ドラッグストアやコンビニで気軽に購入できるサプリや健康食品だが、安易に飲み続けていると思わぬ落とし穴がある。医薬品との組み合わせ次第で、重篤な症状を引き起こすリスクがあるのだ。医師も薬局も教えてくれない、サプリ・健康食品と薬の「危ない飲み合わせ」を長年研究してきたひとりの女性薬剤師が貴重なデータベースを公開した。 教えてくれた人 堀美智子さん／薬剤師・医薬情報研究所エス・アイ・シー取締役、一石英一郎さん／国際医療福祉大学病院内科学教授 飲み合わせによっては命に関わるような重篤な副作用が生じることも 健康志向の高まりとともに成長、拡大を続ける健康食品・サプリメント（以下サプリ）市場。 ヘルスケア分野の市場調査を行なうインテージヘルスケアの推計では、2024年度の健康食品・サプリの市場規模（国内）は1兆2300億円を超え、利用者1人あたりの年間購入額は約2万6000円に達するという。 「健康食

今夏にかけて米経済の減速と物価上昇とが重なれば、Ｓ＆Ｐ500種株価指数の上昇局面が脅かされる可能性が高いと、ＪＰモルガン・チェースのストラテジストが警告した。 チーフストラテジストのミスラフ・マテイカ氏率いるチームはリポートで「最近の反発の後、次に訪れるのは軟調な局面であり、スタグフレーション的な展開になる可能性がある」と指摘した。 ストラテジストらは、スタグフレーション（景気停滞下でのインフレ）への懸念や、米国と主要貿易相手国との通商交渉の不透明感が今後数カ月にわたって株価上昇の足かせになるとみている。 また、「現在の関税状況は年初時点の想定よりも悪化している」との見方を示した。 Ｓ＆Ｐ500種株価指数は５月に2023年以来の好パフォーマンスとなったが、世界的な通商摩擦と米国の膨張する財政赤字への懸念が投資家心理を再び冷やしている。 年初来のＳ＆Ｐ500種の上昇率はわずか0.5％にとどま

「Ｘデーは法案を前進させるための材料として使用するため、公表はしていない」と説明した。先月には、債務上限の引き上げ、もしくは適用の一時停止がなされなければ、米国は８月までに借り入れ能力が尽きる可能性が高いと議会に伝えていた。 ウォール街のアナリストや民間の予測機関はＸデーを８月下旬から10月中旬とみている。 ＪＰモルガン・チェースのジェイミー・ダイモン最高経営責任者（ＣＥＯ）が、債券市場の混乱は「いずれ起こる」と警告したことにも反論した。 関連記事：ＪＰモルガンのダイモンＣＥＯ、債券市場の混乱は「いずれ起こる」 「私はジェイミーのことを長い間知っているが、そのキャリアを通じてそのような予測をしてきた」と述べ、「幸い、その予測はいずれも現実にはなっていない」と続けた。 さらに「財政赤字は徐々に削減していくつもりだ」と語り、「これは長期的な取り組みであり、今後４年間で赤字削減を目指す」と話した

FEATURES of THEMEテーマ別特集 誰もがなる「白内障」、失明原因1位「緑内障」　早期発見のカギ 年を重ねたら誰もが必ずなる病気で、眼鏡をかけても矯正できない白内障。日本人の中途失明原因の1位であり、40歳以上の20人に1人がかかるという緑内障。視機能低下を進ませるこれら2つは、一体どうしたら早期発見でき、どんな治療をするのでしょうか。過去の人気記事を基に、多くの人が直面する白内障・緑内障との付き合い方を見ていきましょう。 危険な「脳卒中」から身を守る方法 脳卒中は突然起こる病気でありながら、実は8割が予防できる病気でもあると言われている。予防のために私たちができることは何なのか。脳の血管を守る極意を見ていこう。 頻尿、尿漏れ…　尿のお悩みは症状に合った適切なケアを！ 急に尿意が生じる、くしゃみをすると尿が漏れる…。尿のお悩みの中には、症状に合った適切な対策をとりさえすれば、わ

バイデン前米大統領が推進した気候変動対策や学生ローン返済免除に立ちはだかった米連邦最高裁の法的論拠が、今度はトランプ大統領による大規模な関税措置への脅威となっている。 バイデン政権時に最高裁は、明確な議会の承認がない限り、連邦政府機関が大規模な政治・経済政策を実施することはできないと判断した。この判断により、環境保護局（ＥＰＡ）が進めていた発電所からの汚染物質排出に対する厳しい規制は阻止され、教育省による約4000万人を対象にした学生ローン返済免除計画も無効とされた。 この法的論拠は「重要問題法理」として知られ、トランプ氏が一方的に導入した大規模関税を巡る訴訟で主要な争点となっている。最高裁による審理がほぼ確実視される中、この原則が適用されるかどうかが、トランプ関税の今後の行方を大きく左右するとみられる。 関連記事：トランプ氏の通商戦略に打撃、米裁判所が関税の大部分を違法と判断

小泉進次郎農相は31日、政府が随意契約で放出した備蓄米の店頭販売が同日始まったのを受け「政治は強い意志があれば、道が開ける」と語った。地元の神奈川県横須賀市で開かれた会合で「6月上旬も無理と言われていた。多くの皆さんの協力のおかげだ」とし、関係者に謝意を示した

小泉農水相が販売店視察　備蓄米、「コメ価格全体に影響も」 時事通信 経済部2025年06月01日16時30分配信 政府が随意契約で放出した備蓄米の販売状況を視察する小泉進次郎農林水産相（右）＝１日午後、東京都大田区 小泉進次郎農林水産相は１日、政府が随意契約で放出した備蓄米を販売する東京都内の大手小売店を視察した。「５キロ２０００円」程度の備蓄米販売は徐々に本格化する見通し。 小泉農水相、農林族に反論　備蓄米「大胆な判断」必要 小泉氏は視察後、記者団の取材に応じ、早期の販売開始に協力した事業者らへの謝意を述べた上で、備蓄米について「需要があれば全部出すという強い思いで価格高騰を抑えたい」と強調。「今回の備蓄米投入でコメ全体の価格にも一定の影響を与える可能性がある」と期待を示した。 小泉氏はパン・パシフィック・インターナショナルホールディングスが展開するディスカウント店「ＭＥＧＡドン・キホー

目は一生ものです。何歳になっても「よく見える目」でいられるように、今日から、あなたに合った視力改善方法を実践していきましょう！裸眼視力2.0の日本一目がいい博士、平賀広貴（ひらが ひろき）先生の著書『最新の視力研究で導き出した 何歳からでも目がよくなる方法』（アスコム）より内容を一部抜粋してご紹介します。 積極的に摂りたい 「目にいい食べ物」とは？ さて、ここからは目に影響する食べ物について解説していきます。成分と役割から、ひも解いていきましょう。網膜を守ってくれるルテインやゼアキサンチンは、カロテノイドと呼ばれる植物由来の色素成分です。ほうれん草やブロッコリーなどに含まれています。この成分は体内で合成することができないため、食事やサプリメントから摂取する必要があります。特に、成人になると紫外線の影響や、酸化ストレスが影響して、網膜を守る力が減少するため、ほうっておくと加齢黄斑変性などの眼

ＯＰＥＣプラス、日量41万1000バレル増産で合意－３カ月連続 Fiona MacDonald、Salma El Wardany、Ben Bartenstein 石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）と非加盟の産油国で構成するＯＰＥＣプラスは31日、７月も日量41万1000バレルの原油増産を実施することで合意した。歴史的な政策転換をさらに推し進めるもので、原油価格は下落を続けている。 サウジアラビアなど主要産油国はビデオ会議で７月の増産を決定した。複数の加盟国代表が非公開情報だとして匿名を条件に語った。 ＯＰＥＣプラスは５月と６月についても、同規模の増産を決めていた。長年にわたり原油価格の下支えを図ってきた従来方針から大きく転換する措置で、原油価格は４年ぶりの安値となっている。 原題：OPEC+ Agrees on Third Oil Supply Surge to Deepen Price Slum

「日本の財政破綻リスクが高まってきた」、と、私以外の人も言うようになってきた。 東京財団は「財政危機時の緊急対応プラン」という研究プログラムを行っており、今年3月17日に「プランB：財政危機に政府はどう備えるべきか」というシンポジウムを行い、3月31日には「財政危機時の緊急対応プラン2025」という報告書を公表している。 この報告書は、自民党の財政改革検討本部全体会合（本部長：小野寺五典・政調会長、4月8日開催）、財務省の財政制度等審議会（会長：十倉雅和・日本経団連会長、4月9日開催）において相次いで取り上げられた。 局面は、もはや「財政破綻するのは、いつか」というステージに移行している（ただし、東京財団の研究は、あくまでプランBであり、破綻しないようにするのがベスト、しかし、破綻危機になればどうする、それにどのように備えておくべきか、という議論をしている）。 日本の財政破綻は「すでに始ま

ルビオ米国務長官は30日、ハーバード大学を訪問しようとする外国人のソーシャルメディア上の活動をより厳しく調べるよう命じた。ビザ（査証）申請者がＳＮＳなどオンライン上の活動報告をしないこと自体が、申請を却下する根拠になり得ると在外公館に伝えた。 同長官の通達は世界中の米国大使館に送られた。トランプ政権によるハーバード大と同大の留学生、さらには名門大学全般に対する新たな圧力となっている。 ルビオ長官は先に世界各地の米国大使館に対し、学生ビザ申請者の面接予約を一時停止するよう命じていたが、今回の手続きが今後の指針になると説明した。

日光を浴びれば体はビタミンDを作ることができる。しかし、日光浴による皮膚がんのリスクを避けつつ、十分な量のビタミンDを得るには工夫が必要になる。（PHOTOGRAPH BY MATTHIEU PALEY, NAT GEO IMAGE COLLECTION） ビタミンDは健康に欠かせない栄養素だ。骨を強く保つだけでなく、筋肉や免疫機能の働きを助ける働きもある。にもかかわらず、ビタミンDの適切な摂取の量や方法に関しては、激しい議論が続いている。 多くの人がビタミンDを十分に取っていないという点で研究者の意見は一致している。しかし、実際のところ「十分な」量とはどの程度か、どこからがビタミンD欠乏症とみなされるのか、（特に若くて健康な人にとって）サプリメントにどれほどの効果があるのかについては、さまざまな見解がある。 ビタミンDの取り方についての助言もまた、矛盾に満ちている。ビタミンDの供給源とし

1.「金」関連のETFには異なる種類のETFがある 電気料金が上昇し、食品価格も上昇するなど、わが国では長年経験してこなかった「インフレ」がついに到来してきました。今春闘では大幅な賃上げも実現し、労働者の賃金も上昇し始めましたが、資産運用でも「インフレ」対策をした方が良いことは確かです。 「インフレヘッジ」の投資としてよく取り上げられるのが「商品」への投資です。ということで、今回は商品関連ETF（上場投資信託）について検証してみます。 まずは「金」関連のETFですが、JPX（日本取引所グループ）のホームページには三つの「金」関連ETFが掲載されています。図表1はその三つのETFと金価格を反映するLBMA金価格の円換算値のリターンの推移です。 ご覧のように、三つのETF全てがLBMA金価格のリターンにおおむね沿って動いていることから、「金」関連のETFでインフレヘッジをすることは可能と考えま

ゴールドマン・サックス・グループは米国への信認を巡る懸念の中で、長期ポートフォリオにおけるインフレヘッジとして金（ゴールド）と原油の組み入れを促している。 ダーン・ストライフェン氏らアナリストは28日のリポートで、株式と債券に分散投資するいわゆる60/40ポートフォリオ（株式60％・債券40％）においても、金と原油を長期的に組み入れることで平均的年間リターンを維持しリスクを軽減することがこれまでも可能だったと分析。 「米国債が株式の下落局面で安全資産としての役割を果たせず、利回りが急上昇したことを受けて、投資家は株式・債券のポートフォリオを守る手段を模索している」と説明した。 アナリストらは、金については通常よりも高めの配分を推奨し、原油については通常よりも低めながら引き続きプラスのウエートでの組み入れを勧めた。 人気の60/40戦略は近年その基調的なメカニズムが崩れつつあり、米国株と米国

債券トレーダーは米政府の債務拡大に対して警戒感を強めており、今では関税以上にリスク要因として懸念されていると、ゴールドマン・サックス・グループのジョン・ウォルドロン社長は指摘した。 ウォルドロン氏は29日、バーンスタイン主催の会議で「これまでは関税に全ての注目が集まっていたが、特に債券市場で米国の財政を巡る議論や財政状況に当然ながら関心が移りつつある。財政状況について私はやや気がかりだと考えている」と発言。「マクロ経済における最大のリスクは、もはや関税ではない」と述べた。 米財務省による借り入れの増加は金利を押し上げており、とりわけ長期金利の上昇が顕著だと同氏は指摘。米政府の債務負担が重くなり、財政赤字拡大や経済全体における借り入れコスト上昇といったリスクが高まっていると論じた。ウォルドロン氏はゴールドマンの次期最高経営責任者（ＣＥＯ）の有力候補と広くみられている。 米30年債利回りは１週

＜サプリ1つで「生物学的年齢」が変わる？ 老化抑制に関する最新の研究結果について＞ ビタミンDが細胞老化の指標とされるテロメア短縮を抑制し、生物学的な老化の進行を遅らせる可能性があるという新たな研究結果が示された。 年齢は、生まれてから何年経ったかという「暦年齢（chronological age）」で測られるのが一般的だ。しかし暦年齢は健康状態や生活習慣、遺伝、後成遺伝学（エピジェネティクス）、環境要因などを反映していない。 一方で生物学的年齢（biological age）は、バイオマーカーや後成遺伝学的（エピジェネティック／epigenetics）な変化、生理的要因などに基づいて測定され、より個人の実態に即した老化の指標となる。 科学界では、生物学的年齢は個々によって異なるため、ヒトの老化の過程をより細やかかつ正確に捉える手段として注目されている。 テロメアはDNA配列とタンパク質で

５月２８日、米国際貿易裁判所は、トランプ大統領が「解放の日」と位置付けて４月２日に発表した貿易相手国に対する関税を差し止めた。写真は米国国旗と「関税」の文字、トランプ氏の人形の影。４月撮影（２０２５年　ロイター/Dado Ruvic） ［東京／シンガポール　２９日　ロイター］ - 米国際貿易裁判所は２８日、トランプ大統領が「解放の日」と位置付けて４月２日に発表した貿易相手国に対する関税を差し止めた。対米貿易黒字を抱える国々からの輸入品に全面的に課税することは大統領の権限を逸脱しているとの判断を示した。

米国際貿易裁判所はトランプ大統領の世界的な関税の多くについて差し止めを命じたが、同大統領の貿易政策にとっては一時的な後退に過ぎず、他の税制措置で埋め合わせることが可能だ。ゴールドマン・サックス・グループのアナリストが指摘した。 ゴールドマンのエコノミストは29日の顧客向けリポートで、判事が差し止めを命じたのは今年発表された6.7ポイントの上乗せ関税で、ホワイトハウスはこれを補うため他の関税手段を活用する可能性があると論じた。 このリポートで米国政治担当チーフエコノミストのアレック・フィリップス氏は「今回の判決はトランプ政権の関税計画にとって後退を意味し、不透明性を増す。だが、米国の主要貿易相手国にとって最終的な結果は変わらないかもしれない」との見解を示し、「現時点で、トランプ政権は関税を課す別の方法を見いだすと予想している」と続けた。 代替策としては、鉄鋼やアルミニウム、自動車への関税賦課

市場で「TACOトレード」という造語がにわかに流行している。TACOはTrump Always Chickens Out（トランプ米大統領はいつもビビッて退く）の略語。同氏が強硬な政策姿勢をとってもそれに乗り取引する必要はないとの意味だ。関税政策などでの「朝令暮改」ぶりを皮肉っている。12日の米中関税引き下げ合意に続き、25日には米国が欧州連合（EU）に対する関税の発動を7月9日まで延期すると