多分既出話なのだろうが、いつも通り特に気にせず、思いついたままに書く。様々なケースがあることは一応承知している。 会社側の人間として、採用面接をすることはこの時期多い。自分が、人の人生に影響を及ぼすに足る程の人間だなどと思ったことはないが、それでも仕事は仕事として、私は面接に臨む。中途の方とお話をすることもあるし、学生さんとお話をすることもある。 今日の面接は、来年卒業する予定の方々とのグループ面接だった。会社側の人間数名の中に混じって、私は学生さん数名とお話をした。 その時、会社側の偉い人が聞いた、「大学で得た一番の成果は」という言葉に対して、学生さんは口々に答えた。曰く、サークル活動でこういう企画のリーダーをやって成功させた。○○というボランティアを行った。アルバイトで、××という店の立ち上げに関わった。色々な人たちとコミュニケーションをとって、成功に導いた。会社側の偉い人も、得心顔で
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企業などがPRを目的としてTwitterを活用することは多い。 通常は「真面目なPRを目的とした文言」に徹するものである。 だが……？
最初に断っておくが、それ程真面目な話ではないので深く考えることはお勧めしない。 はてなで「新卒に即戦力を期待する企業は云々」という話題を見かけた。ついこの間まで大学でのらくらやっていた学生が、いきなり仕事出来るわけないだろ何言ってんだ、と思ったのだが、どうも「新入社員に対して即戦力を期待する向き」というのは意外とあるらしい。 日本企業の『いま』・・・新卒に即戦力を求めざるを得ない理由 実際のところ、「職場に入ってすぐに戦力になる」というのは、業種にもよるがベテランにだって容易ではないことなのであって、業務のキャッチアップにはそれ相応の期間やコストがかかる。まして新卒をや、というわけで、実際には「即戦力」という言葉は「教育コストをケチりますよ」という意味でしかない場合が多いんじゃないかなあ、という印象がある。 そんなこととは全然、全く、1ミリグラムの関係もなく、ドラクエ3には結構ひどい雇用形
急速に普及するスマートフォンを、企業でも利用しようという気運が高まっている。その実態と課題について、先週発表されたMM総研の調査結果をもとに考察してみたい。 法人名義のスマートフォン導入率は16％ MM総研が11月1日、「法人ユーザーにおける携帯電話／スマートフォンの導入配布状況・ニーズに関する調査」の結果を発表した。同調査はgooリサーチの会員モニターを使い、従業員100人以上の企業および学校・医療福祉法人など560社を対象に行ったという。 それによると、法人名義の携帯電話・PHS、スマートフォンを従業員や役員に「配布している」企業は78％、「配布していない」企業は22％と、およそ8割の企業が配布している実態が明らかになった。 ただ、総従業員数に占める配布台数の割合を表す従業員配布率は平均22％。推測するところ、営業マンなど外勤を中心とした従業員に限定して配布しているケースが多いとみられ
サントリーホールディングスがWebサイトで「日本海」と「東海」を併記し、同社が削除した問題で、Amazon.co.jpで販売されている同社製品に対し、「表記の問題で信用できなくなった」といったレビューが投稿され始めている。 最近では、花王製品に対しフジテレビへの抗議が飛び火する形で酷評レビューの投稿が相次ぐ“炎上”騒ぎも起きた。商品購入の際の参考のために設けられているAmazonのレビュー投稿機能だが、手軽に投稿できるため、一部の消費者が企業に対し直接意見を表明する場として“活用”されるようになってきている。 サントリーは韓国焼酎「鏡月グリーン」の商品紹介ページで、商品名の由来を説明する文章中、「韓国／東海（日本海）」と表記していた。 4月から4カ月にわたって公開していたというが、8月18日になって、「2ちゃんねる」で表記を問題視するスレッドが立つなどして騒ぎになった。同社への抗議が相次い
1975年生まれ。慶應義塾大学・大学院（政策・メディア研究科）修了後、三菱総合研究所にて情報通信分野のコンサルティングや国内外の政策調査等に従事。その後2007年に独立し、現在は株式会社企（くわだて）代表として、通信・メディア産業の経営戦略立案や資本政策のアドバイザー業務を行う。16年より慶應大学大学院政策・メディア研究科特任准教授。 スマートフォンの理想と現実 2011年はスマートフォンの普及が本格化する年になる…。業界関係者の誰しもがそう予感していた矢先に発生した東日本大震災は、社会におけるケータイの位置づけを大きく変えた。しかし、スマートフォンの生産に影響が及びつつも、通信事業者各社はその普及を引き続き目指し、消費者もまたそれに呼応している。震災を受けて日本社会自体が変わらなければならない時に、スマホを含むケータイはどんな役割を果たしうるのか。ユーザー意識、端末開発、インフラ動向、ビ
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