利用者がデジタルサイネージを見て、凸版印刷が提供している電子チラシポータルサイト「Shufoo!」のスマートフォンアプリを起動すると、サイネージに設置されたBluetoothタグから情報がプッシュ配信。そこから特設サイトへアクセスし、アンケートに答えると、サークルK・サンクスで利用できる「キリン一番搾り生ビール(350ml)缶」の無料引換クーポンが発券されるというものです。 交通広告からアプリを起動させ、実店舗へ送客させるというO2O2O (OOH to Online to Offline)の有効性を検証しました。 ——そこから、どのようなことが分かりましたか。 森川 デジタルサイネージは認知効果だけでなく、送客の効果を発揮することが分かりました。今回、クーポンを取得した人は合計で約1500人。その内の約86％もの人を実店舗へ送客できました。他の事業でもこうした取り組みを行ってきましたが、
日本での「オンライン・ショッピング」における売り上げの割合は、リアル店舗の売り上げ全体における約3～4％程度の規模と言われます。今このオンラインがネット上の買い物に限らずに、さまざまなコミュニティやつながりからリアル店舗への誘引や、そこでの買い物行動への影響について注目されています。 国内のリテールやメーカーにかかわる人たちも、スマートフォンの普及率に関するマーケティング・データ（日本では最も高い数値で約23％と言われます）以上に、今後オンラインによるさまざまな取り組みが、リアル店舗での購買行動にも大きく影響してくることを確信しているのでしょう。今回は、O2O（オンライン・ツー・オフライン）について、米国の流通小売業におけるいくつかの展開を見ながら、日本のリテールとメーカーそれぞれの視点からハカってみたいと思います。 日本の「総合業態」と「専門業態」について まず、米国の流通小売業のプロモ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く