新型コロナウイルスの流行で手洗いやうがいが推奨され、生活の中で「手を洗う」ことの重要性が説かれてきました。しかし、いまだに手洗いの習慣が身についていない人は多いようで、オーストラリアの食品安全情報協議会が同国の手洗い習慣に関する報告書で衝撃の結果を報告しています。 foodsafety.asn.au Latest report card on Aussie handwashing – blokes still need to do better! Global Handwashing Day 15 October 2024 - foodsafety.asn.au https://www.foodsafety.asn.au/topic/latest-report-card-on-aussie-handwashing-blokes-still-need-to-do-better-global-
5月8日、新型コロナウイルス感染症の位置づけが２類相当から、季節性インフルエンザなどと同じ5類へ移行。日本各地の観光地や街には賑わいが戻ってきている。そうした中、医療人材総合サービスを提供するエムステージは、同社が運営する転職情報サイトなどへの登録医師432名を対象に、調査を実施。 4年ぶりとなる「行動制限がないノーマスクの夏」について意見を求めたところ、26.4%の医師が「大いに賛成である」と回答。「どちらかというと賛成である」（41%）と合わせて、賛成派が約7割を占める結果に。反対派は、2割弱となった（大いに反対5.3%、どちらかというと反対14.6%）。 賛成派の医師からは、「脱水症のリスクを考慮すると、外すことをベースにして良いと思う」（70代以上／一般内科／勤務医［診療所・クリニック］）、「コロナ感染をコントロールすること自体がもはや難しそうであること。一人ひとりにコロナに対する
妊婦の市販弁当の摂取回数などを調べたアンケート用紙（手前）と、死産と市販弁当などの関連について発表した論文（奥）＝2022年5月10日、兵藤公治撮影 市販弁当や冷凍食品を頻繁に食べる妊婦は死産の確率が2倍以上になるとの分析結果を、名古屋市立大の杉浦真弓教授（産科婦人科）や玉田葉月特任助教（栄養学）らの研究チームが発表した。杉浦教授は「死産が多くなる原因について、さらに詳しく研究する必要がある」と指摘している。 研究チームは環境省が実施するエコチル調査で得られた妊婦9万4062人のデータをもとに、市販弁当、冷凍食品、レトルト食品、インスタント食品、缶詰食品それぞれについて、妊娠結果との関連を分析した。分析の際には母親の年齢や体格、喫煙・飲酒歴、収入など妊娠結果と関連があることがエコチル調査で判明した要因の影響を取り除く統計処理をした。 その結果、市販弁当、冷凍食品の摂取頻度と死産との間に関連
・ワクチン後遺症の治療方法が確立されていない現状の改善を求めます。 ・ワクチン後遺症に伴う社会的補償、治療費等の救済を求めます。
日本で唯一、大規模な長寿研究をしている慶應義塾大学医学部・百寿総合研究センター。老化のメカニズムや認知症の予防・治療の研究で世界をリードする同センターのなかでも、この道30年という長寿研究の権威が新井康通教授だ。 【一覧】3.50g/dl（100～104歳で亡くなった方）、3.68g/dl（105～109歳）、3.92g/dl（110歳以上）…百寿者のアルブミン値の違い示す研究結果 全国各地の100歳以上の高齢者を訪ねて集めたデータを、新井教授が中核となり、10月に国内の学会で発表した。テーマは「100歳以上の高齢者の血液」だった。共同研究者のひとりで、熊本大学大学院生命科学研究部の尾池雄一教授が解説する。 「これまでの長寿研究で、『百寿者』と呼ばれる100歳以上の人は、糖尿病や動脈硬化の有病歴が一般の高齢者より少ないことがわかっています。我々はそこから一歩踏み込んで、100歳以上長生きし
ワクチン接種後の健康被害がやっと救済される──。厚生労働省の審査会は8月19日、新型コロナワクチンの接種後にアナフィラキシーなどの健康被害を訴えた29人に対し、医療費や医療手当の補償を決定した。29人のうち28人が女性で、平均年齢は43才だった。 【別表】ファイザーが公表したワクチン接種者の死因の内訳 国が新型コロナワクチンの副反応の救済を認めるのは初めてだ。しかし、ワクチン接種後に亡くなった約1000人は、「ワクチンとの因果関係は不明」とされたままだ（8月24日現在）。 また、日本に先んじてイスラエルやアメリカなどが「3回目接種」を行うなどワクチンをめぐる話題はいまだ尽きない。 そんな中、製造元の1つである米ファイザー社が7月28日に公表した英語の研究論文が静かに波紋を広げている。 その研究には世界各国の4万人以上が参加。ファイザー製ワクチンの2回目接種から最大6か月間に及ぶ大規模な追跡
新型コロナウイルスワクチン忌避者は1割。忌避者の年齢・性別差、 理由と関連する要因を明らかに：日本初全国大規模インターネット調査より 2021年6月25日 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター（NCNP） 印刷用PDF（1.16MB） 新型コロナウイルスワクチン忌避者は1割。忌避者の年齢・性別差、 理由と関連する要因を明らかに：日本初全国大規模インターネット調査より 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター（NCNP）トランスレーショナル・メディカルセンター大久保亮室長、ならびに福島県立医科大学臨床研究イノベーションセンター吉岡貴史助教、大阪市立大学大学院公衆衛生学大藤さとこ准教授、聖路加国際病院松尾貴公医師、大阪国際がん研究センター田淵貴大副部長らの研究グループは、新型コロナウイルスワクチンに関して「ワクチンを打ちたくない」と答えた方（ワクチン忌避者）の割合と、関連する要
糖尿病の患者さんにとって、最近の最大の関心事といえば、やはり新型コロナウイルス感染症ではないでしょうか。糖尿病などの基礎疾患がある人は重症化しやすく、死亡例も相次ぐなどショッキングなニュースも報じられました。 2020年末には参院議員の羽田雄一郎氏が新型コロナ感染症により急死、53歳という若さでした。羽田氏は重篤ではなかったものの、糖尿病、さらに高血圧、高脂血症の持病があったといいます。遡れば、2020年5月には大相撲の力士・勝武士さんも新型コロナ感染症による多臓器不全で亡くなりました。勝武士さんも力士の職業病といわれる糖尿病を患っていたようです。享年28。当時20代の若者が新型コロナの犠牲になったということで、大きな衝撃が走りました。 BMIが35〜40で死亡率40％増 流行初期における米疾病対策センター(CDC)の報告では、新型コロナ感染者のうち糖尿病患者の割合は全体の10.9%でした
南アフリカ共和国の首都プレトリアにある病院では、新型コロナの患者たちが屋外に設けられた「発熱テント」に並んでいた＝2021年1月11日、遠藤雄司撮影 「新型コロナの感染爆発により、経済的に貧しく、医療水準の低いアフリカでは、膨大な死者が出る恐れがある」。新型コロナウイルス感染症が世界に拡大し始めたころ、先進国を中心にそうした見方があった。それから1年。新型コロナを巡るアフリカの状況は、先進国の人々が当初考えていた状況とはかなり異なっている。だが、例えば日本のテレビを見ていると、米国、西欧（英仏独など）、中国、韓国などの感染状況はしばしば報道されるが、その他の地域についての報道は極めて少なく、とりわけアフリカの状況が伝えられることはほとんどない。実態はどうなのだろうか。（白戸圭一） 【写真】新型コロナ禍のアフリカ 私は2016年から年に1度、国際協力機構（JICA）が企画し、公益財団法人太平
日本人の死因のトップは「悪性新生物（がん）」という状況が長く続いていますが、世界に向けると、異なる実情が見えてきます。WHO（世界保健機関）の資料から、世界の死因に見ていきましょう。 【都道府県「がん死亡率」ランキング】1～47位をすべて見る 厚生労働省「人口動態統計月報年計（概数）の概況」（令和元年2019）によると、2019年、日本で亡くなったのは138万1098人。高齢化の進展で、死亡者数は増えていて、前年の136万2470人より1万8628人増加し、死亡率（人口1000人対）は11.2で、前年の11.0より上昇しました。 死因の第1位は「悪性新生物（がん）」で、死亡数は37万6392人、全死亡者数の27.3％。第2位は「心疾患（高血圧性を除く）で、死亡数は20万7628人で全死亡者数の15.0％。第3位は「老衰」で死亡数は12万1868人、全死亡者数の8.8％。第4位は「脳血管疾患
プラスチックの材料や添加剤として使われるBPA（ビスフェノールA）。環境ホルモン問題のきっかけになった化学物質です。 BPAはポリカボネートやエポキシ樹脂の原料として使用されるほか、プラスチックの安定剤などの添加剤として使用されます。 毎年、数百万トンのBPAが生産されていて、2023年には生産量が740万トンを超える見込みです（CISION 2018）。 BPAは、様々な研究によって健康上の問題が指摘されている工業用の化学物質です。 プラスチックの食品パッケージや飲料缶の内側コーティング、缶詰の内側のコーティング、エポキシ塗料などに使われています。 欧米では”BPA-free（EPAフリー）”と表示された商品をよく見かけます。なぜなら、実際に気にしている人が多いからです。 BPAに触れることを避けるのはほぼ不可能だととも言われています。カナダ政府の発表によると2007年から2009年の間
本日はメルマガとnoteの日。noteは単体だと110円ですが年間のマガジンだと4054円なのでかなりお得になります。マガジンがオススメです。w １ コロナ禍でメンタル不調の人をどう救うか ２ 知名度の低いキノコをPRする方法 ３ ５年後に起業するにはどうすればいい？ ４ 行政機関でMAツールが導入されない理由 ５ 今年、東京オリンピックは開催すべきか ６ ブログの過去記事のリライトについて です。まぐまぐ!または、スマホで読む方はnoteでお買い上げいただけます。関係ないですがついでにInstagramもフォローしていただけると喜びます。 毎日書いていて飽きましたけど、本日はマーケティング的に大事な「意識調査の読み方」についてちょうどいい材料がありましたのでそれで解説したいと思います。 自分の意図に合わないと「改竄」というのは愚の骨頂 以前、ブログに書いたテーマですが、たとえば政権支持率
兵庫県明石市の泉房穂市長は１７日、新型コロナウイルスの感染者が入院を拒んだ場合に罰則を科せるとする改正感染症法について、「私が市長である限り、罰則は適用しない」と明言した。「ハンセン病の教訓が全く生かされておらず、歴史の汚点」と強く批判した。市によると、罰則を科すかどうかは、保健所を有する自治体の首長が判断すると同法に定められているという。 泉市長はこの日、感染者と家族への差別禁止や支援を定め、４月制定を目指す新型コロナ条例案について会見。３月市議会に提案する条文には、感染症法に定める罰則規定にかかわらず「市民の事情」に配慮し、「寄り添いながら支援」するとの文言を盛り込んだ。 市によると、１３日に施行された改正感染症法は、入院拒否者への「５０万円以下の過料」などを定めているが、市長が市条例の趣旨に基づき支援を優先することで、この罰則を避けられるという。悪質な入院拒否や検査拒否には、同法に基
日本人の価値観は世界各国と比べてどうなのか。最新の「世界価値観調査」によれば、他の先進国が「新聞・雑誌・テレビを信頼できる」とした率は5割以下だったが、日本だけ7割近くと非常に高かった。統計データ分析家の本川裕氏は、「他国より事実に基づく客観的報道が多いと見ているのでしょう。しかしマスコミへの信頼度が高い人ほど幸福感が薄いという調査もある」という――。 新聞･雑誌･テレビの信頼度は高く、政治や宗教団体は低い 「世界価値観調査」（※）は世界の中で「日本人とはどんな国民か」を探る上で極めて重要な情報である。2020年3月に第7回目の結果が公表され、日本以外の世界各国についてもこのほど世界価値観調査の英文サイトに掲載された（調査時期：2017～2020年、日本は2019年）。 ※世界数十カ国の大学・研究機関が参加し、共通の調査票で各国国民の意識を調べ相互に比較する調査。1981年から、また199
新型コロナウイルスの感染者数が減る中、ツイッター上では「#感染者激減」というハッシュタグがトレンド入りした。一方で「保健所が濃厚接触者の追跡をやめたからでは」というコメントも多い。実際、どうなのか。…
新型コロナウイルスによる国内の死者は9日、全国で新たに59人確認されて4035人となった。2000人から3000人に到達するまでは1カ月かかったが、そこから4000人まではわずか18日間だった。全国で感染が急拡大するなか、死者の増加ペースも加速している。 毎日新聞の集計では、最初の死者の確認から1000人までは158日間、1000人から2000人までは125日間を要したが、11月以降の「第3波」で感染が急拡大したのに合わせて死者が急増している。東京、大阪、北海道、兵庫では1日の死者が10人を超える日も出ている。 厚生労働省がまとめた6日時点の死者数（3470人）のデータでは、非公表などを除き男性2068人（59・6％）、女性1326人（38・2％）。年代別では80代以上が2141人と61・7％を占め、70代839人（24・2％）、60代293人（8・4％）、50代97人（2・8％）の順だっ
1～10月の日本の死亡数は前年同期より1万4千人少ないことが厚生労働省の人口動態統計（速報）で分かった。新型コロナウイルス対策で他の感染症の死亡が激減した影響とみられるが、新型コロナの死亡数は抑制できていない。専門家は「さらなる警戒が必要だ」と強調する。厚労省は10月までの人口動態統計の速報などから毎年12月下旬に年間推計を公表している。今年は「例年と動向が異なる」として推計を見送った。11月
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