の米をはじめすべての関税を撤廃して完全自由化するものです。食料自給率向上はおろか、農山村荒廃促進の道です。（中沢睦夫） 与野党で議論 （写真）アジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）の食料安全保障担当大臣会合に対抗して、「自由化をやめ、食料自給率向上を」とデモ行進する人たち＝16日、新潟市 発端は、菅首相の今国会の所信表明演説（１日）です。 「環太平洋パートナーシップ協定交渉などへの参加を検討し、アジア太平洋自由貿易圏の構築を目指します」 これを受け、今国会では、自民党も交えて「ＴＰＰ参加」議論が盛んです。 「アジア太平洋の市場は非常に大きく、日本もＴＰＰに参加しなくてはならない」（自民党・西村康稔議員）、「いかに自由貿易に踏み出していくかという観点で
「軍事費を削って、くらしと福祉・教育の充実を」国民大運動実行委員会が６日、衆議院第２議員会館前で国会要請行動を行いました。この日は「後期高齢者医療制度の廃止を」「消費税増税反対」「生活保護の老齢加算を元に戻して」などの署名５万５千人分が、日本共産党国会議員団に託されました。国会が開会して１週間たらずで、合計２２万人以上の署名が寄せられています。 要請行動であいさつした保険医団体連合会の住江憲勇会長は「菅直人首相の所信表明演説では、財界・大企業優遇、アメリカ言いなりの姿勢が明らかになった」として「国民の生活改善の要求を国会に届けよう」と呼びかけました。 労働者、農民、中小業者、平和、医療、女性、年金生活者の各団体の代表ら約１００人が、色とりどりののぼり旗や横断幕を手に国会議事堂に向かって労働者派遣法の抜本改正などの要求をアピールしました。参加者は「消費税増税されたら商売が続けられない」（全商
円高が進み、国民生活が未曽有の危機にある中、１日に開会した臨時国会では、経済対策が最重要課題の一つとなっています。政府・民主党と各党の姿勢からは、どの党が国民生活を真に打開できるかが早くも鮮明になっています。 政府・民主党は現在、９月２７日の菅直人首相指示にもとづき、「経済対策」を策定していますが、首相指示の項目には、「新成長戦略」「規制改革」などが含まれています。「新成長戦略」の柱は、「企業の競争力強化」のための法人税減税で、財界・大企業向けの施策が目白押しとなっています。 民主党の玄葉光一郎政調会長が４日、自民党、公明党、みんなの党、たちあがれ日本、新党改革の野党５党の政策責任者と経済対策をめぐって行った会談。そこでは、玄葉氏が、各党の提案について、「基本的な方向に大きな違いはない」「積極的に検討していきたい」を連発。意見交換のなかでは、「企業の競争力」強化論のオンパレードの様相を見せ
３日放映のＮＨＫ「日曜討論」で尖閣諸島問題のほか、今臨時国会で議論される経済対策や法案について各党の国対委員長が討論しました。 民主党の鉢呂吉雄国対委員長が説明した、補正予算や新成長戦略の実施を含む「３段階」の経済対策に対し、日本共産党の穀田恵二国対委員長は批判しました。 穀田氏は、首相の所信表明演説で示された内容は結局、法人税の減税や、規制緩和、日本農業を破壊する日豪ＥＰＡ（経済連携協定）、日米ＦＴＡ（自由貿易協定）だと指摘。「供給者サイド（企業側）に立った対策という点では、自民党がやってきた“大企業がもうかれば、国民もそのうち潤う”という発想と同じだ」と述べました。 穀田氏はさらに暮らしを守る打開策としては、大企業の内部留保２４４兆円を国民に還元し、国民の懐をあたためて個人消費を拡大する方向に経済政策全体の軸足を転換すべきだと主張しました。 自民党の逢沢一郎国対委員長は補正予算の規模が
５・３憲法集会実行委員会（憲法会議、「許すな！憲法改悪・市民連絡会」など８団体で構成）は１日、国会内で、国会の比例定数削減反対、憲法審査会を始動させるな、沖縄・米軍普天間基地撤去・新基地建設反対を掲げて「憲法を生かそう！ １０・１院内集会」を開きました。１００人が参加しました。 主催者あいさつした市民連絡会の高田健氏は、民主党新政権下で初めて出された防衛白書や新安保防衛懇報告書の危険な内容を注視しながら、改憲につながる憲法審査会を始動させないよう監視する必要があると指摘。１１月の沖縄県知事選で、沖縄県民の声と呼応して本土で大きな運動を起こし、勝利しようと訴えました。 市民と国会議員とが手をつなぎ、議会制民主主義にかかわる比例定数削減に反対する運動をと呼びかけました。 各団体の代表が、「普天間基地撤去の思いを全国のものにしようと、パンフレット、絵はがき、ポスターを作製した」（憲法会議・新日本
「与野党を超えた議論が不可欠です」「何とか合意できないか知恵を絞ります」―１日開会した臨時国会の所信表明演説で、菅直人首相は、何度も繰り返し、野党の合意をとりつけて今国会を乗り切る考えを表明しました。 参院選で与党が大敗し、衆参で与野党が逆転する「ねじれ国会」。法案が野党の賛成なしには一本も通らないもとで、一部野党をとりこむねらいがあります。 閉塞感の責任は 首相は「閉塞（へいそく）感に包まれた日本社会の現状に対して、どの政権に責任があったか問うている段階ではありません」とも強調しました。 閉塞感をもたらしたのは、長年続いた自民党政治に責任があることはいうまでもありません。同時に、昨年夏、民主党政権に代わっても、肝心要の問題では何も変わっていないことが、閉塞感を強めていることは明らかです。 沖縄・普天間基地の「辺野古移設」方針も、法人税減税と消費税増税という方向も、自民党政治に逆戻りしてし
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