目は一生ものです。何歳になっても「よく見える目」でいられるように、今日から、あなたに合った視力改善方法を実践していきましょう！裸眼視力2.0の日本一目がいい博士、平賀広貴（ひらが ひろき）先生の著書『最新の視力研究で導き出した 何歳からでも目がよくなる方法』（アスコム）より内容を一部抜粋してご紹介します。 積極的に摂りたい 「目にいい食べ物」とは？ さて、ここからは目に影響する食べ物について解説していきます。成分と役割から、ひも解いていきましょう。網膜を守ってくれるルテインやゼアキサンチンは、カロテノイドと呼ばれる植物由来の色素成分です。ほうれん草やブロッコリーなどに含まれています。この成分は体内で合成することができないため、食事やサプリメントから摂取する必要があります。特に、成人になると紫外線の影響や、酸化ストレスが影響して、網膜を守る力が減少するため、ほうっておくと加齢黄斑変性などの眼

ＯＰＥＣプラス、日量41万1000バレル増産で合意－３カ月連続 Fiona MacDonald、Salma El Wardany、Ben Bartenstein 石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）と非加盟の産油国で構成するＯＰＥＣプラスは31日、７月も日量41万1000バレルの原油増産を実施することで合意した。歴史的な政策転換をさらに推し進めるもので、原油価格は下落を続けている。 サウジアラビアなど主要産油国はビデオ会議で７月の増産を決定した。複数の加盟国代表が非公開情報だとして匿名を条件に語った。 ＯＰＥＣプラスは５月と６月についても、同規模の増産を決めていた。長年にわたり原油価格の下支えを図ってきた従来方針から大きく転換する措置で、原油価格は４年ぶりの安値となっている。 原題：OPEC+ Agrees on Third Oil Supply Surge to Deepen Price Slum

「日本の財政破綻リスクが高まってきた」、と、私以外の人も言うようになってきた。 東京財団は「財政危機時の緊急対応プラン」という研究プログラムを行っており、今年3月17日に「プランB：財政危機に政府はどう備えるべきか」というシンポジウムを行い、3月31日には「財政危機時の緊急対応プラン2025」という報告書を公表している。 この報告書は、自民党の財政改革検討本部全体会合（本部長：小野寺五典・政調会長、4月8日開催）、財務省の財政制度等審議会（会長：十倉雅和・日本経団連会長、4月9日開催）において相次いで取り上げられた。 局面は、もはや「財政破綻するのは、いつか」というステージに移行している（ただし、東京財団の研究は、あくまでプランBであり、破綻しないようにするのがベスト、しかし、破綻危機になればどうする、それにどのように備えておくべきか、という議論をしている）。 日本の財政破綻は「すでに始ま

ルビオ米国務長官は30日、ハーバード大学を訪問しようとする外国人のソーシャルメディア上の活動をより厳しく調べるよう命じた。ビザ（査証）申請者がＳＮＳなどオンライン上の活動報告をしないこと自体が、申請を却下する根拠になり得ると在外公館に伝えた。 同長官の通達は世界中の米国大使館に送られた。トランプ政権によるハーバード大と同大の留学生、さらには名門大学全般に対する新たな圧力となっている。 ルビオ長官は先に世界各地の米国大使館に対し、学生ビザ申請者の面接予約を一時停止するよう命じていたが、今回の手続きが今後の指針になると説明した。

日光を浴びれば体はビタミンDを作ることができる。しかし、日光浴による皮膚がんのリスクを避けつつ、十分な量のビタミンDを得るには工夫が必要になる。（PHOTOGRAPH BY MATTHIEU PALEY, NAT GEO IMAGE COLLECTION） ビタミンDは健康に欠かせない栄養素だ。骨を強く保つだけでなく、筋肉や免疫機能の働きを助ける働きもある。にもかかわらず、ビタミンDの適切な摂取の量や方法に関しては、激しい議論が続いている。 多くの人がビタミンDを十分に取っていないという点で研究者の意見は一致している。しかし、実際のところ「十分な」量とはどの程度か、どこからがビタミンD欠乏症とみなされるのか、（特に若くて健康な人にとって）サプリメントにどれほどの効果があるのかについては、さまざまな見解がある。 ビタミンDの取り方についての助言もまた、矛盾に満ちている。ビタミンDの供給源とし

1.「金」関連のETFには異なる種類のETFがある 電気料金が上昇し、食品価格も上昇するなど、わが国では長年経験してこなかった「インフレ」がついに到来してきました。今春闘では大幅な賃上げも実現し、労働者の賃金も上昇し始めましたが、資産運用でも「インフレ」対策をした方が良いことは確かです。 「インフレヘッジ」の投資としてよく取り上げられるのが「商品」への投資です。ということで、今回は商品関連ETF（上場投資信託）について検証してみます。 まずは「金」関連のETFですが、JPX（日本取引所グループ）のホームページには三つの「金」関連ETFが掲載されています。図表1はその三つのETFと金価格を反映するLBMA金価格の円換算値のリターンの推移です。 ご覧のように、三つのETF全てがLBMA金価格のリターンにおおむね沿って動いていることから、「金」関連のETFでインフレヘッジをすることは可能と考えま

ゴールドマン・サックス・グループは米国への信認を巡る懸念の中で、長期ポートフォリオにおけるインフレヘッジとして金（ゴールド）と原油の組み入れを促している。 ダーン・ストライフェン氏らアナリストは28日のリポートで、株式と債券に分散投資するいわゆる60/40ポートフォリオ（株式60％・債券40％）においても、金と原油を長期的に組み入れることで平均的年間リターンを維持しリスクを軽減することがこれまでも可能だったと分析。 「米国債が株式の下落局面で安全資産としての役割を果たせず、利回りが急上昇したことを受けて、投資家は株式・債券のポートフォリオを守る手段を模索している」と説明した。 アナリストらは、金については通常よりも高めの配分を推奨し、原油については通常よりも低めながら引き続きプラスのウエートでの組み入れを勧めた。 人気の60/40戦略は近年その基調的なメカニズムが崩れつつあり、米国株と米国

債券トレーダーは米政府の債務拡大に対して警戒感を強めており、今では関税以上にリスク要因として懸念されていると、ゴールドマン・サックス・グループのジョン・ウォルドロン社長は指摘した。 ウォルドロン氏は29日、バーンスタイン主催の会議で「これまでは関税に全ての注目が集まっていたが、特に債券市場で米国の財政を巡る議論や財政状況に当然ながら関心が移りつつある。財政状況について私はやや気がかりだと考えている」と発言。「マクロ経済における最大のリスクは、もはや関税ではない」と述べた。 米財務省による借り入れの増加は金利を押し上げており、とりわけ長期金利の上昇が顕著だと同氏は指摘。米政府の債務負担が重くなり、財政赤字拡大や経済全体における借り入れコスト上昇といったリスクが高まっていると論じた。ウォルドロン氏はゴールドマンの次期最高経営責任者（ＣＥＯ）の有力候補と広くみられている。 米30年債利回りは１週

＜サプリ1つで「生物学的年齢」が変わる？ 老化抑制に関する最新の研究結果について＞ ビタミンDが細胞老化の指標とされるテロメア短縮を抑制し、生物学的な老化の進行を遅らせる可能性があるという新たな研究結果が示された。 年齢は、生まれてから何年経ったかという「暦年齢（chronological age）」で測られるのが一般的だ。しかし暦年齢は健康状態や生活習慣、遺伝、後成遺伝学（エピジェネティクス）、環境要因などを反映していない。 一方で生物学的年齢（biological age）は、バイオマーカーや後成遺伝学的（エピジェネティック／epigenetics）な変化、生理的要因などに基づいて測定され、より個人の実態に即した老化の指標となる。 科学界では、生物学的年齢は個々によって異なるため、ヒトの老化の過程をより細やかかつ正確に捉える手段として注目されている。 テロメアはDNA配列とタンパク質で

５月２８日、米国際貿易裁判所は、トランプ大統領が「解放の日」と位置付けて４月２日に発表した貿易相手国に対する関税を差し止めた。写真は米国国旗と「関税」の文字、トランプ氏の人形の影。４月撮影（２０２５年　ロイター/Dado Ruvic） ［東京／シンガポール　２９日　ロイター］ - 米国際貿易裁判所は２８日、トランプ大統領が「解放の日」と位置付けて４月２日に発表した貿易相手国に対する関税を差し止めた。対米貿易黒字を抱える国々からの輸入品に全面的に課税することは大統領の権限を逸脱しているとの判断を示した。

米国際貿易裁判所はトランプ大統領の世界的な関税の多くについて差し止めを命じたが、同大統領の貿易政策にとっては一時的な後退に過ぎず、他の税制措置で埋め合わせることが可能だ。ゴールドマン・サックス・グループのアナリストが指摘した。 ゴールドマンのエコノミストは29日の顧客向けリポートで、判事が差し止めを命じたのは今年発表された6.7ポイントの上乗せ関税で、ホワイトハウスはこれを補うため他の関税手段を活用する可能性があると論じた。 このリポートで米国政治担当チーフエコノミストのアレック・フィリップス氏は「今回の判決はトランプ政権の関税計画にとって後退を意味し、不透明性を増す。だが、米国の主要貿易相手国にとって最終的な結果は変わらないかもしれない」との見解を示し、「現時点で、トランプ政権は関税を課す別の方法を見いだすと予想している」と続けた。 代替策としては、鉄鋼やアルミニウム、自動車への関税賦課

市場で「TACOトレード」という造語がにわかに流行している。TACOはTrump Always Chickens Out（トランプ米大統領はいつもビビッて退く）の略語。同氏が強硬な政策姿勢をとってもそれに乗り取引する必要はないとの意味だ。関税政策などでの「朝令暮改」ぶりを皮肉っている。12日の米中関税引き下げ合意に続き、25日には米国が欧州連合（EU）に対する関税の発動を7月9日まで延期すると

遺伝子編集されたブタの腎臓を移植し透析治療が不要になっていた米国人女性が、拒絶反応を来し、移植腎摘出に至ったことが報じられた。 移植手術から130日後のことであり、遺伝子編集されたブタ由来腎臓が人の体内で機能した最長記録となった。 この女性は、米国アラバマ州に住む53歳の女性、Towana Looneyさん。移植術と摘出術を行った米ニューヨーク大学ランゴン・ヘルスの発表によると、Looneyさんは現在、透析治療を再開している。 一連の手術の執刀医であるRobert Montgomery氏は、ニューヨークタイムズ紙に対して、「移植腎の摘出は、動物の臓器を人に使用するという『異種移植』の後退を意味するものではない。今回のケースは異種移植による治療を受けた患者のなかで、もっとも長く臓器が機能した。新しい治療法の確立には時間を要する。ホームランを狙って一発で勝負がつくというものではなく、単打や二塁

日本銀行の植田和男総裁は28日、最近の超長期金利の上昇について、より経済への影響が大きい長期以下のゾーンに及ぶ可能性があることに留意が必要だとの見解を示した。衆院財務金融委員会で答弁した。 植田総裁は、経済への影響は超長期金利よりも中期・短期金利の変動の影響の方が大きいとの分析を紹介。その上で、超長期金利が大きく変動した場合、「その影響が長期さらには短中期金利に及ぶ可能性もある点に留意しつつ、今後の市場動向あるいは経済への影響について注意深く見ていきたい」と語った。 20日の20年債入札が記録的な不調に終わって以降、超長期債は不安定さを増し、30年、40年債利回りは過去最高を更新していた。６月会合における国債買い入れ減額計画の中間評価も控えて市場は日銀の発信に注目していたが、植田総裁は超長期金利上昇がより短いゾーンに与える影響を注視する姿勢を示した。 財務省が投資家を含む幅広い国債市場参加

ＡＳＥＡＮ首脳、通商多様化を「急ぐ必要性」を強調－米関税方針受け アンスティー・クリストファー、Philip Heijmans 東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）首脳らは、トランプ米大統領の関税方針を巡り、同地域にとって最大の輸出先である米国との取引に不確実性をもたらすと指摘、「従来型の市場を超えて通商の多様化を急ぐ必要性」を強調した。 ＡＳＥＡＮは今週、議長国であるマレーシアのクアラルンプールで首脳会議を開催。中国と湾岸協力会議（ＧＣＣ）の高官らも出席した。 27日夜に公表された議長声明では、われわれは「米国が最近発表した一方的な関税措置およびその措置が域内諸国の経済に及ぼし得る影響について、深刻な懸念を表明する」とした。 また「これらの関税や想定される報復措置から生じる不確実性は、資本流動と為替レートの両面で変動性を高める可能性がある」と指摘。ＡＳＥＡＮ諸国は「米国との率直かつ建設的な対

「タウリン」は人間の体内で自然に作られるアミノ酸であり、貝類や魚、甲殻類などにも豊富に含まれています。タウリンには疲労回復などの効果があるとされており、エナジーやパウダーなどにもよく添加されています。新たな研究では、白血病細胞が骨髄のタウリンを盗み、それを使って成長していることがわかりました。 Taurine from tumour niche drives glycolysis to promote leukaemogenesis | Nature https://www.nature.com/articles/s41586-025-09018-7 A Downside of Taurine: It Drives Leukemia Growth | URMC Newsroom https://www.urmc.rochester.edu/news/story/a-downside-of-

【日本市況】超長期金利の低下加速、発行減額観測－円相場は下落転換 山中英典、日高正裕、アリス・フレンチ

日本の政府や企業、個人が海外に保有する資産から負債を差し引いた対外純資産が34年ぶりに首位から転落した。６年連続で過去最高を更新したものの、経常黒字が続くドイツに抜かれた。 財務省の27日の発表によると、日本の2024年末の対外純資産残高は前年比12.9％増の533兆500億円。500兆円を超えるのは初めてで、円安に伴う外貨建て資産の円評価額が膨らんだ。 対外資産は前年比11.4％増の1659兆221億円、対外負債は10.7％増の1125兆9721億円だった。同日の閣議に報告した。 対外純資産は日本から海外への投資の傾向を反映している。同省によれば、昨年は企業からの直接投資が活発で、特に米国や英国への投資意欲が高い状態が続いた。投資先では金融や保険、小売りが目立ったという。 みずほ銀行の唐鎌大輔チーフマーケットエコノミストは、ドイツの逆転は「貿易黒字の伸びの大きさが日本との最大の違い」と説

今回の研究結果は、コリバクチン由来の変異シグネチャーをもつ参加者たちが10歳未満でコリバクチンにさらされていたことを示唆している。幼少期に腸内微生物叢（そう）へ与えられた「打撃」が、大腸がんの発症時期を20〜30年早めているのではないかと、アレクサンドロフ氏は考えている。そのせいで、本来なら60〜70代で発症する病気が30〜40代で起こっているというのだ。 米ジョンズ・ホプキンス大学医学部の腫瘍学教授で、感染症を専門とするシンシア・シアーズ氏は、今回の研究について、「注意深く、丁寧に」行われていると評価する一方、疑問はまだ残されていると指摘する。 「細胞の突然変異が、どのような腸内細菌の生態や状況によって促されるのかについては、まだよくわかっていません」。なお、氏は今回の研究には関わっていない。 アレクサンドロフ氏もこれに同意する。今回の研究は、幼少期におけるコリバクチンへの暴露（ばくろ、

18週間ぶりにスーパーなどで売っているコメの価格が下落したが、翌週には再び上昇。相変わらず昨年の2倍以上の価格で取引されている。 長引くコメの価格の高騰が庶民の家計を苦しめているわけだが、特別に大きくコメの生産量を減らしてしまうような、強烈な風水害があったわけでもない。地震などの天変地異があったわけでもないが、コメ価格は例年の2倍以上を超える価格で高止まりしている。 確かに、2023年には気候変動による異常気象から、コメの収穫量が大きく減ったとはいえ、「令和のコメ騒動」と呼ばれるまで、供給量が減ったとは考えにくい。政府もずっと静観を続けてきたものの、今年に入ってから重い腰を上げて「備蓄米」を放出するなど、対応したものの、コメは依然として高止まりしたままだ。 コメの価格高騰は、連日新聞やテレビで報道されているが、コメ価格高騰の理由が、いまひとつ不透明で曖昧としている部分が多い。なぜ、コメ価格