POINT 「梅毒梅毒ばいどく」は、梅毒トレポネーマという病原体によって感染する病気で、誰でも感染しうる病気です。近年、日本で梅毒の感染者が急増しています。梅毒は主に性行為によって感染しますが、感染に気付きにくいことから、治療の遅れや感染拡大につながりやすい危険な感染症です。あなた自身と大切なパートナーを守るためには、予防と検査が欠かせません。ここでは梅毒の主な症状と予防策、検査を受ける方法について解説します。 1梅毒とは？ 梅毒は、梅毒トレポネーマという病原体による感染症（人から人にうつる病気）で、感染すると全身に様々な症状を引き起こします。梅毒トレポネーマは口や性器などの粘膜や皮膚から感染するため、性的な接触（他の人の粘膜や皮膚に直接触ること）が主な感染経路となっています。 梅毒に感染すると、3週間から6週間程度の潜伏期間を経て様々な症状が現れ、治療をしないまま放置していると、数年から
新型コロナウイルス感染症の流行が始まった2020年からの3年間で、環境の変化によるとみられる子どもの肥満の割合が男女ともに増えたとの分析結果を、国立成育医療研究センターなどのチームが16日までにまとめた。22年には、やせの割合も増えていた。チームは、休校や外出自粛で運動の機会が減ったほか、流行の長期化によるメンタルヘルス（心の健康）や親の経済状況の悪化が影響した可能性があるとみている。チーム
新型コロナウイルス感染症の流行が始まった2020年以降、累計死者数が10万人を超えたことが、厚生労働省が5日発表した23年人口動態統計で分かった。23年の死者は3万8080人。
直近1週間 人口10万人あたり 感染者数の推移 ※厚生労働省のデータにもとづいてお伝えしています。都道府県などが発表するデータとは異なる場合があります。 ※厚生労働省のデータをもとに、直近7日間の感染者数の合計が、人口10万人あたりでは何人になるかを計算したものです。こちらの折れ線グラフと、その上にある横棒グラフは、計算の中での端数処理の違いから、わすかに差が出ることがあります。※過去の数値が後日修正されることがあります。※【2021年11月18日まで使用した指標】政府の分科会は、直近1週間の人口10万人あたりの感染者数が、「25人以上」になると、感染状況が最も深刻な「ステージ4」に相当するとしました（グラフでは赤色のライン）。また、「15人以上」になると、感染者が急増している段階である「ステージ3」に相当するとしました（グラフではオレンジ色のライン）。 都道府県ごとの感染者数の推移 （N
厚生労働省が2022年に行った調査によると、歯周病ともいわれる4mm以上の歯周ポケットを持つ人の割合は、高齢になればなるほど増加していたようです。そのようななか「老化は口の中から始まる」と語るのは栗原クリニック東京・日本橋院長の栗原毅先生と歯科医師の栗原丈徳先生。さらにお二人は、「コロナ禍の3年間で、日本人は口から老化がかなり進んでいる」と言っていて――。 【書影】「食べる力」が身につく方法を内科医と歯科医が解説!『70歳の壁を越える 食べる力』 * * * * * * * ◆「口から老化」とマスク生活 全身の老化よりも早く、口（口腔（こうくう）機能）の老化が始まることは事実であり、学術的な根拠もあります。 そこで私たちは、口から先に老いる現象のことを「口から老化」と呼ぶことにしました。 コロナ禍の3年間で、日本人は口から老化がかなり進んでいると考えられます。そのもっとも大きな要因がマスク
精神疾患によって休職した公立学校の教員の数が過去最多となったことが文部科学省の調査でわかりました。「いなくなりたいと思いながら働いていた」、現場から悲痛な声が上がっています。「もうこの場から逃げたい…
国内でこれまで4億回以上接種された新型コロナワクチン。コロナを含む様々なワクチンを接種した後の健康被害を「救済」する国の制度への申請件数が、コロナ前の30倍近くになっている。申請までのハードルが高く、審査結果が出るまでの時間もかかることが制度の問題点として指摘されている。 【画像】みんなのために…受けたワクチン 不調に悩む女性、いまだ救済されず ワクチン接種による健康被害の救済制度（予防接種後健康被害救済制度）は1976年にできた。厚生労働省によると、厚労省に書類が届いてから、都道府県に審査結果が届くまで4カ月～1年ほどかかるという。認定率は例年8割ほどだ。 多くの人がコロナワクチンを接種したことに伴い、コロナ後、審査件数は膨大な数になった。厚労省によると、コロナ前の2014～18年度は全国で年100件前後だったが、コロナ後は、コロナワクチンだけでも年平均で2800件ほどで、約30倍近くに
新型コロナウイルスの全国の感染状況は、今月15日までの1週間では、1つの医療機関あたりの平均の患者数が3.76人で、前の週の0.72倍となっています。 厚生労働省は「ピークを過ぎて6週連続減少しているが、引き続き感染対策は続けてほしい」としています。 厚生労働省によりますと、今月15日までの1週間に全国およそ5000の医療機関から報告された新型コロナの患者数は、前の週から7043人減って1万8587人となりました。 1つの医療機関あたりの平均の患者数は3.76人で、前の週の0.72倍となりました。 前の週から減少が続くのは6週連続です。 都道府県別では多い順に ▽北海道が6.61人 ▽岐阜県が6.13人 ▽石川県が5.58人 ▽沖縄県が5.54人 ▽長野県が5.38人などとなっていて 香川県のみ前の週より増加しています。 また、今月15日までの1週間に、全国およそ500の医療機関から報告さ
新型コロナウイルスの全国の感染状況は、今月8日までの1週間では1つの医療機関当たりの平均の患者数が5.20人で、前の週の0.59倍となっています。 厚生労働省は「全国的に減少しており、感染拡大のピークは過ぎたとみられるが感染対策は引き続き行ってほしい」としています。 厚生労働省によりますと、今月8日までの1週間に全国およそ5000の医療機関から報告された新型コロナの患者数は、前の週から1万8075人減って2万5630人となりました。 また、1つの医療機関当たりの平均の患者数は5.20人で、前の週の0.59倍となりました。 前の週から減少が続くのは5週連続で、47の都道府県で減少しました。 都道府県別では多い順に ▽北海道が8.19人 ▽沖縄県が7.52人 ▽石川県が7.42人 ▽愛知県が7.11人 ▽茨城県が6.84人などとなっています。 今月8日までの1週間に、全国およそ500の医療機関
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、学校で行われてきた「黙食」（給食時に会話を控えること）について、学級閉鎖を抑える効果は非常に小さく、統計的に有意ではなかったという研究結果がこのほど、早稲田大学の高橋遼准教授らにより、経済産業研究所のウェブサイトで報告された。 2020年の新型コロナウイルス感染拡大による一斉休校後、学校では「黙食」が推奨されてきたが、感染リスクを下げる効果が実際にあるかは検証されてこなかった。高橋准教授は「エビデンスの確認されていない政策が2年半以上にわたって続けられ、子供たちにも影響が想定される中、きちんとした効果検証が必要だった」と語る。 今回の研究では、22年11月から23年2月にかけて、千葉県で黙食の見直しが進められていた時のデータを活用。見直しを進めていた公立小中学校（45校）と、継続していた小中学校（157校）の間で、学校・学級単位での学級閉鎖の発生状況を比
京都大学、筑波大学、慶応義塾大学、東京財団が共同で行った研究により、コロナ禍の5歳児は、コロナ前の5歳児と比べて約4カ月の発達の遅れがあることが確認され、話題になりました。この研究を行った京都大学の佐藤豪竜先生は、「コロナ禍の生活、社会が子どもの発達と関連しているという結果が出たことは重要で、この発達の遅れは無視できないが、これから十分に取り返せる」と言います。研究結果を踏まえ、子どもへのかかわり方で必要なことなどについて聞きました。 【画像】最新の脳科学でわかった、0カ月から10歳の子どもの脳の領域【専門家】 ――佐藤先生たちが行った調査研究の概要を教えてください。 佐藤先生（以下敬称略） 今回発表したのは、首都圏のある自治体の全認可保育所（小規模保育事業所を含む）に通う1歳または3歳の乳幼児887人に対し、2017年から2021年の間、年に1回発達の様子を追跡調査した研究の成果です。
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