こんにちは！プロモデラー林哲平です。 今回はメカにピッタリな、ハードサーフェスなモデリングで話題の3D生成AI、hunyuan 3D 2.5を試してみたので徹底レビューしていきます hunyuan 3D 2.5とは？hunyuan 3D 2.5は中国のテンセントが開発した３D生成AIモデルです サイトはこんな感じで、中国発なので表記は簡体字の中国語ですが、ブラウザの翻訳機能で日本語で使えるので特に問題はありません 機能や使い勝手は、TripoやMeshyとだいたい同じです こちらで以前、Tripoのレビューをしているので、これを見ていただければバッチリ使えるでしょう 文章生成、単発画像生成、複数画像生成とありますが、hunyuanのすごいところはなんと全ての機能が完全無料で使えてしまうということです 複数画像生成とか、他のプラットフォームだと有料プランしか使えないのに ダウンロードもクレジ
【5月12日 AFP】米テキサス州で、政府が国家安全保障上の脅威と見なす外国の市民による不動産購入を禁止する法案が成立しようとしている。反対派はこの措置に対し、少数派に対する差別を助長すると抗議している。 この法案は2023年に一度不成立となったが、反移民・反中国を掲げるドナルド・トランプ大統領の政権復帰以降、共和党主導の同州で再び法制化の動きが活発化。9日に州下院を通過した。 テキサス州の法案「SB17」で不動産購入を禁止する国籍の対象には、中国、イラン、北朝鮮、ロシアが含まれている。さらに最近の修正で、トランプ氏の盟友であるグレッグ・アボット州知事に、新たな国を対象に加える裁量が与えられた。 法案を提出した共和党のコール・ヘフナー州下院議員は「敵対的な国や抑圧的な政権から、テキサスの土地と天然資源を守るため」の措置だと主張している。 この法案に反対し、10日には州都オースティンで数百人
「真実はいつもひとつ」という主人公の決め台詞風に言えば、熱狂的なファンにとって「ヒロインはいつもひとり」のようだ。人気アニメ「名探偵コナン」のフィギュア販売を巡り、中国の玩具メーカーが公開した製品を紹介する動画に登場人物・毛利蘭のファンが過敏に反応。メーカーはSNSで謝罪するとともに動画撤回に追い込まれた。複数の中国メディアが報じた。 炎上したのはBLOKEES（布魯可）が5日に公開した動画。同社は「NARUTO―ナルト―」や「ウルトラマン」、米国の「マーベル」など多くのキャラクター製品を販売しており、「名探偵コナン」とのコラボ商品の宣伝用だった。動画は既に削除されているものの、主人公の江戸川コナンと本来の姿である工藤新一に加え、新一の恋人である毛利蘭、コナン同様に薬で体が小さくなった灰原哀が登場。ファンが問題視したのは、蘭の扱いだった。 蘭と灰原の2人がヒロインに見えることや、蘭が手前で
ロシアは軍事用の無人機を大幅に増産していて、プーチン大統領は、150万機以上が去年、生産され、おととしの10倍以上になったと明らかにしています。 こうした中、中国の税関当局が公表しているデータをNHKが分析したところ、中国からロシアへのビデオゲーム機やコントローラー、付属品などの輸出額が、去年、9500万ドルあまり、日本円にしておよそ130億円にのぼり、ウクライナ侵攻が始まった2022年と比べると7倍近くに増加していることがわかりました。 また、ことし1月から3月の輸出額も2022年の同じ時期と比べて3倍あまりにのぼっています。 各国によるロシアへの制裁に詳しいウクライナのシンクタンク、キーウ経済大学研究所のオレナ・ビロウソバ研究員は「経済状況が厳しいロシアでゲーム機の民間需要が急増しているとは考えにくい。中国からのコントローラーが無人機を操縦する装置に軍事転用されている可能性が高い」とい
4月26日午後、富士山8合目付近で下山困難となり、静岡県警の山岳救助隊に救助された中国籍の20代男性が、この4日前にも、富士山頂で救助されていたことが警察への取材などで分かりました。男性は、救助された際に…
関税に追い詰められたボードゲームメーカーが，トランプ氏を提訴する ライター：游研社 下記の記事は，游研社（→リンク）に掲載された記事を，許可を得て翻訳したものです。可能な限りオリジナルのまま翻訳することに注力していますが，一部，画面写真などを変更したり，文化的な背景などで理解されづらいものについては日本向けに表現を変えたりしている箇所があります。→元記事 4月21日，アメリカのボードゲームメーカーStonemaier Gamesは公式サイトで，「We Are Suing the President」を題したブログ記事を発表し，トランプ大統領に対する集団訴訟に参加する意向を示した。理由は，近頃トランプ政権が中国からの輸入品に最大145％の関税を課したことにある。 ここ1か月，急上昇する関税はボードゲーム業界に非常に不安定な状況に置いた。主に，中国の製造業者に依存するアメリカのボードゲーム企業
香港のグレーターベイ航空は、香港－仙台で週4往復、香港―徳島で週3往復している定期便を5月13日～10月25日の間、それぞれ1往復減らすと発表した。香港で日本の漫画などを根拠に「7月に日本で大地震が起こる」との「予言」が広まり、利用客減少につながっているためという。 春季の予約が3割減グレーターベイ航空の伊藤弘輝日本支社長によると「2月に春季の予約が見込みより3割程度減少していたことから調べたところ、多くの香港在住者が『予言』を信じていた。7月にかけてさらに減少も予想されるため、路線の維持を最優先に考え、減便を決めた」という。 香港メディアなどによると、うわさの発端は中国語版も発行されている漫画家たつき諒さんの作品「私が見た未来 完全版」（令和4年刊行）。「本当の大災難は2025年7月にやってくる」と書いている。たつきさんは平成8年に出した漫画で23年の東日本大震災を「予言」したとして、一
参院外交防衛委員会で議論を交わす国民民主党の榛葉賀津也幹事長と辻清人内閣府副大臣＝24日（参院インターネット審議中継より） 国民民主党の榛葉賀津也幹事長は24日の参院外交防衛委員会で、外国人による日本の土地の取得に関し「国民が不安を覚えている」と述べ、政府に全国の実態の把握を求めた。政府側から前向きな答弁はなく、榛葉氏は「日本の土地を守るために、把握しなければダメだ」と批判した。 政府「対応の在り方検討」質問の冒頭、榛葉氏は政府側として出席した経済安全保障担当の辻清人内閣府副大臣（衆院東京2区）の選挙区に含まれる東京・浅草に言及した。「大好きだ。浅草にはいい蕎麦屋とか寿司屋がある。ただ、外国人がものすごい（多い）。もう、ディズニーランド状態。入場料取ったほうがいいよ」と冗談を飛ばした。「外国人のインバウンドが増えるのはいい面もあるが、外国の人が日本の土地を買い漁ったり、土地を使用したりする
和歌山県白浜町のテーマパーク、アドベンチャーワールドは、現在飼育しているジャイアントパンダ4頭すべてを、ことし6月末ごろに中国に返すことが決まったと発表しました。これで国内で飼育されるジャイアントパンダは東京 上野動物園の2頭のみになります。 アドベンチャーワールドはいずれもメスのジャイアントパンダ「良浜（らうひん）」24歳と、その子どもの「結浜（ゆいひん）」8歳、「彩浜（さいひん）」6歳、 「楓浜（ふうひん）」4歳を飼育していますが、4頭すべてをことし6月末ごろに、中国 四川省にある繁殖研究基地に返すことが決まったと発表しました。 1994年から日中双方で取り組んできたジャイアントパンダ保護共同プロジェクトの契約期間がことし8月で満了するため、中国側と協議した結果、比較的涼しい6月に返還することが決まったということです。 アドベンチャーワールドではこの30年間で合わせて17頭のジャイアン
まるで人間のように走る中国の人型ロボットが公開されるなど、ロボット工学の進歩によりSF映画のような人間らしいロボットの実用化も現実味を帯びてきています。しかし、2025年4月19日に中国で開かれた人間とロボットの混合レースによるハーフマラソン大会では、出走した21台のロボットのうち4台しか完走できず、スタート直後にリタイアするロボットや倒れて頭部が取れるロボットも続出するなど、人型ロボットはまだ人間には遠く及ばないことが浮き彫りになりました。 “天工”机器人夺冠 2时40分42秒自主跑完北京亦庄半马创世界纪录-新华网 http://www.news.cn/science/20250419/624a79549602425591320182e682e315/c.html In the World’s First Humanoid Marathon, Most Robots Failed to
昨年12月、北京市の30代の女性会社員は中国のネット通販大手「淘宝（タオバオ）」でプランター用の土を注文した。5キロを頼んだのだが、届いたのは半分の2.5キロだった。 チャット画面で、出店者側に苦情…
中国人の男性ユーチューバーが日本の海鮮バイキングで大食いする様子が物議を醸している。SNSに投稿された動画で男性は「徹底的に食い尽くし、鬼子（日本人の蔑称）に思い知らせる」といい、料理を食べ散らかしており、中国のネットユーザーからも批判の声が上がっている。台湾の三立新聞（電子版）が16日に報じるに至っている。 威圧するような声もあげる中国人男性はSNSで430万人のフォロワーを抱えている。 動画にはレストランのビュッフェコーナーで刺し身やカニをトングを使って大量にさらい、席に着くと数十切れの刺し身を串刺しにして、次々に飲み込むようにほおばる様子が収められている。店内で何かを叫んだり、店員を威圧したりするような場面もあった。 周囲の客は困惑する様子だったが、記事によれば男性は「日本人が意見を言おうとしても、関係ない」と語っていたという。 その上で、記事は「彼の行動は日本人の嫌悪感を買っただけ
無免許で車を運転して事故を起こし、女性にけがをさせてそのまま逃げたとして、警視庁上野署は無免許過失運転致傷と道交法違反の疑いで、中国籍で東京都豊島区上池袋、会社役員、ユウ・スイリン容疑者（32）を逮捕した。「無免許がばれてしまうので、通報せずに立ち去った」と容疑を認めている。 逮捕容疑は、3月8日午後9時45分ごろ、無免許で乗用車を運転中、台東区上野の信号のない交差点で一時停止の標識を無視して直進し、右からきた乗用車と衝突。運転していた女性（53）に頸椎（けいつい）捻挫のけがを負わせ、救護などの措置をとらずに逃走したとしている。 上野署によると、ユウ容疑者は令和3年10月に日本で運転免許を取得したが、都内で速度違反や安全進行義務違反などの交通違反を4件起こしていた。警察署に出頭しなかったり、運転講習を受けなかったりしたため、5年10月に運転免許の取り消し処分を受けていたという。
「日本で暮らすため、民泊を始めたんです」 大阪市西成区の昔ながらの木造住宅が並ぶ天下茶屋地区。中国四川省出身の張華さん（32）（女性、仮名）は2024年2月、リフォーム済みの築50年超の木造2階建てを約3000万円で購入し、民泊経営者として経営・管理の在留資格で滞在している。 中国では日本料理店を経営していた。出張で日本を何度か訪れるうち、日本の文化や生活環境に魅力を感じたという。 移住の方法は「中国版インスタグラム」と呼ばれるSNS「小紅書（RED）」で調べた。飲食店を開きたかったが、SNSには「民泊が簡単」と書かれており、SNSで探した中国人行政書士に頼むと、実際に約3か月で在留許可が下りた。 実際、中国のSNS「小紅書」には、「日本に移住する簡単な方法」として、民泊経営を紹介する投稿があふれている。「日本語ができなくても問題ない」とも書かれている。 張さんが大阪を選んだのは、中国から
輸入品への依存軽減や国内の生産能力構築の重要性が一段と高まりつつある今日、ウクライナは不可能と思われていたことを成し遂げた。すべて国産部品のドローン（無人機）の製造だ。ウクライナはこれにより、自国のニーズに完全にマッチしたドローンを開発・大量生産するという、類まれな能力を手に入れたことになる。さらに驚くべきは、そのコストだ。ウクライナはドローンの国内製造でコストを割り増しにするどころか、中国製部品を使う場合よりも安上がりにしようとしている。 国産ドローン1000機を引き渡しウクライナのドローンメーカーであるVyriy Drone（ヴィリー・ドローン）は3月、「すべてウクライナ製」FPV（一人称視点）ドローンの最初の1000機を正式に引き渡した。同社によると、完全国産化はウクライナ政府から要望されたわけではなかったが、かねて会社として目標に掲げてきたことだったという。ヴィリー・ドローンは2年
習近平国家主席が遂に中国の最強カード「レアアース凍結」を切った。 4月13日のコラム＜米軍武器の部品は中国製品！ トランプ急遽その部品の関税免除＞で、米軍武器製造の際の海外サプライチェーンにおいて中国製品が最も多いことを書いた。その中には他国で代替できるパーツがないわけではない。それでも中国に頼っているのは値段だけの問題ではなく、中国でしか製造できないパーツが多いからだ。 中でもレアアースは中国の生産が世界一であり、中国でしか精錬できないものが多い。中国の精錬技術は世界の85％～99％を占める。そのため中国が「対米輸出を凍結する」と宣言した瞬間に米軍は武器を製造できなくなる可能性が高い。 そのからくりを追いかけている内に、ようやくトランプ大統領がなぜ鉄・アルミなどに関税をかけ始めたかという、「トランプ関税」の神髄が見えてきた。 ◆中国の「レアアースなど」規制に対する一連の動き 中国政府は4
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