サイトがスマートフォンからの利用に関して何らかの問題を抱えている場合、サイトオーナーに問題解決を促すインセンティブがこのほど登場した。Googleが米国時間6月11日、問題のあるサイトの検索結果の表示順位を下げる計画を発表したのだ。 Googleのモバイル検索チームのプログラマーである加藤義清氏とウェブマスタートレンド担当アナリストを務めるPierre Far氏は、ブログで次のように述べている。「スマートフォンユーザーへの更なる検索体験の向上と、スマートフォン環境での閲覧の支障を減らすため、Googleでは近日中に、誤った設定をおこなっているスマートフォン向けサイトに影響のある、いくつかのランキングの変更を予定しています」 2人はよくある問題の例を以下のようにいくつか紹介している。 デスクトップユーザー向けページを訪れたスマートフォンユーザーをリダイレクトする際、それぞれに対応するスマート
ネット上にテキストや画像などのデータを保存し、どこからでもアクセスできるサービスはかねてより人気が高い。代表的なのは「Evernote」で、画像や音声を含むさまざまなデータを一元保管し、強力な検索機能を使って呼び出すことができる。また、ウェブページのスクラップ機能を中心に据えた「Tumblr」や、オンラインで文書を共同作成できる「Googleドキュメント」なども、見た目こそ大いに異なるものの、ユーザーによっては似たような使い方をしている。 こうした観点で見てみると、これら「オンラインメモ系」とでも呼ぶべきサービスは、かなりの数とバリエーションが存在していることに気づかされる。Evernoteほど高機能ではないものの、テキスト公開や手書きメモの共有など、個々の機能ではEvernoteにはないユニークな発想をもつサービスも少なくないし、Googleドキュメントのように複数人のコラボレーションが
ある若いソフトウェア開発者は自身が製作した「iPhone」向けゲームをAppleの「App Store」から削除することに決めた。同ゲームが有名なアーケード型ゲーム「Tetris」にあまりにも似ているからだ。 アトランタ在住の大学生であるNoah Witherspoon氏は、Appleの携帯プラットフォーム向けに「Tris」と呼ばれる無料のゲームを製作した。しかし、Appleは最近になってWitherspoon氏に連絡をとり、元祖であるビデオゲームのライセンスを持っているTetris Companyから、同氏のゲームが著作権と商標権を侵害しているという申し立てを受け取ったと同氏に知らせた。 Witherspoon氏はブログで、この件は法廷に持ち込まないと決定し、米国時間8月27日にこのゲームを引き上げると述べた。「私は大学生だし、裕福ではない。また、単純に今すぐに争うための時間、エネルギー
動画コミュニティサービス「ニコニコ動画」において、社団法人日本映像ソフト協会などの会員が持つ著作権を侵害した動画が削除された。権利者団体の要請に基づくもので、MADと呼ばれる二次創作作品も含まれる。 これはニコニコ動画を運営するニワンゴの親会社、ドワンゴが7月2日に明らかにしたもの。 ドワンゴによれば、ニワンゴは、有限責任中間法人日本動画協会（AJA）、社団法人日本映像ソフト協会（JVA）、社団法人日本映画製作者連盟（MPPA）の3団体と、各団体の会員の著作権を侵害している動画への対応について協議してきたという。 3団体に対してニワンゴは、ニコニコ動画内にすでに投稿されている著作権侵害動画について、MAD動画を含めて削除すること、新規に投稿された動画について監視し、MAD動画を含む著作権侵害動画を速やかに削除することを申し入れ、受領されたという。 なお、AJAはアニメーション製作会社を中心
ハーバード大学の2人の研究者によると、暴力的なゲームを体験した子どもは日常世界でも暴力的な振る舞いをするということを示すデータは得られなかったという。これは、大衆の意見の形成につながっている多くの報道とは根本から対立するものだ。150万ドルの予算で2004年に開始したこの調査は、約1200人の子どもを相手に「Grand Theft Auto」などの暴力的なゲームと、「The Sims」などのそれほど暴力的ではないゲームを体験させ、その後の振る舞いを調べた。 Lawrence Kutner氏とCheryl Olson氏の2人の心理学者は、暴力的なゲームをプレイすることはほとんどの子どもにとって、ストレス発散に過ぎないとの結論に達している。もちろん、暴力的なゲームを数時間プレイした後に遊び半分の攻撃性を見せた子どもも中にはいたが、武道アクション映画を観た後の子どもが見せる反応と同じレベルだった
モバイルリサーチ（http://www.mobile-research.jp/）を展開するネットエイジア株式会社（http://www.netasia.co.jp/）（本社／東京都港区、代表取締役：三清 慎一郎、以下ネットエイジア）では、 「携帯型ゲーム機」についての自主調査を15歳〜29歳のケータイユーザーに対して、モバイルリサーチ（携帯電話によるインターネットリサーチ）により実施しました。携帯型ゲーム機は、軽量性や持ち運びのしやすさ、また、対応するゲームソフトの増加により、大きく出荷台数を伸ばしてきました。ネットエイジアでは、このような点に着目し、ケータイユーザーに対し調査を実施し、401名（男性191名、女性210名）の回答を得ました。今後もネットエイジアでは、世の中の関心が高いテーマの調査、今後のトレンドを占える調査など、マーケティングシーンで役立つさまざまな情報をモバイルリサー
私的録音に関する著作権者への補償金支払いをiPodなどのデジタルオーディオプレーヤーにも義務づけようとする、いわゆる「iPod課金問題」に対し、アップルジャパンが内閣官房に提出した意見書の全文が首相官邸のサイトに公開された。アップルはこの制度には科学的根拠がないとして、即時撤廃すべきと強く主張している。 著作権法では、個人が楽曲、映像などを個人的に楽しむために私的録音・録画をすることに対して、著作権者に補償金を支払うよう定めている。これは私的録音・録画補償金制度と呼ばれ、対象製品はこの保証金が含まれた価格で販売されている。現在対象となっているのは、デジタルオーディオテープレコーダー（DAT）、デジタルコンパクトカセット（DCC）、ミニディスク（MD）、オーディオ用CD-R、・オーディオ用CD-RWの5つだ。 しかし近年、iPodなどのデジタルオーディオプレーヤーが普及してきていることから、
次世代ゲーム機を巡る戦いでは、Microsoft、任天堂、ソニーの3社が戦うことになる。「全員が勝者」というシナリオを望む人も多いだろうが、現実としては、このうちの1社が敗者になるという。ゴールはまだ先だが、業界アナリストはすでに勝者と敗者を占いはじめている。 「PlayStation」と「PlayStation 2（PS2）」が前代未聞の成功を収めたソニーは、明らかにここ数年人気馬だった。だが、ソニーがトップから転がり落ちると予想する調査会社がある。DFC Intelligenceは米国時間6月30日付けのメモで、ソニーがトップから最後尾に落ちる理由を説明している。 同社のメモには、この予想は「いくつかのシナリオの1つにすぎない」とただし書きが添えてあるが、DFCは次世代ゲーム機では、Microsoftと任天堂が有力と見ているようだ。 ソニーが転落するとDFCが予想する最大の根拠は、ハイ
時代の寵児であった堀江貴文前社長の逮捕で、大きな打撃を受けたライブドア。しかし堀江容疑者の逮捕後も次々と新サービスを発表するなど、そのエネルギーは健在だ。6月14日には経営の新体制もスタートし、新しいライブドアへと生まれ変ろうとしている。 その決意を示すかのように、ライブドアは7月3日、ポータルサイトのトップページを大幅にリニューアルした。トップページにライブドアが提供するコンテンツとツール群を分けて配置し使い勝手を向上させたほか、新たにニュースに特化したニュースポータルページと、ブログなどのConsumer Generated Media（CGM）サービスを集約させたページを用意した。どこにも似ていない独自の存在を目指す考えだ。 USENとの協力関係を築いた今、どのように出直しを図るのか。ネットサービス事業本部 執行役員副社長で、ポータルサイトの責任者を務める伊地知晋一氏に聞いた。 トラ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く