温室効果ガスを観測する日本の人工衛星「いぶき」で世界のメタンの濃度を観測した結果、大都市周辺のほか、大規模な農業地帯などで濃度が高いことが分かりました。環境省は「観測の精度をさらに上げて、世界の温暖化対策に役立てたい」としています。 環境省などは、平成２１年に打ち上げた温室効果ガスを専門に観測する人工衛星「いぶき」が平成２４年１２月までの３年半に観測したデータを使い、人間の活動によって発生したメタンの濃度を分析しました。 その結果、中国の成都や重慶、パキスタンのラホールなどの大都市周辺のほか、大規模な農業地帯が広がる南米のブラジル南部などで濃度が高いことが分かりました。 環境省はこの結果を来週からパリで開かれる地球温暖化対策の国連の会議、ＣＯＰ２１で発表する予定で、「今後、観測の精度をさらに上げてメタンの排出について検証し、世界の温暖化対策に役立てたい」としています。
日立造船など3社は、低コストで水素をメタンに変換する技術の開発に成功した。邪魔者の二酸化炭素を利用し、比較的扱いにくい水素を、既存のインフラで利用可能なメタンに変える試みの1つだ。 2014年3月、日立造船は水素と二酸化炭素から純度99％のメタンを作り出す技術開発に成功したと発表した。従来技術では純度90％が上限だった。 同社は2012年1月から、グループ企業のアタカ大機＊1）と共同で、タイの石油・天然ガス採掘企業であるPTTEPと二酸化炭素のメタン転換技術の開発を続けてきた。実用化可能性調査を兼ねた開発であり、目的は天然ガス採掘時にガス田から放出される二酸化炭素をメタンに転換することだ。転換に必要なエネルギーは風力発電などの再生可能エネルギーでまかなう。 ＊1） 日立造船は2014年4月にアタカ大機を吸収合併する。 なぜ水素からメタンを作るのか 化石燃料をあまり使わず、二酸化炭素（CO2
燃料電池はこれまで、環境意識の高い企業や家庭を中心に、じわじわと導入量を増やしてきました。それがここへ来て、災害時などの非常用電源として、さらには夏場などの電力不足の解消に、そして将来の再生可能エネルギーの余剰電力問題を解決する手段として急速に注目度が高まっています（日経エレクトロニクス 2014年1月20日号 特集「発電所がやってくる」参照）。 2013年11月には米Bloom Energy社が、福岡市に業務用燃料電池システムを設置しました。燃料電池システムを売るのではなく、発電した電力を販売するビジネスモデルです。価格は23～28円/kWhと決して安くはありませんが、非常用電源としても使える利点を強くアピールしています。この他に岩谷産業は、再生可能エネルギーの余剰電力で水電解して水素を貯蔵し、電力の不足時に燃料電池で発電する実験を北九州市で始めました。 燃料電池車の導入をにらんで、海外
ガス管を通じて各家庭に届けられる都市ガスの原料である天然ガス。火力発電の燃料としても多く使われ、日本では近年、その割合が高まっています。化石燃料の中で、特に環境性に優れ、供給の安定性も高いといわれる不可欠なエネルギー源。今回、身近でありながら、案外知らないことも多い「天然ガス」の基礎・基本について、いくつか押さえておきたいポイントを解説します。 そもそも「天然ガス」とはどんな物質か？ 英語では、「Natural Gas」という天然ガス。その名のとおり、自然界、主に地殻（地球を卵にたとえると殻の部分）の中に存在する可燃性のガスのことをいいます。種類としては、ガス田に気体の状態で蓄えられているものと、原油に溶けた形で存在するものの大きく2つがあり、主成分はメタンです。 では、メタンとは何か。化学式CH4で表されるメタンは、1つの炭素原子に4つの水素原子が結合した最も単純な炭化水素。酸素と結びつ
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