メンタルアベイラビリティについては、自分の頭の中に無数の引き出しがあるタンスが構築されている、と考えると良いでしょう。 私の場合、「お肉をサクッと食べたい」引き出しには「焼肉ライク」が一番手前に格納されています。「お肉を腹一杯食べたい」引き出しには「焼肉きんぐ」が、「良いお肉を少しずつ食べて多幸感に包まれたい」引き出しには「叙々苑」が一番手前に格納されています。 引き出しに付けられたネームを、ブランディングの科学ではブランドとつながっている道の入り口として「カテゴリーエントリーポイント」（CEP）と紹介しています。 消費者は、よほどの中毒でも無い限り、すぐさまブランドを思い浮かべるわけではありません。CEPを介してブランドを想起します。すなわち、より多くの引き出しに自社ブランドがなるべく手前に（第一想起されるよう）格納されることが重要です。 いわゆる「引き出し理論」自体は、某マーケターの方
事業会社のマーケティング部門に所属する匿名マーケター・みる兄さんが話題のプロダクトを考察する連載の第4回は、2013年から2020年の売上成長率2,200％と圧倒的な事業成長で注目を集める「Anker」を取り上げます。「Anker」がここまで圧倒的に成長できた要因は何か、メンタルアベイラビリティ（mental availability）とフィジカルアベイラビリティ（physical availability）の観点から考察します。 今回のテーマは、「メンタルアベイラビリティとフィジカルアベイラビリティのブランドとの関係」です。 マーケティングネイティブで連載が決まってから、一度は書いてみたいと思っていたAnkerグループに着目し、参考図書として『ブランディングの科学2』（※）を用いてその戦略をひもといていきたいと思います。 ※編集部注：正確には『ブランディングの科学 新市場開拓編－エビデン
先日、Tripadvisor日本代表をされていた牧野さんとお会いしました。牧野さんは、現在JNTOの顧問をされていたりと、Tripadvisorを辞めた後も、日本の観光において、重要な役割を持っている方。 そこでお話する中で、日本のブランドの話になったんですね。 対外的に一つひとつコンテンツは強いけれど、日本として一貫した便益やポジションを世界に対して確立すべきなんじゃないか。そういう視座視点で物事を考える人が必要なのでは、と。 そんな話を牧野さんにした所、同意をしてくれて、そこで佐藤可士和さんが5年以上前に内閣府で提言した資料を見せてくれました。こちらは内閣府に公開されている資料になっています。 日本ブランド戦略2020 佐藤可士和 ― 国家ブランドについての提言 ―（内閣府） ※権利の観点から、資料キャプチャーは削除しました。上記URLを御覧ください。 上記資料を見て、どう思いましたか
新型コロナウイルスが、経済活動にも大きな影響を及ぼしていることは言うまでもない。そんな状況の中でも、グローバルブランドはいち早くメッセージを発信し、アクションを起こしている。ここではTBWA\HAKUHODO 細田高広さんに、そんな世界の動きを分析してもらった。 コロナショックに素早く反応した欧米ブランド 2020年の4月上旬の時点で、新型コロナウイルスによる社会の混乱は収束する気配がない。このような緊急事態下で、ブランドはどのように振る舞うべきなのだろうか。参考になるのは欧米企業の多様な事例だ。日本よりも速いペースで深刻な事態に直面した欧米は、社会そのものが一種のパニック状態に陥った。ブランドたちは混乱初期においてはユーモアを忘れない姿勢を見せてメッセージ発信を行い、深刻化してからは顧客やコミュニティを守る行動に切り替えていった。本稿ではまずこうした欧米企業の事例を俯瞰して紹介し、その上
エステー執行役エグゼクティブ・クリエイティブディレクターの鹿毛康司氏が考える「マーケティング部に異動になった社員が活躍する方法」。後編は「N＝1」を大切にして生まれた“ある成功例”を紹介する。新型コロナウイルスの感染拡大で自粛ムードが広がるなか、鹿毛氏の言葉から得るものは大きい。 ＜前回はこちら「マーケ部門に異動したあなたへ 鹿毛氏『手法より人の心の理解』」＞ プロのマーケターになることで、仕事も人生も面白くなると思います。それはクー・マーケティング・カンパニー代表取締役の音部大輔さん、OFFICE MASA代表で吉野家常務取締役の伊東正明さん、プリファード・ネットワークス執行役員CMO（最高マーケティング責任者）の富永朋信さん、Strategy Partners代表取締役でMarketing Force共同創業者の西口一希さんなどを見ていて感じることです。 この方々はマーケティングの“手
今、世の中には「ブランド」という単語があふれています。 「ブランド」についての情報もたくさんあります。 「ブランド」に関係する仕事をされている方も多いと思います。 最初に言っておきます。 もし、あなたが「ブランドは差別化である」とか、「ブランドは約束である」といった言説を信じていたのだとすれば、絶対にブランドはつくれません。まして「ブランドは第五の経営資源」などと言い出したら末期症状。社内で「ブランドかぶれの頭でっかち」と言われてしまいます。実務においては、机上のブランド論をそのまま信じて、教科書通りにやってみたところで、ブランドはつくれないのです。 では、どうしたらブランドをつくれるようになるのでしょうか。このコラムではブランドとは実務者にとって、そもそも何なのかを明らかにして、ブランドをつくる現実的な方法を、難しい言葉をできるだけ使わずに、皆さんに紹介できればと思っています。 私はダイ
P&Gで学ぶ価値観はマーケティング部門だけではなく、営業やファイナンス、研究開発や工場で働く社員まで徹底されている。工場見学に行ったとき、インターネット上の消費者の生の声をソーシャル・リスニング・ツールを使ってリアルタイムに収集・分析し、改善点を見つけては工場のラインを改善していた。このことを知ったときには、自社のことながら非常に誇りに思ったのを昨日のように覚えている。 あらゆる部署で「消費者がボスである」という価値観の徹底は経営上、特に部署を超えた意思決定にも非常に効率的に働く。会社全体で同じ価値観が共有されることで、いわゆる部署間での意見のすれ違いはほとんどなくなる。たとえKPI（重要業績評価指標）が部署によって異なったとしても、最終的には「消費者にとって本当に意味があるのか」という共通の視点・消費者理解をベースに議論がなされるため、スムーズな意思合意に到達できる。 そのためのビジネス
P&Gでは数々のヒット製品を生み出す“マーケティング帝国”の礎を築き、その後、日本トイザらス、ダイソン等でその手腕をふるった“伝説のマーケター”和田 浩子氏。「きっと皆さん、クライアントの成功事例とか有効なテクニックが知りたいと思うのですが、それをそのまま自社や自分の仕事に流用しようとするのでは、まったく意味がない」とばっさり斬る和田氏が、ブランドとイノベーションの向き合い方について語った。 ところで皆さんは、なぜアドテックに来ましたか？ ユニバーサルスタジオ・ジャパン、資生堂、コカ・コーラ、マクドナルド……マーケティング戦略においてユニークな存在感を放つこれらの企業で、現在マーケティング要職を務めるのはP&Gの出身者だ。トップクラスのマーケターも数々輩出する“マーケティング帝国”P&G。その基礎を築いたOffice Wada代表の和田 浩子氏は当時“ドラゴン・レディ”とも呼ばれ、「名前を
人材育成のプロが組織の成長に伴走します。生成AIを活用した各種機能、MBA基礎〜DXなど最新知識まで測定もできるeラーニングも用意。 詳細を見る 花王の「メリット」といえば、シャンプーのブランドとして知らない人はいないであろう、堂々のロングセラー・定番商品である。何と発売は1970年というから、45年間も栄枯盛衰の激しい市場の中で生き抜いているのだ。しかも、単に生き残りを果たしているだけではない。化粧品業界紙「週刊粧業」が全国の消費者から化粧品・日用品の買い物レシートを集めて行っているランキング調査において、メリットはランキングトップの常連である。つまり、今も「売れ続けている」のである。そのヒミツを探ってみよう。 メリットシャンプーの変遷 前述の通りメリットシャンプーの発売は1970年。田中裕子が花嫁である友人に「フケ・かゆみをおさえてお幸せに」と、とぼけたスピーチするCMが印象的だった。
2015年12月3日と4日、米Salesforce.comの日本法人であるセールスフォース・ドットコムはプライベートイベント「Salesforce World Tour Tokyo 2015」を開催した。その中から「モバイルファースト時代のマーケティング――スマホ、LINEを活用したOne to Oneマーケティング展開」と題したセッションのダイジェストを紹介する。 関連記事 LINE、Facebook、Twitter、YouTube、「激増する日本人のソーシャルメディア利用」の中身を読み解く 日本人の生活の中にすっかり定着したソーシャルメディア。個別のサービス間での移動はあれど、全体的な利用者数の増加はまだ続いています。しかし、一口に利用者といってもその実態を見ると……？ LINEのタイムラインに広告枠 LINEは、同社が運営するメッセージングアプリ「LINE」のタイムラインにおいて新た
山口：「進研ゼミ」「こどもちゃれんじ」はとても強いブランドですが、2013年度の国内会員数は前年比で24万人減で、385万人となりました。資料を拝見すると、いきなりガクッと減っているのがよく分かります。この要因は何でしょうか。 成島：単年度で起きたことではありますが、これまでの私たちのやり方で蓄積した膿が、数値結果として出てしまったのだと思っています。会員数も落ちましたが、ブランドイメージもびっくりするほど落ちました。反省して、頭を丸めて出直さないといけないと考えているところです。 山口：何を反省するのでしょう。 成島：お客様に対する姿勢です。例えば、私たちは社内でダイレクトメール（DM）を送ることを「投下する」と言う。でも、ラブレターや招待状なら「届ける」ですよね。これから会員になってくださるお客様と「頑張ろう」と約束をするためのものなのに“投下”って、爆撃機じゃないんだから、と。 山口
以前、DSPを活用していらっしゃる某化粧品メーカーさまから、「スキンケア商品で機能訴求のキャンペーンを行う予定だが、どんな人がどの程度関心を持ってくれたのかを定量的に把握したい」という相談がありました。この依頼に対し、DSPデータとインバナーサーベイを組み合わせて分析することを提案しました。 DSPはざっくり言えば「1人ひとりどんな人かを判別して、広告を出す仕組み」です。前回ご紹介したインバナーサーベイ（広告枠にアンケートを掲出し、回答を得る調査手法）と、このDSPの裏側にある膨大なデータとを組み合わせることで、“ブランド認知”や“好意度”といったブランド指標と、態度変容した人のユーザープロファイルが分析できるのではないかと考えたのです。 結果、今後のネット広告でのブランディング活動にとって重要な示唆が得られたので、ご紹介します。なお、お客さまのご希望により、商品名、詳細データなどは非公開
メディアリサーチおよび広告コミュニケーション効果の調査、そして市場調査・ネットリサーチなどをトータルサポート はじめにー分析のねらい 日々さまざまな新製品が開発されていますが、その中でも広く人々に受け入れられ、また長期に渡って購入され続けていく商品（ロングセラーブランド）となるものは、ほんのごく一部です。ロングセラーブランドは、企業にとって継続的に利益を生み続ける、重要な基幹商品となります。 各企業のマーケッターにとって、ロングセラーブランドの売上を維持・拡大していくために戦略を考えることは大切な役割でもあります。戦略を立てる上で重要なプロセスのひとつに、「ターゲティング」があります。 「ターゲティング」において、「性別」「年齢」などは基本的な情報として外すことができないものです。ロングセラーブランドでは、長期に渡って売れ続けてきたという点で時系列な変化を捉えることができますが、性年代別の
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