意志決定する人たちが数字に弱い。 基本的に、四則計算しか／もできない。 かけ算割り算（それと按分ってやつ）に大小比較が、今でも最高の意志決定手段だったりする。 どれだけたくさんデータを集めても、平均値しか求めない（し知らない）。 かつて広大な領土を持つロシアでは、統計は非常に重要視された。 ほとんどのケースで「この目で見る」ことがかなわぬ状況で、統計の活用は（マイクロソフトのビル・ゲイツがそうだったように／例えば電気料金の詳細データから、照明がついている＝それぞれの事務室が使用されているのべ時間を割り出し、各セクションの仕事の進捗具合や、人材の過不足を知った）、しゃぶりつくすまで徹底的に活用された。 でなければ、統治は不可能だった。 そのロシアとサルデーニャが組み、フランス、オスマン帝国およびイギリスを中心とした同盟軍と戦った。 戦闘地域はドナウ川周辺、クリミア半島、さらにはカムチャツカ半
アメリカのサブプライム問題が発端となり、経済の不安定な状態が続いている。そんな中、ネットユーザーは投資についてどのように考えているのだろうか。20代から40代の男女364名に調査を実施、回答を集計した。 現在の貯蓄額を聞くと、「貯蓄はまったくない」とした人が21.7％で最も多く、「30万円未満（14.3％）」「100万円以上200万円未満（13.7％）」と続いた。 元本割のリスクがあるが預貯金よりもリターンが大きい投資・運用をしているのは全体の21.4％。投資を行っているのは男性（28.8％）と30代（26.9％）が多く、4人に1人以上の割合となった。 貯蓄額別にみると、投資比率は貯蓄100万円未満では数パーセントと少なく、最も投資・運用をしているのは「300万円以上400万円未満（16.7％）」だった。しかしそれに続くのは「200万円以上300万円未満（15.4％）」「100万円以上20
擬似相関（ぎじそうかん、英: Spurious relationship, Spurious correlation）は、2つの事象に因果関係がないのに、見えない要因（潜伏変数）によって因果関係があるかのように推測されること。擬似相関は、客観的に精査するとそれが妥当でないときにも、2つの集団間に意味の有る関係があるような印象を与える。 2つの（確率）変数間の擬似相関は、第三の原因変数を導入することで生み出される。換言すれば、A と B の間の相関を見出す。従って、考えられる関係としては次の3つがある。 A が B を発生させる B が A を発生させる または C が A と B を発生させる 最後の関係が擬似相関である。そのため、「相関関係は因果関係を含意しない」とよく言われる。 擬似相関の例として、ある街でのアイスクリームの売り上げを考えてみよう。アイスクリームの売り上げが最も高い時期
ＩＴ普及の基本指標はパソコンやインターネットの世帯普及率である。 パソコン世帯普及率は２人以上の世帯を対象とした内閣府（旧経企庁）調査と単身者を含む総務省（旧郵政省）調査とがある。 内閣府調査によるとパソコン普及率は1990年代前半までは10％台と一部専門家やマニアに限られた普及であったのに対して、90年代後半からはどんどん普及率が上昇し、2001年には半数を越え、国民に広く普及したことが解る。2004年には65.7％と前年の63.3％から2.4％ポイントの増と上昇幅が縮小し、こうしたものの普及率が一般的にたどるいわゆるロジスティックカーブの後半局面に入っていることがうかがえる。そして2016年には79.1％と過去最高となった。2017年には一時普及率が低下したが、この低下は調査方法の変更による可能性が高い（図録2280参照）。もっともそれ以降も横ばい傾向が続いており、スマホがあればパソコ
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