近年はクアッドコプターのラジコン機を「ドローン」と呼ぶことがすっかり一般的になりましたが、本来のドローンとは遠隔操縦もしくは自律制御で飛行することが可能な「無人航空機」を指す言葉でした。ドローンには高度なコンピューターと通信装置が搭載され、安全かつ効率的な作戦遂行が可能になっているわけですが、ひとたび電子機器に障害が発生すると現場で対処することができないため、作戦遂行能力を完全に失ってしまうことになります。アメリカ軍では現在、敵のドローンをはじめとする電子化された装備に強力な電磁波を浴びせることで電子回路に不具合を生じさせ、能力を奪ってしまう兵器「Phaser」の開発が進められているようです。 How The U.S. Army’s 'Phaser' can wipe out an entire fleet of drones with one strike - Saint Lad. ht
► 海軍電測学校の開校は1944年9月1日からである。初代の学校長は高橋雄治大佐。 あまりにも遅きに失した。 これは 「あ号作戦」の大敗で後がなくなった時期であった。 海軍が開発した電探(レーダー)はこちら 南太平洋海戦(1942年10月26日)、日本の空母艦載機の攻撃を受け大きく傾いた空母「エンタープライズ」 すでに、艦橋や櫓にはレーダーアンテナが観察できる。 ＦＤレーダー ドップラー効果による機速測定用レーダーである。もう一つは 対空見張用ＳＣレーダーアンテナ。 早くから実戦経験を積み重ね１年８カ月後のマリアナ沖海戦で空戦管制システムを完成させたのである。 日本海軍でも昭和16年(1941)12月には艦船に搭載する対空見張用レーダー二号一型の試作機が完成する。 そして、1942年12月二号二型の量産が決定されたが、艦政本部はその資材を充分に提供しなかった。 紆余曲折をえながらも
海上自衛隊や米国、中国、東南アジア諸国など２１か国の海軍当局が、他国の艦艇に武器の照準を合わせるなどの危険行為を禁じる新たな行動規範の策定で合意していたことが、政府関係者への取材でわかった。 ２２日から各国の海軍トップらが参加し、中国・青島で開く「西太平洋海軍シンポジウム」で正式に採択する方針。尖閣諸島（沖縄県）や南シナ海の南沙諸島を巡って、中国が周辺国への圧力を強める中、海上での偶発的な衝突回避への第一歩となることが期待される。 シンポは２年に１回、参加国の持ち回りで開催され、信頼関係を築くための措置などを検討する。今年は２２～２４日に中国で行い、海自からは、河野克俊・海上幕僚長らが出席する。
不定期連載「徳岡正肇の これをやるしかない！」の第1回は，戦略級モンスターゲーム「グロス・ドイッチュラント2」をやるしかない！ ライター：徳岡正肇 不定期連載「徳岡正肇の これをやるしかない！」の第1回を掲載する。これは，独特の切り口でゲームを語るライターの徳岡氏が，要するに独特の切り口でゲームを語るという連載だ。第1回のテーマはボードゲーマーの視点から見た「グロス・ドイッチュラント2」である。いささか古いタイトルではあるが，発売以来，依然として日本有数の大戦モノシミュレーションであることに間違いはない。むしろ，長い時間をかけて遊び，さまざまな資料を渉猟し，多くの実験を重ねたからこそ見えてくることがあるってもんだ。 おや，勝っているのに軍隊が減っていくぞ。あれ，戦闘に負けていないのにジリ貧だぞ。ということが普通に起きる本作。PCストラテジーゲームの「お約束」からはどうも理解しがたい話だが，
中国の飛行機が、１３日、初めて日本の領空を侵犯しました。 侵犯したのは尖閣諸島の上空で、自衛隊のレーダーはこの動きをキャッチすることができませんでした。 中国機による領空侵犯の背景には何があるのか、そして、日本はどう対応していくべきなのか、社会部防衛担当の仲井道（とおる）記者と中国総局の北川薫記者が検証します。 尖閣諸島で何があったのか 領空侵犯は、１３日の午前１１時すぎ、尖閣諸島の魚釣島の南、およそ１５キロの上空で起きました。 尖閣諸島周辺に海洋監視船を出している中国の国家海洋局所属のプロペラ機１機が日本の領空に侵入し、日本側の呼びかけに対し、「ここは中国の領空である」と答えたということです。 機体には、海洋監視船と同じ、「中国海監」という文字が書かれていました。 発見したのは…海上保安庁 航空自衛隊は、沖縄県の那覇基地から、Ｆ１５戦闘機をスクランブル＝緊急発進させました。 航
事件は米ソの外交関係が非常に悪化している時期に発生した。先立つこと僅か3週間前、ソ連軍がソ連領空を侵犯した大韓航空007便を撃墜し、乗員乗客269名全員が死亡するという事件が起きた[3]。この際多数の米国人が死亡し、中には下院議員のラリー・マクドナルド（英語版）も含まれていた。また米国とその同盟国は軍事演習「エイブル・アーチャー83（英語版）」を実施している最中であり、これが米ソ間の緊張を著しく高めていた。KGBは西側に配置していた活動員に緊急通信を送り、核戦争の勃発を想定して準備するよう警告していた[3]。 スタニスラフ・ペトロフは戦略ロケット軍の中佐であり、1983年9月26日、モスクワはセルプコフ-15バンカーの当直将校だった。ペトロフの担当任務には、核攻撃に対する人工衛星による早期警戒網を監視し、ソ連への核ミサイル攻撃を認めた場合これを上官に通報することが含まれていた。そのような攻
鬼教官（通称）とゆる～い手下３匹組が、自衛隊についてあなたにも分かりやすく一生懸命解説するよ！高校生の団太郎・桃子と一緒に、自衛隊に詳しくなろう☆ ● 『ジエイのお仕事』 ～WEBコミック～ ● 『ジエイのお仕事』page1 『ジエイのお仕事』page2 『ジエイのお仕事』page3 『ジエイのお仕事』page4 『ジエイのお仕事』page5 『ジエイのお仕事』page6 『ジエイのお仕事』page7 『ジエイのお仕事』page8 『ジエイのお仕事』page9 『ジエイのお仕事』page10 『ジエイのお仕事 vol.入隊編』page1 『ジエイのお仕事 vol.入隊編』page2 『ジエイのお仕事 vol.入隊編』page3 『ジエイのお仕事 vol.入隊編』page4 『ジエイのお仕事 vol.入隊編』page5 『ジエイのお仕事 vol.入隊編』page6 『ジエイのお仕事 vol.
国籍や安全保障上の理由から、イラン人男性（４３）の入学を許可しなかった東京工業大の決定が適法かどうかが争われた訴訟の判決で、東京地裁は１９日、法の下の平等を保障する憲法と教育の機会均等を定める教育基本法に反すると判断、不許可決定を無効とした。 男性の代理人弁護士によると、外国人への入学拒否を違憲、違法とした司法判断は極めて異例。 小林久起裁判長は、男性は日本で難民認定されていて定住性が高く、核兵器開発などの国家活動でイランとの強い結び付きはないと指摘。「東工大は、安全保障上の配慮に当たって重要な判断要素とすべき難民という事実を容易に確認できたのに調査せず、国籍を不当に重視し、不合理な差別をした」と述べた。 男性は入学の許可も求めていたが、小林裁判長は「難民であることを考慮した上で、大学がさらに調査を尽くして判断するのが相当」と退けた。 判決によると、２００３年に来日し、０８年に難民認定を受
19文科際第24号 平成19年4月26日 科学技術政策研究所長 殿 各国公私立大学長 殿 各高等専門学校長 殿 各大学共同利用機関法人機構長 殿 文部科学省関係各独立行政法人の長 殿 文部科学省大臣官房国際課長 吉尾 啓介 国際連合安全保障理事会決議第1737号を受けた イラン人研究者及び学生との交流における不拡散上の留意点について（依頼） 昨年12月23日、イランに対して濃縮関連活動をはじめとする拡散上機微な核活動の停止を義務づけ、また、すべての国連加盟国に対してイランの拡散上機微な核活動及びミサイル開発に寄与し得る資金、物資および技術の移転を防止する等の措置を義務づける国連安保理決議第1737号が採択されました。 同決議は、すべての国連加盟国に対し、イランの拡散上機微な核活動及び核兵器運搬システムの開発に寄与するであろう分野の、自国の領域内における若しくは自国民によるイラン国民に対する
海自機に速射砲の照準＝中国海軍の駆逐艦、東シナ海で−関係筋 海自機に速射砲の照準＝中国海軍の駆逐艦、東シナ海で−関係筋 中国海軍の駆逐艦が今月中旬、東シナ海で哨戒飛行中の海上自衛隊のＰ３Ｃ哨戒機に対し、速射砲の照準を合わせ、いつでも撃墜が可能かのように威嚇する行動を取っていたことが２０日、日中関係筋への取材で分かった。 こうした行動は冷戦時代の旧ソ連も、自衛隊機や自衛艦に対して取ったことがないといい、政府は外交ルートを通じ、中国に対し事実関係の確認を申し入れている。 関係筋によると、中国海軍の駆逐艦が海自のＰ３Ｃ哨戒機に速射砲の照準を向けたのは、１３日午後３時半ごろ。２種類の速射砲の照準を向け、いつでも撃墜できることを示した。 Ｐ３Ｃは国際法にのっとった通常の哨戒飛行を行っていた。 これに先立ち、中国海軍の潜水艦２隻を含む部隊が１０日夜、沖縄本島と宮古島の間の海域を通過し、太平洋の
と言っても、別に千葉県知事のことではなくてですね。 このエントリなんですけど、 【自由帳で数学とか物理とか】さすがに「ペトリオット配備反対」は常軌を逸しているとしか言えない ペトリオットPAC-3は純粋な防衛用の兵器です。（略）純粋な防衛兵器であるPAC-3に対して反対運動を… PAC-3がミサイル防衛を用途とする装備であることは何人も否定しないと思います。ただ、軍事においてこれは防御専用の装備であって攻撃には使用不可ですとはっきり言いきれるものではなく、攻撃こそ最大の防御という言葉もあるように、攻撃のための防御、防御のための攻撃と容易に反転しうるし、そもそもその両者の境界線は判然としないものです。 ミサイル防衛戦略はレーガン時代に考案されたSDI構想を継承しているかと思いますが、もともとソヴィエト*1や中国のミサイル群に対抗するために開発されてきたわけです。アメリカはすでに大陸間弾道ミサ
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