1「渋谷よしもと漫才劇場」オープニングプレミアム公演＆取材会が5日、都内で行われ、お笑いコンビ「ナイチンゲールダンス」のヤス（31）が、大先輩の中田カウス（75）に「カウス師匠をぶっ飛ばします！」と言い放った。 同劇場は「ヨシモト∞ホール」から「渋谷よしもと漫才劇場」に名を変え、この日に東京・渋谷ビーム内にオープンした。 この日は、カウスのほか、お笑いコンビ「アインシュタイン」、「さや香」、「エバース」ら話題のコンビがネタを披露した。 上方漫才協会の会長を務めるカウスに続き、マイクを持った副会長の「アインシュタイン」河井ゆずる（44）は「劇場の名前は変わりましたけど、今まで通りお客さんにたくさん来てもらえるような劇場になったらいいなと思います」と“新劇場”に期待を寄せた。 終盤、コメントのタイミングが来たヤスは「早く副会長のゆずるさんの座を引きずり下ろしたいなと。まずはゆずるさんを引きずり
吉本興業の前会長で、2025年大阪・関西万博催事検討会議の共同座長を務める大﨑洋氏（70）が「週刊文春」の直撃取材に応じ、震災復興の優先などを理由に延期を求める声も高まっている大阪万博について「決定したことだから」などと予定通り開催すべきだとの見解を示した。 大﨑氏は1978年に吉本興業に入社。無名時代のダウンタウンを見出し、2人をスターダムに押し上げた。2009年に代表取締役社長、2019年に代表取締役会長に就任。映画事業やスポーツ・マネジメント事業など新規事業を次々立ち上げ、同社を日本を代表する総合エンターテインメント企業へと成長させた。昨年6月で吉本興業の全ての役職を退き、現在は2025年大阪・関西万博催事検討会議の共同座長を務めている。
まるで「裸の王様」…！事務所に対し「ギャラを上げろと」…！松本人志「休止宣言」のウラにあった「吉本興業での孤立」 テレビ局員も平身低頭 「ゲストを出演させる際にお伺いをたてるのは当たり前、局から帰るときには幹部局員とスタッフ総出でお見送りするなど、テレビ業界においては絶対的な王様でした。今回の発表の仕方を見ても、現場のことなどどうでもいいと思っているのでしょう。さすがに局員からは、『いくらなんでも』という怒りの声があがっています」（日テレ関係者） 1月8日、吉本興業が松本人志（60歳）の活動休止を発表した。あまりにも唐突だったが、ふたを開けてみれば、1月10日発売の『週刊文春』が、松本によるさらなる性加害を報じるのをうけてのことだった。 「番組プロデューサーに吉本から連絡があったのは、発表の直前。休止の理由や期間すら不明でした。そのため、今後の収録をどうするのか、具体的な方針も立てづらい。
昨年6月、吉本興業の闇営業問題が大きな話題となりました。いったいあの騒動とは何だったのか。原因、そして、残した課題とは。同社元専務で“伝説の広報マン”として2011年の島田紳助氏の引退会見など数々の修羅場をくぐってきた竹中功さん（61）が1年の時を経て口を開きました。 吉本の歴史で初めてのこと 僕も35年吉本にいましたから、去年の騒動の時はいろいろなメディアからコメントを求められることもあったんです。ただ、ほとんどコメントはしませんでした。 というのは、芸人と会社が完全に“vs”の対立構造になっていたんです。僕の知る限り、100年以上の吉本の歴史の中でもなかったことです。これがたまらなく残念だったし、ショックでもありました。 もちろん、経営に関わっているわけでもなく、吉本を離れた自分が渦中に口を挟むべきではないという思いもあってしゃべらなかったんですけど、それと同時にショックという思いもあ
テレビ番組の収録は滞り、イベントも軒並み中止。これまでの芸能界の常識は一切通用しなくなった。タレントも事務所も絶体絶命の危機に晒されるなか、「剛腕」大﨑の視線の先には何が映るのか。発売中の『週刊現代』に、ノンフィクション作家の田崎健太氏による独占取材が掲載されている。 伝統の花月もすべて閉鎖 新型コロナウイルスによりテレビの風景が一変した。バラエティ番組の〝ひな壇〟が消え、音楽番組ではスタジオで出演者が一堂に会することがなくなった。町歩き番組の新規収録はほぼ不可能となり、過去番組の編集でやりくりしている。 ザ・芸能界――エンターテインメント業界は、新型コロナに対して迅速に対応した業界の一つである。 3月17日、コンサートプロモーターズ協会など5団体が、感染拡大によって中止となった公演再開の基準、経済的支援等を求める要望書を国会議員に提出した。この時点の見積もりで損害額は約450億円。緊急事
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極楽とんぼ加藤浩次（50）が9日、メインMCを務める日本テレビ系「スッキリ」（月～金曜午前8時）に出演し、吉本興業に残留する意向を明らかにした。 また、吉本が改革案として打ち出したエージェント契約は、加藤が提案したものだったと明かした。 番組冒頭、加藤は「宮迫（博之）さん、（田村）亮の会見の後、僕が言った発言もあります。上層部が辞めないと僕が辞めると言った発言もある。ここまでず～っと黙ってきたんですけど、このタイミングで全部話したいと思います」と宣言した。 番組では、吉本興業が8日に同社の経営改善を助言する「第1回 経営アドバイザリー委員会」を開き、委員会の提言などによって、すべてのタレントと共同確認書を交わし、タレントの希望に応じてマネジメント契約またはエージェント契約を結んでいくなどの方針としたニュースを報じた。 加藤は「まずこの経営アドバイザリー委員会というのは、吉本興業が考えたこと
芸能取材歴30年以上、タブー知らずのベテランジャーナリストが、縦横無尽に話題の芸能トピックの「裏側」を語り尽くす！ 吉本興業の元特別顧問で漫才師の中田カウスが、何者かに金属バットで襲撃されるというショッキングな事件が起こった翌日に、カウスが出演していた吉本経営の大阪・なんばグランド花月に”もう、中田カウスを出演さすな。このまま、いつまでもカウスを辞めさせんかったら、今度は客に火の粉がかかるぞ”という第2の犯行をほのめかすような脅迫電話が入ったという。当事者のカウスはもちろんのこと、吉本の上層部の脳裏に浮かんだのは、お家騒動だ。 「創業家当主の林マサ未亡人はいまだにカウスを恨んでますからね。しかし、こんなことしても、何の解決にもならない。困った状況ですよ」と、吉本のある幹部は筆者にため息をついた。 犯人を断定することはできないし、創業家との関係があるとはいえない段階だが、今回の”カウス襲撃事
7月30日発売の「サンデー毎日」が、吉本興業の、業界への圧力疑惑に関する記事を掲載した。元吉本関係者によると、これまで吉本は、事務所を辞めた芸人に対して圧力をかけて干してきたという。 「記事によれば、吉本の圧力で干された芸人の1人が、島田洋七なのだとか。彼は04年、自叙伝『佐賀のがばいばあちゃん』の文庫本が大ヒットした際、当時副社長だった大崎洋・吉本興業ホールディングス会長から印税を吉本に入れるよう説得があったそうです。しかし島田は『自分の力で売った』と拒否したことで、吉本をクビに。以降、テレビから出演依頼が来ても、しばらくして『企画は潰れました』と、その話は消滅してしまうのだそうです」（芸能記者） 今回の「サンデー毎日」の取材に対し、島田は「そんな状態が12年近く続いてますよ」と嘆いている。そんな中、吉本を辞めた別のベテラン芸人も、現・トップの大崎会長に関して驚きの暴露をしているという。
一向に収まる気配のない騒動についに株主が動き出した。闇営業問題に端を発する吉本興業の内紛騒動をめぐり、日本テレビの小杉善信社長（６５）が２９日の定例会見で、吉本に対して第三者委員会の調査実施などの申し入れをしたことを明らかにしたのだ。吉本は窮地に立たされるかもしれない。 日テレの申し入れは、「第三者委員会を設置しての早急な事実確認」「反社会的勢力との関係を遮断する具体的な施策の公表」「企業のガバナンスを徹底する方策の開示」の３点。申し入れ書を送った理由について、小杉社長は「しっかり文書で回答してほしいという思いから」と述べた。 今回の内紛劇では、極楽とんぼの加藤浩次（５０）がＭＣを務める『スッキリ』（日テレ系）で「役員が辞めなければ、僕が辞める」と岡本昭彦社長（５２）ら経営陣の退陣を迫るなど所属芸人が反発していた。しかし、いくら芸人が声を上げても株主が動かない限り、意味がないとの指摘も多か
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モモコ “加藤の乱”に「何で私の好きな会長と社長辞めろ、言うの」 拡大 ダウンタウンの同期（ＮＳＣ１期生）のハイヒール・モモコが２６日、ＭＢＳの情報番組「ちちんぷいぷい」に生出演。極楽とんぼ・加藤浩次が大崎洋会長、岡本昭彦社長を批判し、経営陣が刷新されなければ「会社（吉本）を辞める」と発言していることについて、違和感を感じていることを明かした。 大崎会長はＮＳＣ１期生の初代マネジャーで、モモコは「私ら１期生、不良みたいなヤツばっかりが、ホンマ、更生していただいた」と感謝。その上で、後輩である加藤の言動について、「私からしたら、私の後輩が、え？！なんで、私の好きな会長と社長辞めろ、言うてはんの？って感じ。加藤君の考え方やし、加藤君が怒ってやめるのは自由やけど、え？！何で私ら、今うまいこといってた社長と会長、辞め（ろ）、って言うの？って感じですね」と率直な思いを語った。 モモコは「ここ（吉本）
多くの視聴者を驚かせたのは、吉本興業と芸人の間には「契約書」が存在せず、業務発注などは口頭で行われているということ。岡本社長は記者会見でこの点を追及されると、「どういう形が模索できるかやっていきたい」と回答した。 しかし、朝日新聞デジタルが7月13日に報じた大崎洋会長のインタビュー（「芸人との契約、今後も「紙より口頭で」吉本興業HD会長」）では、大崎会長はこう答えている。 「結論から言うと変えるつもりはない。吉本に契約書がないと言っているのは、つまり専属実演家契約のこと。それとは別に口頭で結ぶ諾成契約というものがあり、それは民法上も問題がなく成立する」 「所属」なのに、実際には「雇用」していない つまり、出演依頼を口頭で行い、それを口頭で承諾すれば、契約が成立しているので、その方式を変えるつもりはない、というのだ。 吉本興業の仕事を受ける芸人は個人事業主という扱いで、「吉本興業所属」という
Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 吉本興業の所属芸人が、振り込め詐欺集団のパーティーに出て金銭を受け取った、いわゆる闇営業問題。「パワハラ経営者vs同情すべき芸人とその仲間たち」という構図のもとに、衆目の中で進行する劇場型不祥事だ。 しかし事態の展開に違和感を覚える向きも多いだろう。発端は宮迫博之氏、田村亮氏ら芸人が、反社会的勢力から金銭を受領したことだ。素性を事前に知っていようといまいと、結果として犯罪集団から大金を得る副業をしたなら、普通の会社員であれば懲戒解雇にもなりかねない。吉本は芸人を社員として雇用してはいないが、社会的責任を負う大企業として、関係者の不正行為に厳正に対処する義務がある。それが涙混じりの感情論にすり替わっていると
公正取引委員会の有識者会議が「問題がある」と指摘していたタレントとの契約書なしの契約について吉本興業は希望するタレントには書面で契約する方針を固めた。複数の関係者が２５日、明らかにした。 反社会勢力の宴会に所属芸人が参加し、金銭を受け取るなどした一連の「闇営業」問題では、吉本がタレントの大半と契約書を交わしていないことも原因の一つになったとされる。２４日には公正取引委員会の山田昭典事務総長が定例会見で吉本の契約についての質問に、有識者会議の報告書をふまえて「ただちにそれが独禁法上の問題になるというわけではないが、契約内容が不明確であることを通じて優越的地位の乱用などの独禁法上問題のある行為を誘発する原因になり得る」と述べていた。 吉本関係者によると、全てのタレントに聞き取りをしてそれぞれの意向を確認したうえで、希望する人については改めて書面で契約を結ぶという。 書面を交わさない契約につい…
一昨日（7月23日）出した記事【“吉本興業下請法違反”が、テレビ局、政府に与える重大な影響】で、吉本興業ホールディングス（以下、「吉本ＨＤ」）をめぐる問題について、下請代金支払遅延等防止法（以下、「下請法」）違反の可能性と、テレビ局・政府が、コンプライアンス上問題のある企業と取引を継続することについての問題を指摘したところ、大きな反応があった。テレビ局との契約主体が、資本金1000万円の吉本興業株式会社（以下、「吉本興業」。2019年６月に「よしもとクリエイティブ・エージェンシー」から商号変更。）だとすると、下請法の適用対象の「親事業者」に該当しないのではないかとの疑問、その場合、下請法のトンネル会社規定が適用される可能性の指摘もある（【吉本興業は下請法の適用外？芸人が正当なギャラを受け取るには】【吉本興業は下請法違反？ ギャラの認識で芸人と食い違い、書面のやりとりもなし】）。 公正取引委
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