新型コロナが奪った「#大学生の日常」とは何か。これまで大学生は、どんなキャンパスライフを過ごし、何を学んできたのか。その学びは、卒業後にどうつながったのか。大学を卒業し、社会に旅立った20代の実態探索を通して、大学生活の真の意味を問い直す。「#大学生の日常」を再創造するために。
新型コロナが奪った「#大学生の日常」とは何か。これまで大学生は、どんなキャンパスライフを過ごし、何を学んできたのか。その学びは、卒業後にどうつながったのか。大学を卒業し、社会に旅立った20代の実態探索を通して、大学生活の真の意味を問い直す。「#大学生の日常」を再創造するために。
豊田義博 リクルートワークス研究所 特任研究員 ゼミナール研究会 主宰 「『#大学生の日常』に埋め込まれた学習」モデルの目的変数 学びコミュニティ、テーマコミュニティなどでの活動を通して、人とのつながりを作る。そのつながりから「安心」「喜び」というベースギフト、「成長」「展望」というクエストギフトを受け取る。ギフトは、生きていく上でのものの考え方やことへの対し方、つまりは姿勢や価値観＝態度を創り上げていく。これが私たち「ゼミナール研究会」が構想した「『#大学生の日常』に埋め込まれた学習」のモデルのアウトラインだ。 図表１ 「#大学生の日常」に埋め込まれた学習モデル その成果となるもの、つまり今回実施したリサーチ「#大学生の日常調査」の最終的な目的変数として、私たちは環境適応性という概念に着目している。リクルートワークス研究所が構築している職業能力体系の職業的態度（表層的な態度を示すBeha
（1）テレワークの実施状況 ア 民間企業におけるテレワークの実施状況 民間企業におけるテレワークは、新型コロナ感染症の拡大に伴い、急速に導入が進んでいる。東京商工リサーチが企業を対象に実施した調査では、1回目の緊急事態宣言時には17.6％から56.4％へと上昇し、その後、緊急事態宣言解除後には低下するものの、2回目の緊急事態宣言時には38.4％に再上昇している（図表2-3-4-1）。
（2） テレワーク13 ア 利用状況 テレワークの利用状況について、テレワークを利用したことがあると回答した割合は、米国・ドイツでは60％弱、中国では70％を超える一方、日本では30％程度にとどまっている（図表3-8-2-4）。また、テレワークの実施が困難な理由として、諸外国ではインターネット回線などの環境面や費用面が多く挙げられているのに対し、日本では社内での「ルールや制度が整っていない」ことが35.7％と最も多く挙げられている。 日本のテレワークの利用状況を年代別にみると、若い年代の方がテレワークの利用に積極的な傾向が強く、利用率は、20歳代が35％程度と最も高く、「必要としていない」と考えている人の割合も20歳代が最も低かった（図表3-8-2-5）。
2023年04月13日 産業労働局 テレワーク実施率調査結果をお知らせします！ 3月の調査結果 東京都は、3月の都内企業のテレワーク実施状況について、調査を行いましたので結果をお知らせします。 調査結果のポイント 都内企業（従業員30人以上）のテレワーク実施率は51.6％。2月の前回調査（51.1％）に比べて0.5ポイント増加。 テレワークを実施した社員の割合は40.0％と、前回（39.0％）に比べて、1.0ポイント増加。 テレワークの実施回数は、週3日以上の実施が43.8％と、前回（43.0％）に比べて、0.8ポイント増加。 （1）テレワーク実施率 （2）社員割合 2月 39.0％ 3月 40.0％ （3）テレワークの実施回数 （4）「テレハーフ」活用状況 東京都では終日のテレワークに加え、半日・時間単位のテレワーク（テレハーフ）を推奨しています 「テレハーフ」実施割合は19.4％ テレ
第10回 働く人の意識調査テレワーク実施率は16.2％と過去最低を更新、20代・30代の実施率が大幅減 調査研究や提言、実践活動により生産性向上をめざす公益財団法人 日本生産性本部（東京都千代田区、会長：茂木友三郎）は7月25日、新型コロナウイルス感染症が組織で働く人の意識に及ぼす影響の継続調査（第10回「働く人の意識調査」）結果を取りまとめ、公表しました。本調査は、組織で働く雇用者を対象に、勤め先への信頼度や雇用・働き方に対する考え方などについて、2020年5月以降、四半期毎にアンケートにより実施しているものです。10回目となる今回は、行動制限が全て解除され、繁華街や観光地に人が戻ってきた一方で、新規感染者数が増加に転じ始めた7月4日（月）～5日（火）、20歳以上の日本の企業・団体に雇用されている者（雇用者＝就業者から自営業者、家族従業者等を除いたもの）1,100名を対象にインターネット
ホーム ニュース一覧 パーソル総合研究所、世界18カ国・地域の主要都市における 就業実態・成長意識に関する調査結果を発表就労先として「日本」が選ばれる割合は低下傾向。 パーソル総合研究所、世界18カ国・地域の主要都市における 就業実態・成長意識に関する調査結果を発表 就労先として「日本」が選ばれる割合は低下傾向。 コロナ禍による働き方・価値観の変化も踏まえ、 多様な人材が活躍しやすい環境づくりが急がれる 株式会社パーソル総合研究所（本社：東京都港区、代表取締役社長：萱野博行）は、日本を含むアジア太平洋地域（APAC）および、欧米地域を含めた世界18カ国・地域における就業実態・成長意識についてインターネット調査を実施し、結果を取りまとめましたのでお知らせいたします。パーソル総合研究所では、2019年8月にAPAC14カ国・地域を対象に行った「APACの就業実態・成長意識調査（2019年）」（
I 職業安定局需給調整事業課 課 長 鈴木 英二郎 企画官 田中 佐智子 電 話 03-5253-1111(内線5747) 夜 間 03-3502-5227 II 職業安定局就労支援室 室 長 北條 憲一 室長補佐 内野 智裕 電 話 03-5253-1111(内線5726) 夜 間 03-3502-6776 (PDF:567KB) 日雇い派遣労働者の実体に関する調査結果報告書(1ページ(PDF:89KB)、2～7ページ(PDF:224KB)、 8～12ページ(PDF:214KB)、事業所アンケート(PDF:146KB)、労働者アンケート(PDF:112KB)、全体版(PDF:3,427KB)) 住居喪失不安定就労者等の実態に関する調査報告書（表紙～2ページ(PDF:284KB)、3～9ページ(PDF:411KB)、10～13ページ(PDF:452KB)、 14～1
雇用均等・児童家庭局雇用均等政策課 課長 安 藤 よし子 課長補佐 大 沢 裕 電話03(5253)1111 内線7837、7834 夜間03(3595)3271 １ 女性雇用管理基本調査は、女性労働者の雇用管理の実態等を総合的に把握するために毎年実施しているものである。平成18年度は、特に平成19年４月の改正男女雇用機会均等法施行を控えた企業の女性の雇用管理状況等を把握することを目的として、都道府県労働局を通じた郵送調査の方法により、平成18年10月現在で実施した。 ２ 調査対象は、本社において常用労働者30人以上を雇用している民営企業のうちから産業・規模別に層化して抽出した約7,000企業であり、そのうち5,937企業から有効回答を得（回収率85.4％）、集計した。 【最近の調査テーマ】
概要 本書は厚生労働省から要請を受けて取り組んだ「若年者の離職理由と職場定着に関する調査」の結果をとりまとめたものです。 産業構造、若年者の就業意識の変化等に伴い、若年者の早期離職の傾向が継続しています。その一方で、若年者の職場意識の変化だけでなく、成果主義の導入など人事労務管理の変化、労働時間管理の多様化など、若者をとりまく職場環境にも大きな変化がみられます。 こうした中で、最近の若者が離職する理由や求職活動、その後の職場における状況を把握することで、職場定着に必要な要件を明らかにするために、35歳未満の若年者（企業の在職者とハローワークに来所した求職者）を対象に調査を実施しました。 本文 調査シリーズNo.36 全文（PDF：3.3MB）全文ダウンロードに時間が掛かる場合は分割版をご利用ください。 表紙・まえがき・執筆担当者・目次（PDF：987KB） 第Ⅰ部 調査結果の概要（PDF：
概要 当機構では、経営環境の変化等に伴い企業経営が変化するなかで、企業の雇用管理等にどのような動きが生じているか、また、それが勤労者の働き方や暮らし方にどのような影響を及ぼしているか、その実態と課題について明らかにすることを目的として、2007年 1月に「経営環境の変化の下での人事戦略と勤労者生活に関する実態調査」を実施しました。 この調査は、全国の企業 10,000 社とそこで働く正規従業員 100,000 人を対象とする大規模なものです。企業調査では、企業経営と人材マネジマント、労働時間の現状、仕事と生活の調和のための取り組み状況等、従業員調査では、賃金制度、労働時間、仕事への満足感と家庭生活等をたずねるなど、調査内容は多岐にわたっています。 本報告書は、この調査結果をとりまとめたものです。企業調査及び従業員調査の主な結果を図表等で紹介するとともに、企業や従業員の属性別の詳細なクロス集
平成19年版労働経済の分析 ─ワークライフバランスと雇用システム─ ＜要約＞ 目次、はじめに(PDF:87KB)
８日、労働経済白書が発表されました。７月１８日のエントリーで読売のリーク記事をちょっと引用しましたが、実物を見ると、今時ならぬ流行中の偽装請負の問題から始まって、若年非正規労働者の職業能力や所得格差の問題を中心に分析し、最後の節では日本型雇用システムの展望にも説き及ぶという大変な意欲作です。 http://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/roudou/06/index.html 労働経済白書の執筆責任者は政策統括官付きの労働経済調査官なのですが、今年の白書の担当者は石水善夫氏。もちろん旧労働省出身の官庁エコノミストですが、１９９９年に『現代雇用政策の論理』でデビューし、２００２年には『市場中心主義への挑戦』を出した労働問題の論客でもあります。経済産業研究所のコンサルティングフェローもしています。 『論理』のオビには「日本型雇用慣行は今や世界で通用しないとする規制緩和論と
人事戦略コンサルティング会社の米タワーズペリンは、「仕事に対して『非常に意欲的』と感じる日本人は世界16カ国中で最低となるわずか2％しかいない」という調査・分析結果を明らかにした。仕事に「意欲的でない」と答えた日本人も41％おり、インドの56％に次いで2番目に低い（表1）。 日本のビジネスパーソンはかつて、仕事への意欲や会社への忠誠心が高いと言われていた。だが、今回の調査結果は違っていた。タワーズペリン東京支店の中村健太郎コンサルタントは、「これは、過去10年以上にわたって景気が悪く、人員削減をはじめとした急激な組織改革が行われたためだ。会社に忠誠を誓って仕事をしてきたのに、突然、終身雇用は辞めますと一方的に言われ、仕事への意欲がなくなったのだろう」と分析する。 イノベーションには仕事への意欲が必要 ただし、「日本人は意欲が減退しても、勤勉さに変わりはない」と同社の岡田恵子コンサルタントが
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概要 パートタイム労働者が大幅に増加したことなどから、正社員・非正社員全体で見た平均の労働時間は減少傾向にありますが、働き盛りの年齢階層の雇用者では長時間労働者の割合が高まっており、近年の労働時間は「二極化」が進行しているといわれています。 当機構では 30 歳代、40 歳代の働き盛りの雇用労働者の労働時間やその他の労働条件、仕事や生活に関する意識・満足度、心身の健康状態、家族との関係などの現状を把握し、政策的対応を検討する際の基礎資料を提供するため、民間調査会社の調査モニターを対象にアンケート調査を実施しました。本調査シリーズはこの調査の集計結果を報告したものです。働き盛りの年齢階層の現状を多面的に見るために、年齢階層別の集計を中心にまとめています。 本文 調査シリーズNo.20 全文（PDF：6.0MB） 全文ダウンロードに時間が掛かる場合は分割版をご利用ください。 表紙・執筆担当者・
経済社会総合研究所ウェブサイトは、2021年2月20日にESRI統計情報・調査結果ウェブサイトと統合し、リニューアル及びURL変更を行いました。 恐れ入りますが、下記URLよりアクセスいただきますようお願いいたします。 The Economic and Social Research Institute website combined with the ESRI Statistics website for a revamp on February 20, 2021, leading to URL changes.Please use the following URL to access the new site. 経済社会総合研究所ウェブサイト トップページ（https://www.esri.cao.go.jp/index.html） シンポジウム・フォーラム（https://www
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