〈お知らせ〉 「日本経済新聞 電子版」会員総数120万人を突破 日本経済新聞社（代表取締役社長：喜多恒雄）が発行している「日本経済新聞 電子版」の登録会員数（有料会員と無料登録会員の総数）が12月19日、120万人に達しました。インターネットの特性を生かした速報や独自コラムなど、コンテンツの強化を進めてきたほか、スマートフォン（高機能携帯電話）で有料会員が手軽に閲覧できる専用アプリケーションを提供するなど、サービス・機能を継続的に拡充してきたことが会員の拡大につながりました。 日経電子版はどなたでも閲覧できますが、会員になると多様なサービスを利用できます。会員には、すべての記事・サービスを利用できる有料会員と、有料会員向け記事・サービスの一部が利用可能な無料登録会員の２タイプあり、有料会員数も約17万人に増えました。 登録会員数は８月３日に100万人を突破した後、さらに伸び、2010年３月
「日本経済新聞 電子版」（Web刊）有料会員が10万人を突破 日本経済新聞社（代表取締役社長：喜多恒雄）が３月に創刊したインターネット媒体「日本経済新聞 電子版」（Web刊）の有料会員数が12月10日に10万人を超えました。最新ニュースや独自コラムなど記事の拡充に努めたほか、米アップルの携帯電話「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」で電子版を手軽に閲覧できる専用アプリケーションを提供するなどサービスを強化したことが読者の拡大につながっています。12月10日からはシャープの電子書籍端末「GALAPAGOS（ガラパゴス）」への記事配信も開始しました。 電子版の有料化では米欧の新聞社が先行しましたが、日経電子版の有料会員数が創刊から８カ月余りで米欧有力紙の有料サイトに近づく水準に達したことは、日本でも読者のニーズが高まり、電子版が本格的な普及期を迎えつつあることを示しています。また、有料会員に無料登録
日本経済新聞社が３月に創刊した「電子版（Web刊）」の有料会員が、７月７日に７万人を超えました。最新ニュースに加え、深掘りした独自記事などをパソコンや携帯電話などで、毎日活用する読者が着実に増えています。日経電子版の有料会員数は電子版の有料化で先行した米国や欧州の新聞と比較してもそん色ない水準に達しつつあり、日本で電子版が離陸期を迎えつつあることもわかりました。 有料会員に無料登録会員を加えた登録会員数は計44万人に達しました。有料会員数は登録会員全体の約２割を維持しています。有料会員の属性をみると、７割近くが課長・主任以上の役職者で、企業内で影響力のある読者層に支持されています。 日経新聞電子版は今後も有料・無料の登録会員に対し、電子版ならではの多彩な情報を提供すると同時に、使い勝手の向上などに努めていきます。
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