韓国の女性ジャーナリスト、パク・ヒョシルさんとカン・ギョンユンさんの生活は、K-POPスターのセックス・スキャンダルを報じたことで、ショッキングな形で一変してしまった。自分たちが真実を追及することで、自分自身が個人的に大きな代償を払うことになるなど、2人は予想していなかった(文中敬称略)。
[B! 増田] 男って女より年収低くても育児するつもり無いよな 男は育休も時短も無理会社が男性の育休時短を認めないんだろう。年収が低い企業ほど認めないアラフォーで年収400万の職場は男性の育児休暇や時短勤務は実質取れないんだよ。取れるの大企業と公務員だけだろ400万程度の年収で時短勤務や育休取得出来る雇用条件なんか?むりやろってことかも育休はともかく時短がハードルが高いな、都内基準だと年収700万はイキれるレベルでは全くない育休取得はともかく、時短勤務はできなくない??特に会社勤務だとパートタイムに切り替えなんてさせてもらえないでしょつまり男は育休取れないので、女が育休を取るしかなく 男は時短勤務もできないから、女が時短勤務するしかないんだって これで下方婚しろって無理だよね 育休や時短する側が求める年収、求められる年収700 万程度で言うなよっていう話もありそう。「私が養うから」という含
「もうやめない?」マイナ保険証、利用率6.56%の惨状に批判殺到 …あの手この手で普及目指すも “笛吹けど踊らず” 社会・政治FLASH編集部 記事投稿日:2024.05.15 15:30 最終更新日:2024.05.15 15:30 5月14日、厚生労働省は、マイナンバーカードに健康保険証の機能を持たせた「マイナ保険証」の4月の利用率を公表。前月比1.09ポイント増の6.56%で、過去最高となったものの、いまだ低迷しているのは明らかだ。 政府は12月2日から現行の健康保険証の新規発行を停止し、廃止するとすでに決定。マイナ保険証への一体化に向け躍起となってきた。 【関連記事:マイナ保険証「使えない医療機関を通報しろ!」河野大臣の “通達” に業界団体が猛反発「八つ当たりもいいところ」】 「他人の情報が誤ってひも付けされるなどのトラブルが相次ぎ、マイナ保険証の利用率は2023年4月の6.3
特に弁明の必要がないぐらい、タイトルの通りである。 家族もいなければ人付き合いもそんなにしていない農家のおじさんと、 たまに喫茶店で茶をシバくだけで野菜を箱いっぱいもらっている。 あんまりいっぱいもらうので、それで作った料理をお返しとして分けたりもしている。 彼女になってくれんかと言われたこともあるが、 年の差いくつあるねんそれなら二度と会わんと跳ね除け、 かれこれ三年ぐらい茶をシバくだけの関係を続けている。 こういうおじさんが数人いる。 私の周りだけで数人いるのだから、 実際はもっと大勢いると思われる。高齢化社会だしな。 これは私の趣味みたいなもんであり、 孤独な老人に一時の癒しを与えることで、 慈善事業をしているという偽善と自己満足、あと野菜をもらって悦に入っているわけである。 一時金を出そうとしてきたおじさんもいたが、 それをもらうと完全に仕事になってしまうなと思って、断った。 家族
Published 2024/05/18 22:53 (JST) Updated 2024/05/19 12:02 (JST) 自民党の片山さつき政調会長代理は18日、札幌市内で開いた支持者との会合で、政治資金パーティーの裏金問題について「森喜朗元総理から『政界には前からあった慣行だ』と言われた。(安倍派が)やめなかったのは問題だが、それまでにやめていた派閥は全部セーフですから」と述べた。 会合には高木宏寿・復興副大臣や支援団体の代表者などが出席。派閥パーティー券の販売ノルマを超えた議員側へのキックバックについて出席者が「私は還付金だと思っている」と発言、片山氏がうなずく場面もあった。 片山氏は、立憲民主党については「自民党の駄目なところは100も200もあるが、それでもこの人たちよりはまし」と主張した。
創業約57年の神奈川・座間市にある老舗銭湯が18日までに、客の迷惑行為やルール違反が多過ぎることなどを主な理由として今月末で閉店することを発表した。公式X(旧ツイッター)アカウントで「もう限界」などと告知し、大きな反響を呼んでいる。 閉店するのは座間市にある「亀の湯」。同銭湯は16日にXを更新。「亀の湯 閉店のお知らせ」という文書をアップした。 そこでは「昭和42年にこの地に公衆浴場を開業し、約57年営業を続けてきました。私の祖父が建てた最後の銭湯として、少しでも長く、と励んでまいりました。大変残念ではありますが令和6年5月30日で閉店することとなりました」と記述。 「閉店の理由は様々ありますが、何よりも、営業する中で、駐車場のルール違反、カスハラ、壊したものを何も報告されないこと、備品を盗まれること、サウナ代を支払わずに無断利用されること、店舗敷地内並びに駐車場への一般ごみ、木材や家具な
ゼレンスキー大統領は17日の会見の中「この数年の戦争で初めて全旅団から『砲弾がない』と不満を言われなくなった」と述べて砲弾不足の解消を示唆したが、ウクライナ人ジャーナリストのブトゥソフ氏は「この発言は前線にいた軍人のほぼ全員を唖然とさせた」と述べている。 参考:Russian offensive in Kharkiv region could be only first wave of attacks – Zelenskyy 参考:Zelenskyy reveals when Ukraine to receive F-16 jets 参考:Зеленский заявил о перспективах нового контрнаступления ВСУ и назвал условие 前線の実情を知らない最高司令官は側近の間違った助言を口にしたゼレンスキー大統領はジャーナリストとの会
追記 ブクマされてたから先に書いておいた増田も追記として貼っとくね https://anond.hatelabo.jp/20240519103938 ちなみにこういう話になるとネット上の男は「女も育休使わなきゃいいじゃん」って言い出す 女を苦しめることができるし、男の行動は変えない理由ができるからだ 俺も男だからこれくらいは簡単に読めるw って内容です 追記終わり ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ 男性は育休取れないから、子供産まれても育児出来ないんだってよw 制度としては認められているし、会社も拒否できないのに 「男性」は育休取れないんだってさ なぜか?それは育休取るとポジション失ったり上司から不興を買ったりするって知ってるからだよな じゃあなぜ女性は育休
※アンカー・ジャパンからの回答を追記しました(編集部・5/20 17:00) スマホやタブレットなどを充電する際に重宝するのがモバイルバッテリー。SONY、Anker、パナソニック、エレコム、BUFFALO、Apple、CHEEROなどの有名ブランドからだけでなく、無名の企業からも無数のモバイルバッテリーが販売されている。 膨張したモバイルバッテリーは回収してくれない モバイルバッテリーを処分する際は家電量販店の回収ボックスや、自治体の回収ボックス、もしくは販売メーカーなどで回収してもらうのが基本だが、ひとつ問題がある。「膨張したモバイルバッテリーは回収してくれない」ことが多いのだ。 いまここに、ソニー製の膨張したモバイルバッテリー「CP-V10B」がある。膨張しすぎて外装がはずれ、内部回路が見える状態になっている。 膨張したモバイルバッテリーを回収してもらう方法とは このまま持ち続けるの
ーー今年で43歳、芸歴37年ですが、『あっぱれさんま大先生』(フジテレビ・1988~1996年)の出演が芸能界デビューになるのでしょうか? 内山信二(以下、内山) 7歳で『あっぱれ』に出たんですけど、6歳から事務所には入ってたんですよ。ただ、実は親が芸能界に入れたかったのは本当は僕じゃなくて、兄貴のほうだったんですよ。というのも兄貴は歌がうまくて、親は兄貴を歌手にしたかったんです。 でも、僕が子供の頃はいまと違って芸能界って遠い世界だし、お父さんは下町の魚屋だったので芸能界のことや芸能事務所のことなんかわかりやしない。それで、とりあえず弟の僕を事務所に入れてみて、芸能界ってどんなとこなのか探ろうとしたんですね。 ©松本輝一 /文藝春秋 『あっぱれさんま大先生』のオーディションでふてくされて… ーー入ったのは、子役やキッズ・モデルの事務所ですか。 内山 ネットもないから、お父さんが新聞に募集
ニューデリーの有名な鉄柱。国連教育科学文化機関(ユネスコ)の世界遺産「クトゥブ・ミナールとその建造物群」の敷地内にある/Allen Brown/Alamy Stock Photo (CNN) 鉄の構造物が、風雨にさらされながら1600年もの間さびることなくそびえ立つことは可能なのだろうか。建造当時の技術不足を考えると、あり得ないことのように思える。 だが、国連教育科学文化機関(ユネスコ)の世界遺産に登録されている「デリーのクトゥブ・ミナールとその建造物群」(インド・ニューデリー南郊のメヘラウリー地区に位置する13世紀初頭に建てられた歴史的記念碑と建造物の複合建築群)の敷地内には、まさにこの謎を証明するような不思議な建造物がある。 クッワト・アルイスラム・モスクの中庭に入るとすぐに、上部に装飾が施された高さ7.2メートル、重さ6トンの鉄柱が目に入る。 注目すべき点は、この鉄柱はニューデリーの
中国の昨年2023年の出生人口は902万人。今世紀以降のピークだった2016年の1786万人から、わずか7年間で約半分に減った。 この事実が与える影響は甚大だ。中国社会ではこれから数十年かけて幼稚園から小・中学校、高校・大学への進学、新卒就職、結婚・出産など、人の生活にかかわる、さまざまなイベントが順番に「7年で半分」のペースで縮小していくことになる。 出生数急減の背景には、出産や子育て、進学などの費用の高さに加え、子供を育てやすい社会・労働環境の不足などの問題がある。しかし、それ以上に大きいのは、政府の人口政策に対する庶民の不信感だ。ついこの間まで非人道的と思われるまでの措置を講じて子供の数を減らしてきたのに、いつの間にか「出生数の減少は国家的危機」と、多産奨励の方向に転じた。国策としての「計画生育」は破綻したのに、政策の過ちを認める様子もない。過去に泣く泣く出産を断念した親たちの思いは
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