Apple Japanは1月30日から、学生・教職員向けの「新学期をはじめよう」キャンペーンを開始しました。対象のMacを購入すると22,000円、iPadなら15,000円相当のApple Gift Cardがもらえます。大学や専門学校への入学が決まった方やその親、PTA役員もキャンペーンの対象となります。 M4搭載Macもお得！2025年の新学期キャンペーン Appleが開始した2025年の「新学期をはじめよう」キャンペーンは、2025年1月30日から4月9日まで実施されています。 対象となる製品と、Apple Gift Cardでの還元の内容は以下のとおりです。Appleの学生・教職員向けストアでは、AppleCare+（iPadは2年間、Macは3年間）も割引価格で購入可能です。 Mac：22,000円相当のApple Gift Card〜最新鋭M4モデルも対象 MacBook A
Appleのティム・クックCEO、iPadを教材として使用する熊本の小学校を訪問 2022 12/13 Appleのティム・クック最高情報責任者（CEO）が、熊本市にある五福小学校を訪れ、どのようにiPadが教材として使われているかを自身の目で確認しました。 アニメーション化されたモチモチの木をiPadで読んでいる？ クックCEOは、「熊本の五福小学校は、創造性とテクノロジーを教室に取り入れる新しい方法を見出しています。この若いクリエーターたちは、iPadを使って、“モチモチの木”という古典的な物語に命を吹き込んでいるのです」と画像を添えてソーシャルメディアに投稿しました。 Kumamoto’s Gofuku Elementary is finding new ways to weave creativity and technology into the classroom. These
“小中学校に1人1台の学習用情報端末を配備する”として、2019年より文部科学省が進めていた「GIGAスクール構想」。iPadの導入を推進しているアップルは、iPadを用いた授業の参考となる豊富な資料や、全国の学校での優れた実践事例をWebサイトで公開。ICT教育に詳しくない先生でも、iPadを宝の持ち腐れにすることなく、それらを参考に効率的な授業ができるようにしています。この努力もあり、iPadはすでに275万台以上が全国の小中学校に導入されたといいます。今回、GIGAスクール構想でiPadを導入して手応えを感じている自治体の担当者に、iPadの導入を決めた理由や、iPadを授業で効果的に活用するためにどのような取り組みを行ってきたのかを取材しました。 GIGAスクールの1人1台端末にiPadを選んだ三重県松阪市。iPadを選んだ理由や、iPadを導入してからの取り組みを聞いた 「iPa
Appleは、iPadを学校教育の現場で活用するための資料をまとめたWebサイト「GIGAスクール構想をAppleと」を公開し、小中学校で生徒の主体的な学びにiPadを活用した事例を紹介しています。 全国の小中学校に275万台のiPadが導入済み Appleが公開した「GIGAスクール構想をAppleと」では、小中学生に1人1台のデバイスを提供することを目標とした、文部科学省主導のGIGAスクール構想を受け、iPadを活用した授業のための資料や導入事例が紹介されています。 日本は経済協力開発機構（OECD）加盟国の中で、授業へのテクノロジー利用時間が最も少なく、導入に遅れを取っていたものの、2021年7月時点では全国の小中学校で275万台のiPadが導入されています。 なお、iPadは同構想による導入端末のOS別シェアで29.0%を獲得しています。 iPadの活用に役立つ情報を掲載 iPa
Appleは、学生・教職員価格で対象のMacかiPadを買うと、最高18,000円分のApple Gift Cardがもらえる「新学期を始めよう」キャンペーンを開催しています。 AppleCare+の20%オフも同時開催です。 期間は2月3日から4月18日まで。 直営店のApple Store、オンラインの学生・教職員向けストア、または0120‑994‑994への電話で購入された場合に限り有効です。 Apple「新学期を始めよう」キャンペーン対象製品は、 Mac iMac、Mac mini、Mac Pro、MacBook Pro、MacBook Air（これらのカスタマイズ製品も含む） 18,000円分のApple Gift Card iPad 12.9インチiPad Pro（第5世代）、11インチiPad Pro（第3世代）とiPad Air（第4世代）（iPad（第9世代）とiP
Apple、Mac/iPad購入で最大18,000円分還元の新学期キャンペーン開始 2022 2/03 Appleは、日本の新年度に向けた学生・教職員向けキャンペーン「Appleと一緒に新学期を始めよう。」を開始しました。対象の学生や教職員が期間中にMacまたはiPadを購入すると、最大18,000円分のApple Gift Cardがもらえます。 Macなら18,000円、iPadなら12,000円分還元 2022年の「Appleと一緒に新学期を始めよう。」は、対象の学生、保護者、教職員が期間内にMacまたはiPadを購入すると、Macなら18,000円分、iPadなら12,000円分の新しいApple Gift Cardがもらえるキャンペーンです。 キャンペーン期間は2月3日から4月18日までで、オンラインの「学生・教職員向けストア」、直営店Apple Store、または電話（0120
米ジョージア州の公立学校区、Appleと協力し生徒にMacBook供与〜学習機会増加狙い 2022 1/31 米ジョージア州ドウアティ郡の公立学校区（DCSS）が、Appleや非営利組織EdFarmと協力し、すべての生徒、教職員がApple製品やサービス、指導サポートを利用できる取り組みを導入しました。 教育環境の充実図る DCSSとAppleの新たな取り組みによって、生徒にはMacBook AirかiPad、ロジクールのデジタルペンシル「Crayon」が支給され、コーディングとアプリ開発のカリキュラム（Everyone Can Code、Everyone Can Create）が提供されます。 DCSSは「教室でも、家でも、外出先でも、生徒たちは平等に勉強へアクセスできるようになる」と述べ、教育環境の充実に自信を覗かせました。「このコラボレーションによって、常勤のAppleプロフェッショ
文部科学省は8月30日、学校で1人1台の端末を利用可能にする「GIGAスクール構想」の状況を発表しました。OS別のシェアで、iOS（iPad）は29.0％で、ChromeOS、Windowsに次いで3位でした。 公立小中学校で「1人1台」ほぼ実現 文部科学省が発表した「端末の利活用状況等の実態調査（令和3年7月末時点）（速報値）」では、全国の公立小学校等19,791校、中学校等10,165校における、「GIGAスクール構想」の実現への進捗状況をまとめています。 端末の利活用状況は、小学校等の84.2％、中学校等の91.0％で、全学年での利活用が開始されています。一部の学年での開始を含めると、小学校等の96.1％、中学校等の96.5％で利活用が開始されています。 端末の整備状況は、全国の自治体の96.1％で端末の整備を完了し、端末1台あたりの児童生徒数は1.0人と、「1人1台」はほぼ実現され
教育ジャーナリスト。マザークエスト代表。出版社勤務後、女性のネットワークを生かした編集企画会社を発足。「お母さんと子どもたちの笑顔のために」をコンセプトに、数多くの書籍をプロデュースした。現在は、教育ジャーナリストとして、紙媒体からWEB連載まで幅広く執筆する傍ら、海外の教育視察も行う。20年近く教育の現場を取材し、偏差値主義の教育からクリエイティブな力を育てる探究型の学びへのシフトを提唱。「子育ては人材育成のプロジェクトであり、そのキーマンのお母さんが探究することが必要」とマザークエストを立ち上げた。お母さんの気持ちがわかるポジティブ心理学コンサルタントとしても活躍。 ネクストリーダーの道標 偉大なイノベーターに共通する要素は、「新しい組み合わせを発想する能力」と「その発想に価値があるかどうかを洞察する能力」である。この2つの能力は1人の人間が兼ね揃える必要はない。アップルにはジョブズ氏
Appleは、教師向けにiPadの活用方法をまとめた「教師の皆さんに役立つヒント30」を公開しました。教育関係者以外にも役立つ、日常的にiPadを活用するための方法が紹介されています。 iPadを使いこなすための30のヒント 「教師の皆さんに役立つヒント30」は、Appleが「作業効率をアップしたり授業をスムーズに進めるのに役立つ、さまざまなiPadの内蔵機能を紹介します」と紹介しているとおり、教育に活用できるiPadの使い方30個を4ページのPDFにまとめています。 「教師の皆さんに役立つヒント30」は、10月5日の世界教師デーに合わせて公開されています。 なお、PDFにヒントをまとめて紹介するスタイルは、自宅で過ごす時間の増えた子供向けに4月に公開された「キッズのためのクリエイティブなアクティビティ30」と同様のものです。 教育に限らず、iPadの活用に便利な使い方を紹介 例えば、最初
“小中学校に1人1台の情報端末を配備する”という「GIGAスクール構想」の準備が、全国の自治体で急ピッチで進められています。各自治体は、文部科学省が標準仕様と定める「Windows」「Chromebook」「iPad」の3種類から選ぶことになりますが、試験導入ではWindowsを用いていたのに正式導入ではiPadを採用する自治体が増えてきました。“鞍替え”の背景には、iPadならではの使いやすさや軽快な動作が教育現場でも認められたことがありました。 小中学校に1人1台の情報端末を配備する「GIGAスクール構想」でiPadを採用する自治体が増えている。iPadを選んだ背景や活用の方法を、東西2つの自治体に取材した iPadの使いやすさとレスポンスのよさが認められた IT先進国の印象が強い日本ですが、学校での情報端末の利用は世界各国と比べても遅れているといわれます。その状況を受け、「小中学校に
小中学校の全生徒に1人1台のパソコンを整備する「GIGAスクール構想」政策で、教育市場におけるパソコン（PC）やタブレット端末のOS別シェアが大きく変動しそうだ。これまでのWindows搭載機の独占が崩れ、米グーグルのOSを搭載したChromebookや米アップルのiPadを導入する小中学校が大きく伸びる見通しであることが、日経クロステックの取材で明らかになった。 文部科学省が公表したGIGAスクール向けの「標準仕様」では、Windows PCに加えてChromebookとiPadも「推奨」として候補に挙げている。端末を選ぶ地方自治体への取材などを基に日経クロステックがまとめたところ、ChromebookがWindowsに迫る支持を集め、iPadも低学年向けを中心に人気が高いことが判明した。 端末市場を調査しているMM総研の中村成希執行役員研究部長は「Chromebookはおよそ3分の1、
iOS13.4、iPadOS13.4、macOS Catalina 10.15.4では、iPadを複数ユーザーで共用可能する機能や、Macで特定アプリ以外の利用を制限する機能が企業や学校向けに提供されています。 企業・教育機関向けの新機能も追加 日本時間3月25日に正式版が公開されたiOS13.4、iPadOS13.4、macOS Catalina 10.15.4は、多くの新機能が追加されているほか、企業や学校で管理されるデバイス向けの管理機能も大きく進化しています。 iPadを複数ユーザーで共用可能に 企業に導入されているiPadを共有する場合でも、ユーザー個別にカスタマイズされた環境が利用可能になりました。 Apple Business Managerで管理されているApple IDでログインすると、iCloud上に保存されたメールアカウント、ファイルなどのデータが読み込まれて利用可能
安倍首相が「学校で1人1台のパソコンは当然」と発言したことを受けて、学校へのIT機器やICT教育の導入が急速に進みそうな風向きになってきました。そのような状況に先駆けて、2018年に全校生徒にiPadを1人1台ずつ導入し、ほぼすべての授業で活用して成果を上げている小学校があります。iPadを介して生徒同士で学びを深める様子が見られるようになるなど、学校側が予想していなかった効果も実感できたそうです。 2020年のプログラミング教育の必修化を前に、iPadを生徒1人に1台導入して目覚ましい効果を挙げている小学校を取材した 2年生の2学期からiPadを自己負担で導入 今回取材したのは、神奈川県川崎市にある洗足学園小学校。進学校として知られている私立小学校です。同校の赤尾綾子教頭にお話を伺いました。 洗足学園小学校の5年生クラス 同校がタブレットの導入を検討したのは2016年のこと。教科書やノー
2020年度から小学校でプログラミング教育が必修化される流れを受け、全国の学校でプログラミング教育が盛り上がりを見せています。和歌山県では2019年度から、県内すべての公立の小・中・高校の400校でプログラミング教育を始めることを発表するなど、今春からはさらにその流れが進むでしょう。 中高一貫の男子校である海城中学高等学校 東京都新宿区の海城中学高等学校も、プログラミング教育に力を入れる学校のひとつ。2017年度から、Z会協力のもとプログラミング講座を開講しており、一学期に「初心者編」、二学期に「発展編」を実施。初心者編では中学2年から高校1年までの生徒を対象に募集したところ、定員40名に対し100名以上が応募するほどの人気講座となりました。 生徒たち自身はプログラミングをどのようにとらえ、取り組んでいるのでしょうか。プログラミング教育の今を取材しました。 発展編の講座では、週に1回80分
How to watch Polaris Dawn astronauts attempt the first commercial spacewalk
学校と社会のギャップ 実社会のICT化レベルと比較しても学校現場の対応は極めて遅い mediaphotos-iStock. コンピューターを使った情報処理やコミュニケーションの能力である「情報通信技術（ICT）」が社会で不可欠な現代では、学校でも情報教育が重視されている。 情報教育は、情報科のような特定教科だけで行われるとは限らない。庶務連絡や提出物のやり取りをネットで行う、通常の授業でコンピューターを使うなど、学校生活全体を「情報化」することも、情報教育の一環に含まれる。生徒が情報機器に触れざるを得ない環境を作るわけだ。 いわゆる教育の情報化であるが、これがどれだけ実現しているか。OECDの国際学力調査「PISA 2012」では、15歳の生徒を対象に、学校内外でのICTの利用頻度をたずねている。複数の項目を提示し、5段階で自己評定してもらう形式だ＜表１＞。 選択された数値を合算し、ICT
関連キーワード iPad | Apple | 教育IT | MDM（モバイルデバイス管理） 教育産業の山口氏。2011年から、全国の大学や高校、中高一貫校、中学校、小学校などさまざまな教育機関にiPadを導入してきたスペシャリストだ 教育機関におけるタブレット普及の立役者といっても過言ではないのが、米Appleの「iPad」だ。Windowsタブレットや「Chromebook」など、教育機関が活用する端末が多様化しつつある今でも、iPadは私立の中学校や高等学校を中心に根強い支持を集める。ただし、iPadの導入や運用に伴い、さまざまなトラブルに直面している教育機関も珍しくない。 iPadを導入した教育機関の現場では、具体的にどのようなトラブルが発生しているのか。有力な対処方法とは何か。本稿では、iPad4000台の納入実績を持つ教育産業の山口宗芳氏が、2015年10月30日開催の教育ITイ
タブレット端末の不具合で迷惑するのは子どもたちだ（※イメージ写真）この記事の写真をすべて見る 教育の現場でタブレット端末を活用しようと試みている自治体が佐賀県にある。佐賀県武雄市は、市内の全小中学校でタブレット端末を活用した授業を展開している。小学校では2014年4月から、中学校では翌年4月から取り組みを開始した。児童や生徒にタブレットを貸し出して、学校で行われる授業のみならず、家庭学習に役立てる狙いだ。 だが、革新的といえる試みも、タブレット端末の不具合が続出して危機的状況に陥っている。週刊朝日6月19日号によると、授業当日にタブレット端末が立ち上がらなかったり、ネットワークにうまく繋がらなかったりといったトラブルが続出して、教育現場が混乱していると報じた。 具体的には、どんなトラブルが起こっているのか。武雄市教育委員会に聞くと、担当者からこんな答えが返ってきた。 「液晶画面の破損にくわ
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