東京の大学（偏差値60くらい）の文学部なんだけど将来が見えてこない 自分だけじゃなく文系のみんなはだいたいそうみたい 弁護士会計士はもうオワコンとかサークル仲間の子たちは言っている 銀行も死にそう、テレビも死にそう、出版業界はもう死んでるし 文系の職業がことごとく死んでる 菓子メーカーの安定さはいいよねとかそういう話はしている メーカー勤めくらいしか選択肢がない ただなんていうんだろう人生プランのようなものが見えてこない 40歳、50歳くらいの自分がその業界で働いている姿が見えてこない じつはひっそり夜間のプログラミングスクールに通ってたりするんだけど WEBしかないんじゃないかなんて思ってたり（はてなブックマークの影響です) WEBって40とか50でも働けるんだろうか 検索してると35歳定年説とかあったりするし フロントエンドは地獄なんだなとか そういう耳年増になってばかりだ 追記お返事
ー米国学術界の状況は。 「米国は基礎的な研究は国の資金にサポートされているが、工学系の研究室はほとんど民間資金で運営している。国のサポートは小さく、民間から資金を集められなければ研究を続けられない。工学系の教授の５０％は自分の会社を持っていてほぼ１００％が企業向けにコンサルしている。教授はベンチャー経営者のようなものだ。企業へのコンサルで接点を作り、共同研究の資金を集める。これを原資に研究体制を整える。私はベンチャー２社を経営しているが、多い方ではない」 「我々は教授４人のチームで研究センターを運営しており、教授一人約１０人のドクターコースの学生を雇っている。私は年間で約１億円集めないと研究室が倒産する。このためチーム全体では年間４億円を集めている。窒化ガリウム系デバイスの研究では私たちが米国１、２位の規模になる」 ー２０００年に渡米した直後から営業回りができたのでしょうか。 「始めからで
政府が大学のあり方への関与を深めている。大学の法人化で教職員が非公務員化し、天下りする文科省OBが増えた。政官財の意向を受けて選ばれた学長や執行部が主導権を握り、教育研究の内容や人事を独断で決め、教員とのトラブルになるケースが相次いでいる。この「トラブル」には、明らかに不当な理由にもとづく懲戒解雇や停職が数多く含まれ、裁判に至るケースも増えているという（→【前編】「政官財の愚かな圧力で、大学は想像以上にヤバいことになっている」はこちらから）。 年始早々に世間をにぎわせた、文部科学省の組織的な天下り斡旋の報道は、記憶に新しいだろう。調査の結果、事務次官経験者8名を含め、37名が処分（うち懲戒相当16名）を受けた。 大量処分の発端となった、元高等教育局長の早稲田大学教授への天下りについては、以下のことがわかっている（ホームページ等による）。 （１）元局長側が文科省人事課を通じて履歴書を早大側に
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