スターリンクをブログで紹介し始めてから9ヶ月、日本でも着々と利用者が増えている事を実感しています。個人でも手が出せるコスト感は企業利用から草の根利用まで活動の広がりを感じます。今後も情報発信を続けて少しでも貢献したいと思います。 これまで過去投稿の一覧を書いていましたが、記事が増えてきたので、タグでまとめた先のリンクにします。IIJのスターリンク関係の記事が集まっていますので活用してください。 動画も公開していますので、よろしければそちらもあわせてご覧ください。 VPNネットワークの構築・維持はわりと面倒 以前にWireGuardを使った冗長VPN構築を紹介しましたが、接続する台数が増えてくると管理が大変です。WireguardのHUBにしている仮想サーバのコストも気になります。そんな所にNetmakerというサービスを見つけました。 このサービスはWireguardを使ったフルメッシュの
注釈：追記すべき情報がある場合には、その都度このページを更新する予定です。 概要 昨今、企業や組織のネットワークとインターネットとの境界に設置されるセキュリティ製品の脆弱性が狙われ、ネットワーク貫通型攻撃としてAPT攻撃に利用されています。 ネットワーク内部へ不正にアクセスされた場合、保有情報の漏えいや改ざんの可能性がある他、他組織への攻撃の踏み台(中継)になるなど大きな被害が予想されるため、日々の確認および、平時の備えが大切になってきます。 一般的な対策 1.日々の確認 各種ログ監視による不審なアクセス等がないかの確認 製品ベンダやセキュリティベンダ等より発信される情報の収集 自組織で利用するネットワーク機器の外部公開状態の確認 2.平時の備え 製品ベンダから発信された情報を基に対応するための体制整備 ゼロデイの脆弱性情報または、攻撃を確認した際の対応手順整備 整備した体制、対応手順が運
Top > “インシデント”の一覧 > なぜ、SSL-VPN製品の脆弱性は放置されるのか ～“サプライチェーン”攻撃という言葉の陰で見過ごされている攻撃原因について～ サイバーセキュリティを取り巻く「用語」は元々英語由来のものが多く、翻訳することで元々のニュアンスが消えてしまう場合や、そのまま「カタカナ語」として使われ、意味が伝わりにくい場合もあります。特に、新たな攻撃手法やリスクについて、行政やセキュリティ専門組織、メディアを通じた情報発信において多用される「キーワード」の意味が正しく伝わらなければ、見当違いな対策につながってしまう恐れがあります。 今回は「サプライチェーン攻撃」として取り上げられることがある、大企業の下請企業が侵入型ランサムウェア攻撃被害に遭うケースを「大企業のサプライチェーン」の観点ではなく、主な侵入原因であるSSL-VPN製品の脆弱性放置の問題というインシデント対応
経済紙大手のフォーブスから「マルウェアで広告を不正に挿入して利益を得ている」と名指しで非難された企業がCyberGhost、Zenmate、Private Internet Access VPN、ExpressVPNなどVPNサービス大手を続々買収しています。この渦中の元マルウェア開発企業「Kape Technologies」について、セキュリティ企業のRestorePrivacyが解説しています。 Former Malware Distributor Kape Technologies Now Owns ExpressVPN, CyberGhost, Private Internet Access, Zenmate, and a Collection of VPN “Review” Websites https://restoreprivacy.com/kape-technologi
Intro iOS15 がリリースされたため、 Private Relay のベータを試すことができた。 このようなサービスが提供されるようになった背景を踏まえ、挙動を簡単に確認しつつ、解説する。 背景 そもそも、なぜこのようなサービスが出てきたのかを理解するには、現在のインターネットが抱える問題の背景を理解する必要がある。 特に Web において問題になっている「トラッキング」を防ぐために、法的な規制や業界団体の自主規制による対策は長いこと行われてきたが、それでも看過できないインシデントなどが目立ったために、 Apple の ITP を皮切りに 3rd Party Cookie の制限が始まった。 ここで重要なのは、「本来防ぎたいのは 3rd party Cookie という技術ではなく Tracking というユースケースだ」という点だ。 この前提が伝わっていない場合、トラッキングのユ
オンプレミスからクラウドへの移行をはじめ、ハイブリッドクラウド環境をシームレスに保護しながら、クラウドの利点を実現します。 詳しくはこちら
情報科学若手の会とは、情報科学に携わる学生、若手研究者、エンジニアのディスカッションと交流の会です。NTT東日本特殊局員の登氏が政府に配布停止要請されたVPNソフトの話など、シン・テレワークシステムの開発のもととなった数々の経験を開発秘話として講演しました。今回は登氏がNTT東日本に呼ばれるまでの経緯について。前回の記事はこちら。 村井研を真似た部屋を大学内に作る登大遊氏（以下、登）：しばらくして、どうも他にすごい大学があるという噂が回ってきました。「SFCの村井先生の研究室はすごいらしい」と。みんな知らなかったんのですが、ちょっと筑波大の学生が夜中に見学しに行ったら、あそこはすごいと。「村井研はすごい」と。 こういうものを作りたくて、我々も真似しようとヤフーオークションや大学廃棄で大量機材を持ってきました。あとは、先ほどの国のお話とかでの収益と、SoftEtherも売れていたので収益があ
IPA のけしからん技術が再び壁を乗り越え、セキュアな LGWAN 地方自治体テレワークを迅速に実現 2020 年 11 月 3 日 (火) 独立行政法人情報処理推進機構 (IPA) 産業サイバーセキュリティセンター サイバー技術研究室 登 大遊 独立行政法人 情報処理推進機構 (IPA) 産業サイバーセキュリティセンター サイバー技術研究室は、このたび、できるだけ多くの日本全国の地方自治体 (市町村・県等) の方々が、LGWAN を通じて、迅速に画面転送型テレワークを利用できるようにすることを目的に、J-LIS (地方公共団体情報システム機構) と共同で、新たに「自治体テレワークシステム for LGWAN」を開発・構築いたしました。 本システムは、すでに 8 万ユーザー以上の実績と極めて高い安定性 を有する NTT 東日本 - IPA 「シン・テレワークシステム」をもとに、LGWAN
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 国内では2020年8月下旬に、VPN（仮想私設網）装置の脆弱性に起因すると見られる複数企業でのセキュリティ侵害が大きく報道された。報道で原因として取り上げられたのは、VPNソリューションを展開するPulse Secureの製品「Pulse Connect Secure」の認証回避の脆弱性（CVE-2019-11510）で、同社は2019年3月に、この脆弱性に関する情報と問題を解決するパッチを公開している。 折しも、2020年初頭から続く新型コロナウイルス感染症のパンデミックの影響から、企業や組織を中心にテレワーク導入が進み、VPNソリューションへのニーズが急増、その状況下でVPN製品におけるセキュリティが大きくクローズアップされた格好だ
「シン・テレワークシステム」を使えば、職場や大学のパソコンに自宅から 安全にアクセスし在宅勤務や研究等の継続をすることができます。 NTT東日本と独立行政法人情報処理推進機構（以下、IPA）は、新型コロナウイルスに関する政府の緊急事態宣言や在宅勤務への社会的要請を受け、国内の多くの方々の感染拡大防止と事業継続を支援するため、契約不要・ユーザー登録不要の、直ちに利用可能な、無償のシンクライアント型VPNを活用しテレワークを支援する「シン・テレワークシステム」を迅駛に開発し、提供を開始しました。本システムは、実証実験を延長しております。なお終了する場合は終了の6ヵ月前までにお知らせすることといたします。 本システムは、NTT東日本コロナ対策プロジェクト 特殊局(仮設)およびIPA 産業サイバーセキュリティセンター サイバー技術研究室が共同で構築し、筑波大学OPENプロジェクト、KADOKAWA
(報道発表資料) 2020年4月21日 東日本電信電話株式会社 NTT東日本とIPAによる「シン・テレワークシステム」の緊急構築と無償開放について ～職場や大学のパソコンに自宅から安全にアクセスし在宅勤務や研究等の継続が可能～ NTT東日本と独立行政法人情報処理推進機構（以下、IPA）は、新型コロナウイルスに関する政府の緊急事態宣言や在宅勤務への社会的要請を受け、国内の多くの方々の感染拡大防止と事業継続を支援するため、契約不要・ユーザー登録不要で直ちに利用可能な、無償のシンクライアント型VPNを活用した「シン・テレワークシステム（以下、本システム）」を迅駛に開発し、本日より提供いたします。 本システムは、2020年10月31日まで、実証実験として開放します。 2020年5月29日追記 多数の方々にご利用いただき、2020年10月31日以降も継続を望む声が多数であること、様々な要望をいただい
2020 年 3 月 6 日 (金) 筑波大学発ベンチャー企業である ソフトイーサ株式会社 (本店所在地 茨城県つくば市、以下「ソフトイーサ」といいます) は、新型コロナウイルス感染防止を目的に日々在宅勤務されている方々を対象として、これまで学術実験目的で試験構築してきた NTT 東日本フレッツ用 PPPoE 方式のインターネットアクセスポイント (東京・茨城) を、本日より新型コロナウイルス対策が必要な当面の期間 (以下「コロナ期間」といいます)、無償・無保証で開放いたします。テレワークで自宅のフレッツ回線をご利用の方で、テレワークの増加により普段お使いの ISP の PPPoE 通信の一時的な混雑等が原因で、業務上重要な通信が日中快適に行えない場合は、本アクセスポイントを試してみてください。 本 PPPoE アクセスポイントは、インターネット通信が利用可能ですが、業務上重要な通信プロト
JPCERT-AT-2019-0033 JPCERT/CC 2019-09-02(新規) 2019-09-06(更新) I. 概要JPCERT/CC では、複数の SSL VPN 製品の脆弱性について、脆弱性に対する実証コードなどの詳細な情報が公表されていることを確認しています。 - Palo Alto Networks (CVE-2019-1579) - Fortinet (CVE-2018-13379) - Pulse Secure (CVE-2019-11510) これらの脆弱性を悪用された場合に、攻撃者がリモートから任意のコードを実行できる可能性 (CVE-2019-1579) や、任意のファイルを読み取り、認証情報などの機微な情報を取得する可能性 (CVE-2018-13379, CVE-2019-11510) があります。なお、脆弱性の報告者からは、それぞれの製品について、上記
If you're looking to make a significant difference in the world, your startup could be the vehicle that drives that change.
本日、SoftEther VPN プロジェクトはフリーウェアである SoftEther VPN の正式版をリリースしました。また、同時に SoftEther VPN プロジェクトの日本語版 Web サイト (http://ja.softether.org/) も正式公開いたしました。これまでは、ソフトウェアのバージョンは RC (リリース候補) 版であり、Web サイトは英語のみで公開していました (日本語のページは先日よりプレビュー公開していました)。 SoftEther VPN は、筑波大学発ベンチャー企業であるソフトイーサ株式会社の PacketiX VPN 4.0 と同等のコードをもとに構築されたフリーウェアの VPN ソフトウェアです。性能やプロトコルは PacketiX VPN 4.0 と全く同等であり、ソースコードの大部分も共有しています。PacketiX VPN 4.0 は
English | 日本語 VPN Azure Service - Build VPN from Home to Office without Firewall Permission VPN Azure is a free-of-charge cloud VPN service provided by SoftEther Project at University of Tsukuba, Japan. It is currently operated at University of Tsukuba as an academic-purpose experiment. VPN Azure cloud is intended to continue a free-of-charge use for now and in future continuously. What is VPN Azu
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く