This month: March 2024 Societal implications of quantum technologies through a technocriticism of quantum key distribution Advancement in quantum networking is becoming increasingly more sophisticated, with some arguing that a working quantum network may be reached by 2030. Just how these networks can and will come to be is still a work in progress, including how communications within those networ
m_um_u @m_um_u 自分的なポイントは徳政令との関係、市井だけで借金→金融ができてたのか（それは贈与的なものからの流れか）ってことだけど、さてさて 2009-10-15 08:05:29
わたしも売文稼業の末席を汚しエイャで原稿を書き散らかしては編集部から丁寧な添削を受ける度に感心するクチだから、ネット上の文章について藤代さんが厳しい目を向ける気持ちは分かる。しかし市民メディアは「コンテンツの質が低い」以前に深刻な自己矛盾を抱えているのではないか。既存のマスメディアでさえ、今後もコンテンツの質と威信を担保し続けられるかは疑わしい。 しかしながら、ネット上の言論がこのようなマスメディア批判から抜け出せていないのも現実だ。他人の記事を批判するならまだしも、自らニュース記事を書いて発信するとなると、とたんにハードルは上がる。25日についにオーマイニュースの閉鎖が発表されたが、市民メディアと呼ばれるメディアが広がりを見せないのは、コンテンツの質が低いからに他ならない。 ITのもたらしたチープ革命で表現の場を与えられたにも関わらず、マスコミの権威性に憧れて市民記者を標榜し、けれども充
前の記事 「コンピューター画面上で食べる」レストランが人気：画像ツアー 電気スポーツカー『Tesla Roadster』試乗レポート：画像ギャラリー 次の記事 新聞が生き残るための新技術：NYタイムズ研究所の構想 2009年3月13日 Ryan Singel Nick Bilton氏 (写真撮影はDylan Tweney / Wired.com) 米New York Times社調査開発研究所に所属する編集者Nick Bilton氏は、新聞についてはあまり考えていない。それどころか、日曜版の新聞も自宅に配達してもらっていない。 ただし彼はニュースについては熱心だ。ただ、紙が嫌いなだけだ。 「紙は廃れつつある。だがそれは道具にすぎない。紙の代わりに画面を利用するほうが良い体験ができる」。Bilton氏は、カリフォルニア州サンノゼで開催された『O'Reilly Emerging Technol
──────────────────────── 政治的ニュースが重要になる中、テレビがメディアとして持ちうる力とは？ ──────────────────────── 【マスメディアの凋落は「場」の凋落と関係する】 広告収入やセットインユース（スイッチが入った受信機器の総数）の減少という形で、新聞やラジオやテレビなどが凋落しつつある。他方で、労働市場の縮小や麻生内閣の疲弊で世の中は暗いムードである。そんな中、一部の局は四月編成からニュース系へのシフトを強める模様である。 これは合理的対応だ。音楽の世界では、ITMSに見るようなアーカイブス化＆インターネット化と、享受者の「島宇宙化」を背景として、CDシングルを購入して新曲にアクセス（して話題に乗り遅れないように）する必要が消えた。程度の差はあれテレビの娯楽番組もそれを追いかけよう。 だが娯楽系からニュース系へのシフトで生き残れるほど世の中
忙しくて更新が滞りました。失礼。 さて、自民党の総裁選なんだけど、福田政権の負のイメージを誤魔化すお祭り騒ぎになぜ、マスメディアは一役買ってしまうのだろうか。もちろんこういう人事系の話に、世間は強い関心があるから、盛り上がるのは当然だとは思う。だが確実に言えるのは、マスメディアというのは、こういう毒にも薬にもならない不特定多数へ向けたネタが好きなのだ。 例えば環境問題なんかも、やってて視聴者からクレームが来たり、自民党や企業からおおっぴらに怒られたりすることがないから、マスメディアにとってはやりやすい。要するに総裁選も環境問題もネタとして安牌なのだ。そのため余計な危機感を煽ってまで、お祭り騒ぎにしたがる。環境省などは、そこをうまく予算獲得に利用している。 ただし、いま団塊の世代がリタイアして、冗談抜きにクレーマーが激増しているので安牌に走るのも無理もないかもしれない。暇なのか、くだらない
先日テレビ業界で働く知人と一緒にご飯を食べたのだけれど、そこで興味深い話を聞かせてもらった。近頃のテレビ、特にバラエティに関しては、もうお笑い芸人の細かいネタと、雑学系の情報番組ばかりなのだそうである。どうしてそうなったかといえば、視聴者の興味というのが持続しないからだ。だらだらしてると、すぐチャンネルを変えられてしまう。結果、細切れなものを次から次へと出していく手法がどんどん増えている。その傾向は前からあったけれど、ここ1、2年はそれがとても顕著なのだ。 そうなった要因としては、「毎分視聴率」というものの存在が大きく関わっている。分毎にはじき出される視聴率の変動が、昔はゆるやかなカーブだったのが、今は大きく乱高下するようになった。「ザッピング」という視聴方が以前より顕著化し、視聴者は、今や「その番組」を見るというよりも、「テレビそのものを一つのコンテンツとして見る」ような感覚になっている
アメリカでは、テレビ視聴がますますインターネットへ移行する動きが強まっている。アメリカの４大テレビと言われる、ABC、CBS、NBC、FOXは、オンラインでほとんどの人気番組を配信し始めた。テレビ番組コンテンツをインターネットで見るという動きは、これからますます強まりそうだ。 YouTubeの動画共有から火がつき、若者がインターネット上で動画コンテンツを見るという流れは止まるところを知らない。YouTubeは不動の人気を確立したと言っていいだろう。放送局がYouTubeへアップされるテレビコンテンツの海賊版をなくそうと、イタチごっこを行ったことも記憶に新しい。 インターネット動画の人気が定着した今、アメリカの放送局はオンラインでの視聴に力を入れている。放送局はテレビコンテンツをテレビの画面をとおして提供するという概念を捨て、オンラインでの視聴者拡大に乗り出した。なかでも注目を集めているプラ
News Corp.に君臨するRupert Murdoch氏がD6カンファレンスで、同氏の部下でありWall Street Journal（WSJ）のライターであるWalt Mossberg氏とKara Swisher氏を前に、新聞の編集について、自説を披露した。 Murdoch氏は、「Wall Street Journalの記事には、8.5人が編集などに関わっている。そして、記事はますます長くなっている。こうした記事のために時間を割くことはない。どの記事も半分の長さになるはずだ」と述べる。 Murdoch氏は、Wall Street Journal全体がMossberg氏のコラムのようになればうれしいのだがと述べ、D6カンファレンスの聴衆を沸かせた。77歳になるメディア王のMurdoch氏は、この世界の注意持続時間が短くなっていると考えている。 またMurdoch氏は、ジャーナリズムに贈
５月下旬の電波少年的放送局・62時間の生放送では、 夜中に必ず「Ｔ部長」こと土屋編成部長が、 ブランコに乗って降りてきて、 ある意味場違いな、真面目モードの話をしたっけ。 これがいちばん長い時間なのではないかと思えるくらいで、 この場に流れている時間は、他のゲストのときと また別の妙にエキサイティングな雰囲気がありました。 その土屋さんが、６月７日に もう一度カメラ連れて訪ねてきて、一気に語り合った。 その中身は、価値創出論なのか？ 仕事論なのか？ メディア論なのか？ はたまた、幸福論でさえあるのか？ 現場をやり続けてきたふたりの「大の大人」に、 見えない謎は山ほどあった。
日本人はなぜキツネにだまされなくなったのか スポンサード リンク ・日本人はなぜキツネにだまされなくなったのか 斬新な切り口でまっとうな歴史哲学を語る本。 著者の調べによると日本全国で1965年ごろを境に、キツネにばかされたという話が発生しなくなったのだという。本当にキツネが人を化かしていたのか、その話をみんなが信じていたのか、という問題はともかく、そのような話が出なくなったことは歴史的な事実である。 高度経済成長に伴う変化の中で、日本人は知性でとらえられるものを重視するようになった。同時に知性によってとらえられないものはつかめなくなったということでもある。 この本でとても気になった一節がある。かつての村社会における情報流通についての説明である。 「人間を介して情報が伝えられている間は、情報の伝達には時間が必要だった。大事な情報は急いで伝えられただろうが、さほど急がなくてもよい日常世界の情
世界メディア・ニュースとモバイル・マネーVMTM(Virtual Matrix Time Machine)の制作を目的に、世界中のメディアから集めた情報から選んで紹介しています。 WAN(World Association of Newspapers/世界新聞協会)が2006年2月6日に公開し、最高経営責任者Timothy Baldingが新聞の消滅はファッションだと指摘したにもかかわらず、WSJ(Wall Street Journal)は2007年2月14日に、「Red All Over(全体に赤字)」を公開した。 http://www.jiten.com/index.php?itemid=5376 私たちは無限のライフスタイをルカバーするためにCNNを見ていたが、彼らは単に、ユーザーが要求しているものを提供しているだけである。 上質のジャーナリズムの社会的な値と交差する利益で組織化され
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