新型コロナが奪った「#大学生の日常」とは何か。これまで大学生は、どんなキャンパスライフを過ごし、何を学んできたのか。その学びは、卒業後にどうつながったのか。大学を卒業し、社会に旅立った20代の実態探索を通して、大学生活の真の意味を問い直す。「#大学生の日常」を再創造するために。
新型コロナが奪った「#大学生の日常」とは何か。これまで大学生は、どんなキャンパスライフを過ごし、何を学んできたのか。その学びは、卒業後にどうつながったのか。大学を卒業し、社会に旅立った20代の実態探索を通して、大学生活の真の意味を問い直す。「#大学生の日常」を再創造するために。
豊田義博 リクルートワークス研究所 特任研究員 ゼミナール研究会 主宰 「『#大学生の日常』に埋め込まれた学習」モデルの目的変数 学びコミュニティ、テーマコミュニティなどでの活動を通して、人とのつながりを作る。そのつながりから「安心」「喜び」というベースギフト、「成長」「展望」というクエストギフトを受け取る。ギフトは、生きていく上でのものの考え方やことへの対し方、つまりは姿勢や価値観＝態度を創り上げていく。これが私たち「ゼミナール研究会」が構想した「『#大学生の日常』に埋め込まれた学習」のモデルのアウトラインだ。 図表１ 「#大学生の日常」に埋め込まれた学習モデル その成果となるもの、つまり今回実施したリサーチ「#大学生の日常調査」の最終的な目的変数として、私たちは環境適応性という概念に着目している。リクルートワークス研究所が構築している職業能力体系の職業的態度（表層的な態度を示すBeha
目次 特集 デジタル・ガバメント 特集論文 デジタル敗戦からの “Build Back Better” 庄司 昌彦 武蔵大学 社会学部 教授 特集論文 日本社会を変革する最終手段としてのデジタル庁 クロサカ タツヤ 株式会社 企 代表取締役／慶應義塾大学 大学院 政策・メディア研究科 特任准教授 特集論文 電子政府と強制力 ─電子政府の進捗にいかに強制力が活用されたか─ 安岡 美佳 デンマーク・ロスキレ大学 准教授／北欧研究所 代表 論文 企業結合審査における将来予測に関する一考察 ─OECDによるキラー買収に関する報告書からの示唆─ 田平 恵 埼玉大学 大学院 人文社会科学研究科 准教授 アーティクル 5年後の未来を探せ 森本 雄矢 東京大学 大学院 准教授に聞く 人工物にはない生物の特長を利用可能にするバイオハイブリッド お知らせ 論文公募のお知らせ 2021年度著書出版・海外学会
科学技術イノベーション政策の推進のためには、最先端の科学技術動向の把握と先見性のある将来展望が不可欠です。当研究所は、科学技術をベースとした将来展望の継続的な実施に加え、新しい予測手法の開拓に取り組んでいます。あわせて、各領域・分野で起こりつつある世界の先進的な科学技術動向について、定量的分析や外部専門家の知見に基づく定性的分析を行っています。 科学技術予測 日本では、科学技術及び科学技術と将来社会との関わりを見通すため、1971年から約5年ごとに大規模な科学技術予測が継続的に実施されており、第5回調査（1992年）から当研究所が実施主体となっています。その目的は、科学技術イノベーション政策・戦略の立案に向けた検討のためのエビデンスを提供するとともに、アカデミア・産業界・ファンディング機関などが将来像を検討するための基盤を提供することです。 当研究所の科学技術予測は、今後30年間という中長
（1）テレワークの実施状況 ア 民間企業におけるテレワークの実施状況 民間企業におけるテレワークは、新型コロナ感染症の拡大に伴い、急速に導入が進んでいる。東京商工リサーチが企業を対象に実施した調査では、1回目の緊急事態宣言時には17.6％から56.4％へと上昇し、その後、緊急事態宣言解除後には低下するものの、2回目の緊急事態宣言時には38.4％に再上昇している（図表2-3-4-1）。
（2） テレワーク13 ア 利用状況 テレワークの利用状況について、テレワークを利用したことがあると回答した割合は、米国・ドイツでは60％弱、中国では70％を超える一方、日本では30％程度にとどまっている（図表3-8-2-4）。また、テレワークの実施が困難な理由として、諸外国ではインターネット回線などの環境面や費用面が多く挙げられているのに対し、日本では社内での「ルールや制度が整っていない」ことが35.7％と最も多く挙げられている。 日本のテレワークの利用状況を年代別にみると、若い年代の方がテレワークの利用に積極的な傾向が強く、利用率は、20歳代が35％程度と最も高く、「必要としていない」と考えている人の割合も20歳代が最も低かった（図表3-8-2-5）。
2023年04月13日 産業労働局 テレワーク実施率調査結果をお知らせします！ 3月の調査結果 東京都は、3月の都内企業のテレワーク実施状況について、調査を行いましたので結果をお知らせします。 調査結果のポイント 都内企業（従業員30人以上）のテレワーク実施率は51.6％。2月の前回調査（51.1％）に比べて0.5ポイント増加。 テレワークを実施した社員の割合は40.0％と、前回（39.0％）に比べて、1.0ポイント増加。 テレワークの実施回数は、週3日以上の実施が43.8％と、前回（43.0％）に比べて、0.8ポイント増加。 （1）テレワーク実施率 （2）社員割合 2月 39.0％ 3月 40.0％ （3）テレワークの実施回数 （4）「テレハーフ」活用状況 東京都では終日のテレワークに加え、半日・時間単位のテレワーク（テレハーフ）を推奨しています 「テレハーフ」実施割合は19.4％ テレ
第10回 働く人の意識調査テレワーク実施率は16.2％と過去最低を更新、20代・30代の実施率が大幅減 調査研究や提言、実践活動により生産性向上をめざす公益財団法人 日本生産性本部（東京都千代田区、会長：茂木友三郎）は7月25日、新型コロナウイルス感染症が組織で働く人の意識に及ぼす影響の継続調査（第10回「働く人の意識調査」）結果を取りまとめ、公表しました。本調査は、組織で働く雇用者を対象に、勤め先への信頼度や雇用・働き方に対する考え方などについて、2020年5月以降、四半期毎にアンケートにより実施しているものです。10回目となる今回は、行動制限が全て解除され、繁華街や観光地に人が戻ってきた一方で、新規感染者数が増加に転じ始めた7月4日（月）～5日（火）、20歳以上の日本の企業・団体に雇用されている者（雇用者＝就業者から自営業者、家族従業者等を除いたもの）1,100名を対象にインターネット
ホーム ニュース一覧 パーソル総合研究所、世界18カ国・地域の主要都市における 就業実態・成長意識に関する調査結果を発表就労先として「日本」が選ばれる割合は低下傾向。 パーソル総合研究所、世界18カ国・地域の主要都市における 就業実態・成長意識に関する調査結果を発表 就労先として「日本」が選ばれる割合は低下傾向。 コロナ禍による働き方・価値観の変化も踏まえ、 多様な人材が活躍しやすい環境づくりが急がれる 株式会社パーソル総合研究所（本社：東京都港区、代表取締役社長：萱野博行）は、日本を含むアジア太平洋地域（APAC）および、欧米地域を含めた世界18カ国・地域における就業実態・成長意識についてインターネット調査を実施し、結果を取りまとめましたのでお知らせいたします。パーソル総合研究所では、2019年8月にAPAC14カ国・地域を対象に行った「APACの就業実態・成長意識調査（2019年）」（
執筆者 児林 聡美 九州大学で農学修士、東京大学で公衆衛生学修士、保健学博士を取得。現在はヘルスM&S代表として食情報の取扱いアドバイスや栄養疫学研究の支援を行う. 食情報、栄養疫学で読み解く！ 児林 聡美 2017年10月5日 木曜日 キーワード：栄養 前々回のコラムでは、私たちの研究チームが実施した研究を紹介しました。 この研究では、たんぱく質と抗酸化作用の高い食品の両方を多めに食べている人たちは、そうでない人たちよりもフレイルティ（虚弱）の割合が少ない、という結果が示されていました（連載第17回 効果的なフレイルティ予防食は？：ヒト研究でも信用できない真実 参照）。 けれども、このような研究結果が出たからといって、たんぱく質と抗酸化栄養素の両方をたくさんとるとフレイルティを防げるという「因果関係」は言えないのです、というお話も一緒にご紹介したところです。 この研究で示された関係は、「
■要旨 本稿では、総務省「全国消費実態調査」における30歳未満の単身勤労者世帯の食費内訳の変化を確認したところ、男性では「外食離れ」・「アルコール離れ」をして、家で料理をしたり調理食品を食べるようになっている様子がうかがえた。 一方、30歳未満の単身勤労者世帯の女性では「外食離れ」のほか、男性並に働く女性が増えた影響か、家で料理をすることが減り、調理食品を食べるようになっている様子がうかがえた。 男女の食費内訳を比べると、外食は男性、食材は女性で多い傾向があるが、支出額の男女差はバブル期より縮小しており、食料費内訳における性差は薄まっていた。 「外食離れ」の背景には、若年層の厳しい経済環境による節約志向や国民的な健康志向の高まりのほか、外食産業の多様化・価格競争の激化等の恩恵を受けていることもあげられる。現在では安価で高品質な外食サービスが増えている。 「アルコール離れ」については、厚生労
日本人は妊娠リテラシーが低い、という神話――社会調査濫用問題の新しい局面 田中重人 社会学・社会調査法 科学 #妊娠リテラシー#妊孕力 「日本人の妊娠・出産に関する知識レベルは国際的にみて低い」という論が幅をきかせている。その根拠としてよく持ち出されるのが、 カーディフ大学の研究グループが2009–2010年におこなった国際調査 International Fertility Decision-making Study (IFDMS) である。 この調査は、2013年にいわゆる「女性手帳」の創設を「少子化危機突破タスクフォース」が提言した際にも、資料の中で使われていた。また、2014年の「新たな少子化社会対策大綱策定のための検討会」においても、「日本はトルコの次に知識が低い」というデータとして紹介された。 「新たな少子化社会対策大綱策定のための検討会」（第3回会合、2014年12月12日）
1997/11/12 朝日新聞『援助交際「チョー平気？」17% 中3女子にPTAが調査』 中学三年女子の〇．八％が「援助交際」という名の売春を経験し、一七％が抵抗感をもっていないことが十一日、社団法人日本ＰＴＡ協議会（日Ｐ、岡部観栄会長）が発表した子供の社会環境についてのアンケート結果でわかった。（中略）抵抗感について女子の「あまりない」は一三％、「全くない」は四％だった。A Tokyo Weekender(1998) https://web.archive.org/web/19990224001712/http://www.weekender.co.jp/LatestEdition/980904/oped.html According to a recent survey of junior high school students in their final year, 17 per
第1部 IoTの全体動向 1. IoTとは 2. 世界のIoTの潮流 —新たな産業革命の幕開け— 3. IoTの普及・進展にあたっての課題・論点 4. 日本企業におけるIoTの取り組みの方向性 (PDF/1,142KB) 第2部 IoT活用、IoTを支える基盤の最新動向と展望 1. 移動：乗り物が変わる（自動運転）、物流が変わる (PDF/3,001KB) 2. ライフスタイル：生活・くらしが変わる 3. 産業：ものづくり・バリューチェーンが変わる (PDF/2,126KB) 4. IoT時代の情報処理基盤 5. IoT時代のセキュリティ (PDF/1,971KB) 6. IoT時代に活躍する人材 7. IoTが創り出す新たな時代の到来 (PDF/2,149KB)
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 人的資本プログラム (第三期：2011～2015年度) 「変化する日本の労働市場―展望と政策対応―」プロジェクト 本研究の意義本研究はアメリカのデータを用いて、不況期に大学を卒業することがその後の消費行動や資産保有にどのような影響を与えたかを調べたものである。すでに日米はじめ多くの先進国を対象にした研究が、不況期に大学を卒業するとその後の労働所得が10年前後の長期にわたって減少することを示している。この研究はその発見からさらに一歩分析を進め、労働所得の減少が消費の減少や
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Real people are rarely as coherent, forward-looking, strategic or selfish as typically assumed in standard economic models—they sometimes do not pursue their own interests, and can be unexpectedly generous. Such dynamics should be factored more carefully into development policies, a point made in the World Development Report 2015: Mind, Society, and Behavior. The newly launched Report argues that
JILPTでは、第３期プロジェクト研究（2012～2016年度）の一環として「壮年非正規（雇用）労働者の働き方と意識に関する研究」を進めている。若年の非正規雇用労働者の増加が問題視されてからすでに20年以上が経つ現在、もはや若年とは呼べない、「壮年」と呼ぶべき年齢層の非正規雇用労働者が増加しているからである。かれらが直面している課題を明らかにし、そこに至る原因、そこからキャリアアップしたケースを分析することで、今後の労働政策の立案に役立てることが目的である。 「主婦パート」でもなく、「フリーター」でもない非正規雇用労働者 日本経済が高度成長を達成して以降、最初に大量に出現した非正規雇用労働者は、既婚女性のパートタイム労働者（主婦パート）であった[注1]。その後、バブル経済崩壊後に若年の非正規雇用労働者（フリーター）が増加[注2]、そのことが社会問題化し、さまざまな政策的対応がとられるに至っ
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