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ソーシャルメディアの市場拡大を目的にしたイベント「ソーシャルメディアウイーク（ＳＭＷ）東京」が１３日から始まり、ジャーナリストの田原総一朗氏と佐々木俊尚氏が「世界の変化とソーシャル・メディア」と題して基調対論を行った。毎日新聞社出身の佐々木氏から「ツイッターでジャーナリズムが変わったか？」と聞かれたテレビ東京出身の田原氏は「変わったね」と答え、自身の体験からテレビ局と新聞社の抱える問題点や、ソーシャルメディアの可能性について約１時間にわたり熱く語った。 基調対論では、田原氏がツイッターを始めてから「若い人から『握手をしてくれ』といわれるようになった。ツイッターは批判が多いので（嫌がって）ブロックする人もいるが、僕は批判から刺激を受けている」と明かした。佐々木氏は「中東や米国など他の国と違い、日本には本当の意味で強い権力がなく、フェイスブックやツイッターでたたくべき相手がいない。権力に反抗す
産経MSNにこんな記事が出ていました。 ライターを接待攻勢…ネットで広がる「口コミ」の正体 2012.1.30 スポンサーの金にめがくらんだマスコミを疑って、ネットの口コミのほうが中立的だと思っている人が多いようだが、本当はそんなことはなくて、むしろプロのジャーナリストが書いた記事のほうが信頼に足るのだよ、今回のことでよくわかったろう？市民たちよ。 という論調。 プロの記者という立場からの個人的な発言としては理解できる面もあります。 実際、メディアの役割として一定の水準でのフィルタリングをした情報を提供する、だからこそ読者は信頼するし、お金を払ってでもその情報にアクセスする価値がある。 一方で、メディアが独善的なフィルターを用いたり、あるいは明示的にあるいは潜在的に広告主に配慮した記事を書いていることにうんざりした人たちが、口コミという（本来的には利害関係に左右されない）善意の情報を重視す
印刷 関連トピックス地震 今年５月に自殺者が急増したのは、女性タレントの自殺の影響だった――。清水康之内閣府参与（ＮＰＯ自殺対策支援センター・ライフリンク代表）が４日、内閣府の自殺対策会議でそう報告した。 減少傾向にあった月別自殺者数が５月、前年比１９．７％増と急伸したため、当時の担当大臣だった蓮舫氏が東日本大震災との関連を含めて内閣府に分析を指示していた。 その結果、今年初めからの自殺者数は１日平均８２人だったが、タレントの上原美優（みゆ）さんの自殺が報じられた翌日の５月１３日から１週間は１日平均１２４人に増えたことが判明。増加分の半数以上を２０〜３０代が占め、女性の伸び率が高かった。清水氏は原因として「女性タレントの自殺と関連報道が考えられる。政府としてはメディア各社にガイドラインの策定を呼びかけるべきだ」と指摘した。
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