旧約聖書、ヨブ記の時代。 神が認める善人ヨブはその信仰を試されることになり、財産も家族もすべて失い、皮膚病に冒され、友人らから罵倒され信心を疑われる。神をも否定してしまうほどに弱ったヨブだが、その信仰を取り戻したことで神から祝福を受けて失った財産の二倍を手に入れることになった。 ヨブを操作して物語の展開を早めタイムアタックに挑戦してみる話。 ※この小説は『小説家になろう』にマルチ投稿しています ウツに住んでいたヨブには、妻と息子7人と娘3人、使用人、財産があった。 彼は、町の門に座す者で、老人や君たちから尊敬されていた。彼は神の目から見ても義人であった。 しかし、神の賞賛を聞いた御使いたちのうち、サタンはヨブの忠誠に対して、利益を期待しての信仰だろうと疑いを投げかける。サタンは神の許しをえてヨブを試すことにし、彼のすべての財産と家族を失わせる。 それでもヨブは「わたしは裸で母の胎を出た。裸

ローマ教皇庁は21日、ローマ・カトリック教会のフランシスコ教皇が亡くなったと発表しました。88歳でした。 教皇は貧困や気候変動などの問題に取り組み、各地で続く紛争の平和的な解決を求めたほか、日本の被爆地を訪れて核兵器の廃絶も訴えました。 目次 フランシスコ教皇 2013年に教皇就任 各国首脳らも追悼 フランシスコ教皇はアルゼンチン出身で、2013年に中南米出身者として初めて教皇に選ばれました。 在任中、世界的に貧富の差が拡大しているとして格差の解消を訴え、貧しい人々の救済にあたったほか、難民や移民の保護や気候変動への対応を呼びかけるなど、地球規模の課題解決に向けて積極的に発信してきました。 2019年には、ローマ教皇としては38年ぶりに日本を訪れ、被爆地の広島や長崎でスピーチを行い、広島では「核兵器は使うことも持つことも倫理に反する」と述べ、核兵器の廃絶を強く訴えました。 2022年2月に

2025年3月20日、ターリバーンのアーフンザーダ指導者は「スンナ（注：使徒ムハンマドの慣行）に背く諸習慣をスンナに適合したものへと転換する」として「様々な社会問題での誤った習慣の禁止について」の首長令を公布した。全7条からなるこの首長令は、結婚と婚資（注：マフル。新郎から新婦に支払うもので、この支払で婚姻契約が成立する。地域によってどのようなものをやり取りするかは差異があるが、夫婦の新居・家具など高額なマフルが必要となる場合、結婚難や住宅難を招いて深刻な社会不安につながることがある）、披露宴、葬式、巡礼からの帰還に伴うお祝いや金銭のやり取りが「シャリーア化」の対象として定められた。まず、前文でマフルは妻個人の権利であり、妻の男性親族がマフルを取り上げたり、勝手に使ったりしてはならないと謳う。そうすることにより、マフルの高騰を抑えることができるそうだ。ということは、これまでのアフガンの「習

■耕論　解散命令請求　その前に　世界平和統一家庭連合（旧統一教会）に対する、宗教法人の解散命令をにらんだ政府の動きが進んでいる。「信教の自由」や「政治と宗教」にも関わるこの問題を、どう考えるべきなのか…

【2月18日 AFP】エクアドルの最大都市グアヤキル郊外のドゥランで、麻薬密売の巣窟に踏み込んだ警官隊が目にしたのは、骸骨の聖母「サンタ・ムエルテ」の祭壇だった。死の聖人の保護を求めて、ギャングたちは金銭、たばこ、酒類、フィギュア、聖具などをその足元に積み上げていた。 右手に大鎌、左手に地球を持つ不気味な骸骨像を祀った祭壇は、ドゥランに潜む犯罪者のアジトで急速に増加している。 「サンタ・ムエルテに運命を託せば、捕まらずに済む、あるいは目的を達成できると信じられている。サンタ・ムエルテはギャングの守護神だ」と、ドゥラン警察の上級幹部ロベルト・サンタマリア氏はAFPに語った。 匿名でAFPの取材に応じたギャングの元メンバーは、人間をいけにえとして捧げた仲間もいたと語った。「他の町から子どもをさらってきて、大きな仕事をするときに、サンタ・ムエルテの前でいけにえにしたんだ」 ■「死の聖人」人気 「

2025年1月29日、シャーム解放機構（旧称：ヌスラ戦線。シリアのアル=カーイダ）が率いる軍事司令部と武装勢力諸派が一堂に会し、「革命の勝利」を宣言するとともにアフマド・シャラ（アブー・ムハンマド・ジャウラーニー）司令官を「大統領」に推戴し、武装勢力諸派を解散して「シリア軍」を編成することを決定した。かつて「イスラーム国」の前身組織の「一兵士」だった人物が、シリアのアル=カーイダの首領へ、そして国際的な承認と祝福を受けてシリア・アラブ共和国の「大統領」へと転身したことになるし、シャーム解放機構と同派の管理下にあったイスラーム過激派諸派の構成員は、外国人も含めて新生シリア軍の将官・士官・兵士となるわけだ。これは、目下進行中のイスラーム過激派の馴致という文明史的とも言える壮大な実験の一コマとして歴史や道徳の教科書に載せていいくらいの大きなできごとだ。これらの者たちは、今後大手を振ってシリア・ア

視点や考え方はともかく、イスラーム過激派にちょっとでも関心があるのなら、2025年はとても憂鬱に開けた。年明け早々、アメリカのニューオリンズで車両と銃を用いた襲撃事件があり15人以上が死亡したが、これが“「イスラーム国」に影響された者”の犯行だという捜査情報が直ちに発信され、みんなが「イスラーム国」の「犯行声明を待つ」というとても不健全な状態に陥ってしまったからだ。この種の事件について、もし事件を計画・実行・広報した（する）組織があるのなら、捜査当局が「イスラーム国」なりその他の主体なりそうした組織に先立って情報を発信し、「犯人だけが知りうる事実」の価値をなるべく低くするのは効果的な対策の一つだ。しかし、今回のように、「襲撃犯が旗を持っていた（注：その旗と同じロゴは、現在シリアを「治安部隊」と称して徘徊している武装集団も公然と使用している）」とか、「「イスラーム国」の影響を受けていた風の」

シリアでは12月15日、シャーム解放機構（旧シャームの民のヌスラ戦線、「シリアのアル=カーイダ」）を主体とするシリア軍事作戦局総司令部（「攻撃抑止」軍事作戦局）による首都ダマスカス制圧とバッシャール・アサド政権の崩壊に伴い、同総司令部に掌握された、ダマスカス県マッザ区の裁判所に設置されている高等司法院が、シリア革命軍事作戦司令室（シリア軍事作戦局総司令部）に対して自由シリアの憲法（暫定憲法）草案を提出した。 暫定憲法草案の全文は以下の通り： 慈悲深く慈悲あまねきアッラーの御名において シリア革命の目標に基づき、現代的で民主的な市民国家を樹立するというシリア国民の権利を信じ、シリア革命軍事司令部は移行期を規律するため、本暫定憲法宣言を発表する。 第1章　基本原則第1条シリアは主権を有する独立国家であり、平等な市民権の原則に基づく。その領土のいかなる部分も譲渡してはならない。 第2条国家の宗教

シャーム解放機構（旧称・ヌスラ戦線。シリアのアル=カーイダ）による政権奪取以来、同派が支配する政治的移行が国際的な祝福を受けながら進みそうな情勢である。現在、人類は自由と民主主義を推進する（はずの）「国際社会」がそれらに相容れないはずのイスラーム過激派を放任・支援するという「テロとの戦い」の崩壊過程から、イスラーム過激派の代表選手であるアル=カーイダによる政権奪取と国家の経営が国際的に承認され、アル=カーイダはそれにアメリカ（とイスラエル）に奉仕することで応じるという、まさに未曽有の実験に突入した。そんな状況が訪れるのを事前に知っていたかのような顔をして、「イスラーム国」は週刊の機関誌の最新号で、「家畜化と動員」とのタイトルでシリア情勢を論評した。論評自体は、「国際社会」（要するにアメリカとイスラエル）と取引して一定の領域で権力の独占に成功したイスラーム過激派、具体的にはターリバーンとシャ

私がイスラエルの人々と仕事上の関りを継続的にもったのは、2009年から2011年ごろのことだった。イスラエル北部のナハリヤという町に２週間ほど滞在したこともある。仕事の詳細はここには記さない。イスラエルの国に、イスラエルの人たちに、ユダヤ教徒の人たちに、私が感じたことをここに書こうと思う。私が感じたことは、すべてのイスラエル人には当てはまらないかも知れない。だってそこにはいろんな人がいたから。いろんな考えや思いを持つ人が日本にもいるように、いろんなイスラエル人が本当にいた。バラツキはあるかも知れないが、総じてこんな感じだったと、私が思う範囲を述べたいと思う。 イスラエルは人種の坩堝だ。もはや知っているかもしれないが、ユダヤ人というのはユダヤ教を信じている民であって、ヨーロッパ人もいればアラブ人も黒人も、そしてロシア系の人もいた。ただ、ユダヤ教徒というのは独特の共通した目つきというか、雰囲気

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グアテマラの首都グアテマラ市で、「レブ・タホール共同体のユダヤ人家族のための国際救助委員会」と書かれたシールを貼る正統派のユダヤ教徒（2016年9月25日撮影、資料写真）。(c)JOHAN ORDONEZ / AFP 【8月29日 AFP】中米グアテマラの当局は、共同生活をしているユダヤ教団体について児童虐待の疑いで調査を開始した。28日に当局者が明らかにした。この教団をめぐっては、強制結婚や未成年の妊娠といった報告もあるという。 調査対象となっているのは、首都グアテマラ市の南西に位置するサンタロサ（Santa Rosa）県オラトリオ（Oratorio）にある農場で共同生活をしているユダヤ教の一派「レブ・タホール（Lev Tahor）教団」。 当局は先週、裁判所の命令を受けて未成年者の状況を確認しようとしたが、信者らに農場への立ち入りを妨げられた。 子どもと青少年の問題について同県の代理人

ひとくちに右翼といっても旧来のゴリゴリの教条的なやつから最近の参政党や日本保守党ファンみたいなフワフワした空気で動く情緒的保守層までいるわけだ。 「旧来のゴリゴリの」が親イスラエルというか、はっきりと反パレスチナなのは不思議という方が不思議ではないだろうか？　重信房子とかテルアビブ空港乱射事件の歴史的インパクトに照らせば。 一方の「最近の情緒的保守層」は妙にトランプを慕っている。アメリカの宗教保守にもどちらかといえばシンパシーを持っているだろう。シオニストも友達の友達の友達というわけだ。そこにはやや飛躍があるが、それは本邦ネトウヨの発想が飛躍してると言うより、アメリカ国内でのキリスト教右派とシオニズムの結びつきにそもそもギャップを無理やり繋ぐ飛躍があるというべきだろう。 しかし彼ら情緒的保守層が何を支持するかの選択を誘導してるのは「〇〇が好きだから応援したい！」というプラスのインセンティブ

パリオリンピックの開会式の演出をめぐり、宗教上のやゆがあったなどとして波紋が広がる中、ローマ・カトリック教会のローマ教皇庁は「宗教的信念をあざ笑うような表現はあってはならない」などと、演出に不快感を示す異例の声明を発表しました。 先月26日に行われたパリオリンピックの開会式では、女装したダンサーらが並んだ様子が、キリストと弟子を描いたレオナルド・ダビンチの「最後の晩餐」の構図に似ていたことから、キリスト教をやゆしているなどとして、批判が上がっています。 ローマ教皇庁は3日「開会式のいくつかの場面に対し心を痛めるとともに、多くのキリスト教徒やほかの宗教の信者に不快な思いをさせたことを悲しむ声に同調せざるをえない」として、演出内容に不快感を示す異例の声明をフランス語で発表しました。 その上で「全世界が共通の価値観のもとに集う名誉あるイベントで、多くの人の宗教的信念をあざ笑うような表現はあっては

原告の女性は、長野県に住んでいた元信者の母親が違法な勧誘で高額な献金などをさせられたとして、母親とともに教団と信者に賠償を求める裁判を起こしました。 裁判を起こす2年前の2015年、母親が86歳の時に「教団に返金を求めない」などとする念書を書き、動画にも収められていたことから、1審と2審は訴えを退けました。 母親は裁判中に亡くなり、娘が上告していました。 11日の判決で最高裁判所第1小法廷の堺徹裁判長は、「母親は半年後には認知症と診断され、合理的な判断をすることが困難な状態だった。信者らは念書の締結を終始主導し、判断が難しい母親の状態を利用して一方的に大きな不利益を与えた。念書は無効だ」と指摘しました。 また、母親の献金が1億円を超えているなどの状況について、「異例と評価でき、母親の生活に無視しがたい影響を及ぼすものだ」と述べました。 一方、献金の勧誘が違法かどうかについては、「寄付者の属

アカデミー賞やカンヌ国際映画祭など、国際的な舞台で快挙が続いているマレーシアの映画界。 しかし、国内ではいま、ある作品をめぐって波紋が広がっています。 1本の映画を作った監督とプロデューサーが検察に起訴されたのです。いったい何が起きているのか。現地を取材しました。 （アジア総局ディレクター 白水康大）

※追記あり タイトルの通りである。 吐き出せる場所がなかったので、ここに書き記させてほしい。何かの肯定も否定もするつもりはない。ただの愚痴だと思って、暇つぶしにでも読んで頂けたら幸いである。 自分は同性愛者で、恋人も同性だ。 付き合っておおよそ2ヶ月程度だが、長々隠し続けるのもよろしくないと思い、酒の力を借りて(これに関しては良くなかったと思っている)震えも怯えも誤魔化し、宗教3世であることをカミングアウトした。恋人は、その場では多少驚いて見せたが、変わらない様子でその後も過ごしてくれた。そんな恋人を見て、受け入れてくれたのだなと脳天気に考えていた。 しかしその翌日、自分の宗教観、信仰心の程度、両親とも信仰をしているのか、何か金のかかることをしているのか、等を仔細に尋ねられた。 全てに素直に答えた。自分に信仰心はないし、両親に信仰心はあるが、より強かった母は既に逝去しており、父は母に言われ

全国統一教会被害対策弁護団は司法記者クラブで会見を行い、旧統一教会に対して損害賠償請求を求める第8次の集団交渉の申し入れを行ったことを話します。今回の集団交渉には、宗教2世が2名参加しています。 村越進団長は「2世の方の損害賠償請求は、法律的に大変困難を抱えていることは事実でありますけれども、2世の被害が深刻であるということを考えると、弁護団としてはこれを放置することはできません。今後も積極的に2世の方の被害を取り上げて、救済を全力で取り組んでいきたい」と話します。 2世問題を、本人の努力不足や自己責任という言葉で片付けてはならない阿部克臣弁護士によると「今回の集団交渉の通知人は20名で、被害総額は6億9484万円、昨年2月の第1次から第8次までの被害総額は53億3778万円」で、今回、集団交渉に参加した2世はＴさん（四国在住20代男性）と鈴木みらいさん（仮名・関東在住30代女性）のお二人

６月２５日、イスラエルの最高裁判所は現在、徴兵を免除しているユダヤ教超正統派の学生も徴兵しなければならないという判断を下した。写真は３月、徴兵免除の手続きをしにイスラエル・キリヤットオノの徴兵事務所を訪れた超正統派ユダヤ教徒ら（２０２４年　ロイター/Hannah McKay） ［エルサレム　２５日　ロイター］ - イスラエルの最高裁判所は２５日、現在、徴兵を免除しているユダヤ教超正統派の学生も徴兵しなければならないという判断を下した。連立政権存続で超正統派２政党を頼みとするネタニヤフ首相に打撃となる。

米南部ルイジアナ州で19日、公立学校の教室に旧約聖書の「モーセの十戒」を掲示するよう義務づける州法が成立した。米国でこうした内容の州法が成立したのは初めて。旧約聖書はキリスト教やユダヤ教などの聖典で、宗教保守派が州法制定を後押ししていた。一方、特定の宗教の戒律を公教育の場で掲示することは「信教の自由」に反する可能性があり、リベラル派は州法の違憲性を訴えて提訴する構えだ。 「モーセの十戒」は、唯一神への信仰や父母を敬うこと、殺人や窃盗の禁止などを含む10の戒律だ。米メディアによると、州法は公立の小、中、高校で、来年1月1日までに「モーセの十戒」を記したポスターや額入りの文書を全教室に掲示するよう求めている。サイズも「幅11インチ（約28センチ）、長さ14インチ（約35・5センチ）以上」と定められている。