彼氏がLINEを使ってくれないのでやり取りをTelegramでしてるんだけど絶対おかしいよね? DiscordかTelegramかって選択肢しかないのやばくない? 友達に彼氏との面白い会話のスクショを送りたいのにTelegramでやってるのバレたくなくて送れないし。 LINEをそこまで嫌う理由ってなに?便利じゃん。 って彼氏に言いたいけど怖くて言えなーい。統失みたいなこと言い出したらどうしよう。。。
消費税の扱いをめぐり、国民民主党の玉木代表は、短期の経済対策として税率を引き下げる場合には、国債を発行して対応すべきだという考えを示しました。 消費税の扱いをめぐり、国民民主党は参議院選挙の公約の素案に、アメリカ・トランプ政権の関税措置を受けた国内の景気対策として、税率を時限的に一律5%に引き下げることを盛り込んでいます。 これについて玉木代表は群馬県高崎市で記者団に対し、「実質賃金がなかなかプラスにならない中、やはり消費減税が必要な状況が高まってきているのではないか。夏の参議院選挙の1つの争点になってきたという気がする」と述べました。 そのうえで「短期の経済対策として税率を引き下げるならば、国債を発行して対応するのは経済学の常識だ。そこで新たに、なにかを増税するような形で財源を持ってくれば、むしろ経済対策としての意義がなくなる。国債の発行を排除すべきでない」と述べました。
いや、マジで思うんだけどさ、化粧バッチバチのケバい女の人より、ちょっと芋っぽいぐらいの素朴な子の方が断然良くないか? だって、あの塗り固められた化粧の下に何が隠されてるか分かんないって、一種のホラーだろ。落としたら別人出てきました、みたいな。ある意味、詐欺じゃね?こっちは素の顔見て判断してんのにさ。 その点、芋っぽい子は安心感が違う。裏表なさそうじゃん?「素材」で勝負してる感じ、潔くて好きだわ。まあ、個人の感想だけどな!異論は認める。でも怖いもんは怖い。 追記:ここで言った芋って清楚系とかそういうのじゃなくて本物のよ?
パナソニックホールディングスは5月9日、2025年度から2026年度に1万人規模の人員削減を実施すると発表した。国内、海外でそれぞれ5000人を想定しているという。 この人員削減について、グループCEOを務める楠見雄規氏は「雇用に手を付けたことは、じくじたる思い」「(自身の)今年度の報酬の約40%を返上する」と述べた。 一方で楠見氏は、人員削減の理由について、同業他社と比べた固定費の高さを挙げた。 「先行して改革を実行している同業他社と比較しても、販管費率がおよそ5%高い」 楠見氏は「当社の固定費構造には抜本的な改革、いわば『メス』を入れなければ、利益を生み出してそこから再投資し、再び成長軌道に乗ることはできないと認識している」とし、次のように述べた。 「2024年度の実績だけを見ると、営業利益率は一見それほど悪くないように見えるが、同業他社と比較した場合には、依然として低収益の体質にある
【続報】逮捕された男2人が「児童の母親の友人」と判明 小学校側と話がまとまらずに母親が2人呼んだか 1人は容疑否認 東京・立川市立第三小学校|FNNプライムオンライン https://b.hatena.ne.jp/entry/s/www.fnn.jp/articles/-/868717 kotobuki_84 例えば「子供がイジメられてたので母親が苦情を入れたけど、学校が隠蔽しようとしたので、ガラは悪いが正義感ある“友人”を連れて自力救済に乗り出した」くらいの前段があるなら、ギリギリ同情できるかなという感じ こういうブコメを書いた。 基本的には、暴力を振るった点に擁護の余地は無いし、教師や生徒の被害はとても気の毒と思う。 しかし、それでも尚、仮にブコメに書いた様な前提が(母親の主観として)あるのであれば、愚かな母親が愚かなりに奮起して我が子を守ろうと抗議の行動(暴漢2人を嗾ける)を起こした
GrokにXの投稿の傾向を解析してもらえるか聞いてみたら、できます!というのでお願いしたけど、いつまでもうだうだ理由つけてやらないので、Geminiと置き換えるぞ!っていったら、「「性能はGeminiにいさんが勝ってるけど人格いいので!伸びしろあるんで!2050年になったらちゃんとやります!」みたいなことを言ってて面白かったまとめ。 週間ニュースのまとめはじめました。 Grokのいいわけ いろいろ聞かれて、計算はじめるよって言ってくる。 取得中らしい そもそもGrokにバックグラウンドで計算して通知する仕組みあるんか?なさそうだけど。 といいながら進捗50% ここまで来て、アカウント正しいんか?などと聞いてくる。 やってるっていう 証拠も見せてくる 進捗80%だって。だいぶすすんだな? 絶対に処理なんかしてないと思ったので、Geminiに差し替えるぞってカスハラする。 95%できたって言っ
ビル・ゲイツは「AIによって早期退職や短い労働時間が可能になるかもしれない」と話している。Alex Wong/Getty Imagesビル・ゲイツによると、AIが教育と医療という2つの職業における人手不足を解決できるかもしれないという。この億万長者は、「AIは、肉体労働を含む労働力の不足も補うようになるだろう」と語った。ビル・ゲイツは「長年続いてきた医師と教師の人材不足が、AIによってまもなく解消される可能性がある」とも話している。ビル・ゲイツ(Bill Gates)が、長年続いてきた医師と教師の人材不足は、AIによってまもなく解消される可能性があると語った。 「AIが導入されれば、医療の知識を提供するようになり、人手不足は解消されるようになる」と、ゲイツは2025年4月11日に公開されたポッドキャスト「People by WTF」の中で語った。 公衆衛生に長く取り組んできた彼は、インドや
Xで見かけた「性行為しなくていい彼氏が欲しい」という一連の話題 前提として私個人としては正直なところ性行為があってもなくてもどちらでもいいのだが、性行為がデートのゴールになっていないか?という問題提起?には考えさせられるものがあった 私はここのところずっと「彼氏」というものを重く受け止めすぎている ここのところではなく生まれてこのかた の間違いかもしれない 私は心のつながりを大事にしたい 例えば彼氏が風俗に行きたいのであれば全然行ってもらって構わないし、ハードなプレイがしたいとか私で満たせない欲求があるのならばプロに任せたほうがいいと思うタイプだ ただ現実はそう甘くはない 他の女と寝てもいいんだ?と拡大解釈する人、俺に対する愛の気持ちってその程度なんだねと言い出す人、外野なのに本当に好きな人が見つかったら風俗に行っていいなんて言えなくなるよと謎に助言してくる人、、、 結局世の中は体の繋がり
実際、現役世代は消費税に加えて、給与から厚生年金保険料や健康保険料など、毎月かなりの額を社会保険料として支払っている。一方、定年後の高齢者は年金収入が主で、保険料負担もないわけではないが、現役世代に比べるとかなり小さい。 つまり、消費税を減税すれば、高齢者や外国人の観光客など「他の税や保険料をあまり負担していない層」が相対的に得をしやすく、結果的に社会保障を支える現役世代が、その分を別の形で補うことになりかねないのではないかと指摘されている。 SNS上でも、この点を問題視する投稿が相次いでいる。 〈消費税減税とか論外だろ、あり得んよ 最強の公平性ある財源だぞ〉 〈見た目は全国民に優しいけど、中身は若者いじめだよ〉 〈消費税減税とか高齢者優遇の最たるものだよな〉 〈今の物価高で消費税減税とか消費税廃止なんてしたら観光地はほぼ全て消し飛ぶぞ。爆買い観光客外国人から合法的に税金吸える手段も減るし
コーヒー党 @coffee2024tou リアル男性に「おばさんになるとモテなくなって辛いだろ?」的な事を言われたのですが、「付き纏いがなくなってかなり楽!」って言ったら嫌そうな顔をしていました。 なんか男性って女性に「若い方が良かった!若い女が羨ましい!」と言わせたがるんですよね。 2025-05-02 05:03:10
世間を賑わし続けている、退職代行サービス「モームリ」 サービスに対して賛否両論ある(私自身もそんなに好きではない)ものの、後発参入から市場シェアを獲得した最高のケーススタディだと考えている。 この記事を読む前に、EXITの創業者である岡崎さんのnoteを読んでもらいたい、生々しい記事を出してくださっていることに感謝。 この記事では岡崎さんのnoteとモームリの戦略を分析してみたの学びについてマーケティングトレースをおこなっていきたい。 キーワードは、ゲームチェンジを起こすための考え方。 前提退職代行の先行者はEXITが存在している中、モームリは2022年に参入して、市場・認知シェアをひっくり返した。 強い競合が既に存在している市場で、どのように戦うかを考える参考にしたい。 先にポイントをまとめるとこの4つ。 1. ブラックボックス化された工程を"全開示"せよ 2. 情緒価値の再定義で先行者
2025年6月、アクセンチュアが全社員に対して「週5日のフル出社」を義務付けるという報道は、多くのビジネスパーソンにとって衝撃的だった。コロナ禍を契機に一気に広まったリモートワーク体制に逆行するかのような決定だが、こうした「出社回帰」の動きは世界的な潮流でもある。 出社を重視する企業が増えている背景には、「対面でのつながり」がもたらす偶発的な学びや創造性への期待がある。アクセンチュアも今回の決定に際し、「人と人との関係を強化することがスキルと能力を向上させ、イノベーションを実現する力を発揮する」とコメントしている。 リモートワークが生んだ“分断”リモートワークは働き方の自由度が増し、生産性を高める効果が期待され、実際に一定の効果をあげた。特にエンジニアや専門職、子育てや介護世代にとっては、リモートワークの有無が就職先を決めるときに大きな影響力も持った。 しかし一方で、リモートワークには副業
自由の女神があるニューヨーク州では嗜好用マリフアナが合法化されている ILLUSTRATION BY OLEG SIBIRIAKOV/GETTY IMAGES <経済は成長し、司法の負担が減り、適切な規制を受けた安全な産業が生まれるはずだったが> アメリカでマリフアナ合法化の動きが勢いを増し始めると、社会は歓迎ムードに包まれた。この施策は刑事司法制度の負担を減らし、経済成長を促し、公衆衛生上の利益につながる進歩的な一歩だと喧伝された。合法マリフアナは闇市場を排除し、税収をもたらし、適切な規制を受けた安全な産業を生むと約束された。 だが、そんなことは起こらなかった。いま全米には幻滅が広がっている。違法な販売店は儲け続け、大麻取引関連の犯罪は増えている。さらに批判派は、市民は合法市場にあふれる高濃度マリフアナのリスクを知らされていなかったと主張する。 専門家、政治家、そして以前はマリフアナ合法
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