写真のような公衆の場にあるUSB端子でスマホなどを充電すると、実は秘かにデータ通信されて攻撃を受ける例があるという。ただ、実像についてはよくわからない部分も多い 公衆の場所にあるUSB端子に充電するつもりで接続すると 勝手にデータ通信がされてサイバー攻撃される例がある 数年前、米国の政府関連機関から、空港などの「充電スポット」におけるデータハッキングの危険性についてのレポートが出されたことが報じられた。これは通称「Juice Jacking」（ジュースジャッキング）と呼ばれるサイバー攻撃の一種だ。 ジュースジャッキングは「Juice up」、つまり「燃料を補給する」「活性化する」「充電する」といった意味合いの米語だ。公衆の場所にあるUSB経由でスマホなどのデバイスを充電中に、USBケーブルのデータ通信ラインを使って、ハッキングしたり、マルウェア（悪意のあるソフトウエア）を埋め込む。 ジュー
だが、何度試しても失敗。どうやら、2段階認証に成功しても、2段階認証の端末同士が近くにないとログインが許可されないらしい。セキュリティが強化されているな ※2段階認証の端末同士→今回の場合は、僕の手元にあるrealme GT7 Pro と出品者が今使っているスマホ 同じ場所でやらなければならない 裏技もある YouTubeやネットでスマホの名前＋FRPで検索すると、そのスマホの脆弱性やバグを利用してGoogleアカウント情報を抹消する方法が紹介されている。 しかし、いずれもかなり複雑で素人が試すにはハードルが高い。また、時間をかけても成功する保証はない。 パソコンのソフトもある 調べてみると、解除専用のパソコンソフトがあることがわかった。一つ試してみたが、結果的にはうまくいかなかった。 どうやら、Android 15がよりセキュリティが強化されていることが原因のようだ。 返品が早くて確実
Apple、Google、Microsoftという3大OSベンダーが揃ってサポートを表明している「パスキー（Passkeys）」。パスキーを使うことで、パスワードが不要になり、フィッシングや成りすまし、流出などのセキュリティ問題が一気に解決するほか、パスワードをメモしたり覚えたりする必要がなくなる。果たして、パスキーによってパスワード不要の世界はやってくるのだろうか。 パスキーでログインはこう変わる パスキーとは一体何か？ 理屈や背景を説明する前に、デモサイトの「Passkeys.io」にアクセスしてみるのが分かりやすい。パスキーは生体認証とセットの技術なので、指紋認証機能を備えたPCや、指紋／顔認証を備えたiPhone、Androidなどでアクセスしてみよう。
3月17日の報道以降、LINEの個人情報取り扱いについて懸念の声が上がっている。23日夜には同社が会見を開き、LINEに関するデータ保存を国内に全て移管することを軸とした対策を発表した。 これで問題解決……と考えてはいけない。データ保存の国内移管は一つの方策にすぎないし、個人情報を取り扱う上での万能薬でもないからだ。 さらに言えば、今回の問題の本質は、問題そのものの見通しの悪さと、消費者側の認識とのズレにある。 では、LINEが本当に抱えていた課題とはなんなのかを考えてみよう。 LINEではデータがどう扱われていたのか 会見でLINEの出澤剛代表取締役CEOは、「ユーザーの皆さまにご迷惑とご心配をおかけしたこと、ユーザーの信頼を損なうこととなったことをおわびします」と謝罪した。 ただこれは、あくまで「ご心配をおかけしたこと」と「信頼を損なったこと」への謝罪であり、データが漏れた、という話で
この2,3週間ほど、私のメールボックスにほぼ毎日bitFlyerのフィッシングメールが届くようになりました。 私はサイバーセキュリティ分野での調査研究をしており、このような詐欺メールはさして珍しいことではありません。しかしこのフィッシングメールが誘導する先のフィッシングサイトは、あまり他に見ない特徴を持っています。そして今後の脅威となる可能性が高いと感じ、この文章を書きました。 フィッシングメール 届いたフィッシングメール自体は、よくあるタイプのものでした。不正なログインがあったからすぐ確認しなさい、と人を慌てさせてリンクをクリックさせる、一般的な手口です。 しかしこのリンク先が、2週間ほど前からGoogleドキュメントへのリンクとなったのです。 リンク先はGoogleドキュメント Googleドキュメントで作られたフィッシングサイトがこちらです。 見て分かるように、厳密にはこれはフィッシ
トリドールグループの晩杯屋、酎ハイ3杯(750円)をケチろうとしてきたカスハラ客をお店とSNS上のダブルで返り討ちに
NTTドコモは9月10日、電子決済サービス「ドコモ口座」を通じて現金の不正引き出しが相次いでいることを受け、被害者やサービスの利用者に謝罪した。同社が同日に開催した記者会見の内容を一問一答でまとめた。 記者会見には、ドコモの丸山誠治副社長、前田義晃本部長（常務執行役員 マーケティングプラットフォーム本部）、田原努部長（ウォレットビジネス部）が登壇した。 ――ドコモ回線契約者以外でもメールアドレスで口座を作れるが、電話番号の登録を義務付けていれば、電話による回線認証なども可能だったのではないか。dアカウントのサービス拡大を優先したのか 丸山：ドコモユーザー以外にもドコモのサービスを開放していこうと事業に取り組んできた。その中の一環として、d払い（ドコモ口座）についても提供範囲を広げるため、（認証などを）簡易な手段にしていた。現在は反省している。 ――2019年5月にりそな銀行で同様の問題が発
杏ちゃんはBANされたツーラーでも内部の人間でもありません！！ 先日Twitterにて指摘したグランブルーファンタジーのステージング環境へアクセスが可能だった件についてまとめておきます。 （該当ツイートは削除済みのため画像を添付しておきます） ※ 注意 本記事中にはURLやIPアドレスが含まれます。 既に外部からのアクセスはできなくなっていますが、利用規約等を考慮しアクセスしないほうがいいと思います。 ステージング環境へのアクセス外部からのアクセスが確認できた環境は複数ありURLからおそらくステージング環境と思われます。 1. stg.game.granbluefantasy.jp 2. stgz.game.granbluefantasy.jp これらの環境は外部から「制限なく」「誰でも」アクセス可能な状態で公開されていました。 また、Googleにインデックス登録されており検索結果に表示
被告弁護人と高木浩光氏は何と闘ったのか、そしてエンジニアは警察に逮捕されたらどう闘えばいいのか（Coinhive事件解説 前編）：権利は国民の不断の努力によって保持しなければならない（1/3 ページ） Coinhive、Wizard Bible、ブラクラ補導――ウイルス作成罪をめぐる摘発が相次ぐ昨今、エンジニアはどのように自身の身を守るべきか、そもそもウイルス作成罪をどのように解釈し、適用すべきか。Coinhive事件の被告人弁護を担当した平野弁護士と証人として証言した高木浩光氏が詳しく解説した。 世の中の大半のエンジニアにとって、「逮捕」や「起訴」といった言葉は縁遠いものだったかもしれない。だが2018年に入って「不正指令電磁的記録に関する罪」（通称：ウイルス作成罪）に関する摘発が相次いで行われ、状況が大きく変わり始めている。 2018年6月、自身が運営するWebサイト上に、閲覧してきた
2019年6月8日夜、クレジットカードの情報窃取を目的としたページが稼働していたと情報をいただきました。偽ページが稼働していたドメインやIPアドレスを調べたところ、いくつか興味深い情報が確認できたため、調べた内容をここではまとめます。 偽決済画面だらけのサーバー 情報提供頂いたURLではクレジットカード情報を窃取することを目的とした偽決済画面が稼働していた。 サブドメインには決済代行サービスのペイジェントに似せた文字列が用いられていた。 偽決済画面はワイン販売を行っている会社名がフォーム上部（モザイク部）に掲載。 この会社は2019年2月にWebサイトの改修を目的として一時閉鎖すると案内。 6月に新ドメインでECサイト再開。新ドメインへ移行した理由は「諸事情により」とのみ説明。 問題のドメインsearch-hot.comを調べる 問題のページが稼働していたドメインsearch-hot.co
2018年9月頃から第三者に汎用JPドメインがのっとられるドメイン名ハイジャックの事例が相次ぎ、これらは不正なドメイン移管手続きにより発生した疑いがあります。ここでは関連する情報をまとめます。 不正移管の手口 のっとり犯が自身が利用するレジストラを通じて他人が所有するドメインの移管申請を行う。 次のいずれか該当する場合に（一時的に）ドメイン移管申請が行われてしまう恐れがある。 指定事業者が承認確認（不承認含む）を行わない（放置する） 登録者または指定事業者がのっとり犯が行った移管申請を誤って承認してしまう 汎用JPが狙われているのは自動承認ルールを悪用しているためとみられる 移管元指定事業者から承認、または不承認が10日以内に確認取れない場合、自動承認となる。 「汎用JPドメイン名登録申請等の取次に関する規則」第11条第2項に則ったものとされる。 第11条（取次にかかる登録申請等に対する決
今年2月、中国メーカーのLenovoが、販売しているノートパソコンへ密かに凶悪なアドウェアを混入していることが発覚しましたが、今回新たに、ユーザーデータを収集するソフトウェアを埋め込んでいることが明らかとなりました。しかも今回は、Lenovoの主力モデルであるThinkPadを始めとする「Think～」の全シリーズが対象です。 前回あれほどThinkシリーズは無関係と主張したのに 2015年2月にも、Superfishなる悪質なアドウェアを埋め込んでいることが明らかとなり、大スキャンダルに見舞われたLenovoですが、この時同社の見解は、「Thinkシリーズには埋め込んでいない」というものでした。しかし今回は、全てのThinkシリーズが対象となっています。 Computer Worldが明らかにしたところによれば、LenovoはThinkPadやThinkCentre、ThinkStati
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