ミスターK💙💛 @arapanman 「いじめに関する小説を連載してるので調べていけばいくほど胸が潰れるような…「もう俺はここから死んでやる」って教室の窓に足をかけたら、みんなが爆笑して拍手したとか。やってる側は20人でやっていると責任は1/20、やられてる側は20倍」 pic.twitter.com/UIf96Nh84C 2016-09-03 20:38:34 ミスターK💙💛 @arapanman 鴻上尚史さん「だからこの10年で、いじめの問題は、気持ちだとか、立ち向かうとか、本人の問題じゃないんだってことが、わかったってことだと思いますね」 twitter.com/arapanman/stat… 2016-09-03 20:42:06 ミスターK💙💛 @arapanman 鴻上尚史さん「今いじめられてる子達は、本当に逃げ場がなくて、これが自分の世界だと思ってるんだけど、ちょ
1944年7月、アメリカ・ニューハンプシャー州ブレトン・ウッズに連合国の代表が集まり、第二次大戦後の世界について議論した。米ドルが国際的な基軸通貨に選ばれたのはこの時だ。当時、偉大なる経済学者ジョン・メイナード・ケインズは、米ドルではなく、どこの国にも属さない「バンコール」という基軸通貨を創設すべきだと訴えていた[1]。 国際情勢の影響で円高になるたびに、「もしもバンコールが存在したら？」と想像せずにはいられなくなる。 2016年6月23日に行われた国民投票で、イギリスのEU離脱が決まった[2]。実際にEUから抜けるには今後2年ほど交渉を重ねる必要があると見られるが、金融市場はヒステリックに反応した（※いつものことだ）。一気に円高が進み、日経平均株価は暴落した[3][4]。 日経平均株価には「円高になると下落する」という、わりと簡単なパターンがある。輸出や海外売上への依存度が高い企業が多い
ニューヨーク（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 米調査機関ピュー・リサーチセンターは１９日までに、資本主義の信奉度に関する世界４４カ国の国民調査で、中国やインド、ベトナムが米国をしのぐ比率を示したと報告した。 米国人の資本主義の支持者は７０％だったが、中国は７６％、インド７２％、韓国７８％などだった。最高はベトナムの９５％。この他、フランス６０％、日本４７％、スペイン４５％、メキシコ４４％などと続いた。 調査は今春実施され、「自由経済市場では、一部が裕福に、一部が貧困に陥るが、大半の人々の暮らし向きは良くなる」との質問への賛否の数字を比較した。世界規模では調査対象者の３分の２が資本主義を選んでいた。 一方、最大の懐疑派は南米アルゼンチンで、支持者は調査対象者の３分の１だった。同国は最近、生活必需品の値上がりに見舞われ、国債に伴う債務不履行（デフォルト）にも数回直面する窮地を経験している。
気温が摂氏15.0度である。これは測定値であり、厳密に測定された値である。一方、15.0度の屋外において半袖で1時間過ごしたときにどれだけの人間が風邪をひくか、という統計値があったとする。仮に100人に1人が風邪をひく、という結果だったとする。なにもしなくても健康の不注意から風邪をひくことはあるわけで、このことを勘案した上での解析結果、余剰のリスクである、とする。 あなたは15.0度の屋外で半袖のまま1時間過ごすべきだろうか。この国は妙な国で、国をあげて半袖で外で過ごすことを奨励している。薄着は健康の増進に役立ち、ひいては社会を安定させることになる、と考えられているからである。「半袖で社会貢献」などといった標語まであり、街角でそんなノボリをみかけることもある。 本来科学者は、計測することしかできない。あくまでも計測。数字をだす。とはいえ、ある科学者は「100人に1人しか風邪を引かないんだっ
年間２万８０００人近くに上る自殺を防いでいこうと、自殺率が低い地域の特徴を調べ、予防に役立てていこうという研究を、大学の研究者たちが進めています。 この研究は、和歌山県立医科大学の岡檀講師が中心となって行われていて、２５日、徳島市で開かれたシンポジウムで、これまでの研究結果が紹介されました。 岡講師は、「平成の大合併」前の市区町村の自殺率を調べ、全国でも特に低かった徳島県の旧海部町の特徴を、住民からの聞き取りなどで調べました。 その結果、自殺率が高い地域に比べ、悩みがあったとき、周りに助けるを求めることに抵抗が少ない、近所づきあいが緊密すぎず、立ち話やあいさつ程度のつきあいが多い、人を人物本位で評価する人が多いなどの、５つの特徴があったということです。 岡講師は「”病（やまい）市（いち）に出せ”といったことわざが伝えられていて、問題があれば早く相談し解決しようとしている。また、緊密過ぎない
ブログが割とよく読まれているソフトウェアエンジニア、Satoshi Nakajima氏が『誰も言いたがらない「Sony が Apple になれなかった本当の理由」』のブログ記事の中で日本の家電メーカーの問題点を述べています。 僕は過去に「なぜ日本にリーダーがいないと言われるのか、ちゃんと論理的に議論しようよ」と題して、日本の問題点を議論するときにしばしば目にするめちゃくちゃな論理について紹介しましたが、Nakajima氏のは残念ながらそれのまさに好例のような記事です。 Nakajima氏はSonyの問題点として以下の点をあげています。 「何を自分で作り何をアウトソースするか」が最適化できない企業は世界で戦えない。 ハードウェア技術者よりもソフトウェア技術者が重要なのであれば、不要なハードウェア技術者は解雇し、優秀なソフトウェア技術者を雇うのは当然である。 日本の家電メーカーは、未だに終身雇
TOKYO人権 第43号（平成21年9月9日発行） 特集 「ホームレス」襲撃事件は子どもたちの“いじめの連鎖” 1983（昭和58）年の「横浜浮浪者殺傷事件」を発端に、現在も子どもや若者たちによる「ホームレス」襲撃事件は全国各地で起きています。東京都でも今年2月と5月、連続して江戸川区内で中学生による襲撃事件が発生。世間では加害者の残虐性ばかりにスポットが当たる中、野宿者と子どもたち双方の視点から現代社会の闇に光を当てて「ホームレス問題」に取り組むルポライターの北村年子（きたむらとしこ）さんに、お話をうかがいました。 自分を肯定できない「生きづらさ」が「いじめ・襲撃」を生む 1962年、滋賀県生まれ。ルポライター、ノンフィクション作家。 1987年、デビュー作『少女宣言』（長征社）が話題を呼ぶ。以後、女性・子ども・ジェンダーをおもなテーマに取材・執筆活動を進め、近年は「いじめ」「野宿者問
前の記事 Mac用マルウェア『MAC Defender』 意見共有で「集団の知恵」が低下：研究結果 2011年5月18日 サイエンス・テクノロジー コメント： トラックバック (0) フィードサイエンス・テクノロジー Brandon Keim アムステルダムの『Euronext』証券取引所 Image: Perpetualtourist2000/Flickr 「集合知」(Wisdom of the crowd)とは、多数の個人の推測から、驚くほど正確な平均回答が導き出される統計的現象を指す。個人的バイアスが互いを相殺する結果だ。 集合知は、数量で表わせるような問題の推測において最もよく発揮されるため、集団の知恵というより、「集団の精度」と表現するのが適切かもしれない。この現象は何十年も前から文献に記されてきた。古くは1907年、イギリスの人類学者フランシス・ゴルトンが、見本市の来場者たちは
需給バランスによる。 毎日定期的に買っているものが、一度品薄感が出ると、 ほんとに品薄になるので、いっそう拍車がかかって 買占めに走る。 魚とか肉などでやられるとほんと困る。 トイレットペーパーは、毎日買わなくてもなまじもつもんだから、 買い占めて保管に困らないので買い占めちゃうんだろうな 流通の状況＆見通しを全くアナウンスしないからです。 ・いまどきの店舗はそもそも手持ち在庫が少ないのですぐに店頭では品が切れる ・しかし絶対数は不足していない ・被災していない地域にも工場は多数あり生産量も十分に足りる ・震災発生が週末だったのと重なって流通の確保と制御がまだできていない のが現状なのですが、そういった情報すら整理されてアナウンスされていません。 流通網の立て直しがどのように行われているのかや、その見通しが全くアナウンスされないため 表面的に存在する「次回入荷未定」の事実だけが人々の心理に
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