はてなキーワード: フランスとは
食事が旅行の醍醐味の１つなのは同意するけど、それだけじゃないでしょ。
フランスのオランジュにある世界遺産にもなってる古代ローマ劇場に遊びに行った時は、食費を削ってドネルケバブとか食べてたけど、その代わり色んな所を見て回れたし、現地の人達との交流が楽しかった。
逆に、格闘ゲームの海外プロ選手たちが来日して好きな食べ物にあげてたのCoCo壱とかチョコモナカジャンボだよ。
そんな量産品、日本人からしたらありがたくもなんでもないけど、彼らは楽しんだみたいだから、旅行の食事なんて体を壊さなければなんだって良いんだよ。
食事が旅行の醍醐味の１つなのは同意するけど、それだけじゃないでしょ。
フランスのオランジュにある世界遺産にもなってる古代ローマ劇場に遊びに行った時は、食費を削ってドネルケバブとか食べてたけど、その代わり色んな所を見て回れたし、現地の人達との交流が楽しかった。
逆に、格闘ゲームの海外プロ選手たちが来日して好きな食べ物にあげてたのCoCo壱とかチョコモナカジャンボだよ。
そんな量産品、日本人からしたらありがたくもなんでもないけど、彼らは楽しんだみたいだから、旅行の食事なんて体を壊さなければなんだって良いんだよ。
産婦人科における患者の同意なしの膣診（特に麻酔下での診察）は、長年にわたり倫理的・法的な問題として国際的に議論されてきました。以下に、アメリカやフランスを中心とした海外の経緯と対応をまとめます。
医学生が教育目的で、麻酔下の女性患者に対して明確な同意なしに膣診を行う慣習は、米国の病院で長年続いてきました。
2003年の調査では、ペンシルベニア州の医学生の90%が、婦人科実習中に麻酔下の患者に膣診を行ったと報告しています。その多くが、患者からの明示的な同意を得ていなかったとされています 。
このような行為は、患者の身体的・精神的な尊厳を侵害するものであり、性的暴行と見なされることもあります。この問題に対する批判は、#MeTooPelvic などのソーシャルメディアキャンペーンを通じて広まりました 。
2003年にカリフォルニア州が最初にこの慣習を禁止し、その後イリノイ州、バージニア州、オレゴン州、ハワイ州、アイオワ州、ユタ州、メリーランド州などが追随しました。2022年11月時点で、20州が麻酔下または意識不明の患者に対する膣診を規制する法律を施行しています 。
2024年4月、米国保健福祉省（HHS）は、教育目的での麻酔下の膣診、乳房診、前立腺診、直腸診について、患者からの書面による明示的な同意を義務付ける新たなガイダンスを発表しました。これに違反した病院は、メディケアやメディケイドのプログラム参加資格を失う可能性があり、罰金や調査の対象となることがあります 。
2015年、フランスでは医学生が患者の同意なしに麻酔下で膣診や直腸診を行っていることが報道され、医師、フェミニスト、社会福祉士ら50人が政府に対してこの慣習の廃止を求める公開書簡を提出しました。その結果、2016年に保健大臣マリソル・トゥレーヌが、患者の同意なしに麻酔下での診察を禁止する新たな規則を導入しました 。
https://www.elle.com/life-love/a28125604/nonconsensual-pelvic-exams-teaching-hospitals
一部の医学生は、教育機会の減少や、患者が教える病院での診療に同意しているとの認識から、明示的な同意の必要性に疑問を呈しています。しかし、2022年の調査では、医学生の75%が麻酔下での教育目的の膣診には明示的な同意が必要であると考えていることが示されています 。
https://pmc.ncbi.nlm.nih.gov/articles/PMC9064935/
日本では、医学生が麻酔下の患者に対して同意なしに膣診を行うことに関する明確な法的規制やガイドラインは存在しません。しかし、患者の権利やインフォームド・コンセントの重要性が国際的に認識されている現在、医療教育の現場でも倫理的な配慮と明確な同意取得が求められるでしょう。
麻酔下での患者の同意なしの膣診は、患者の尊厳と権利を侵害する行為であり、国際的に批判されています。アメリカやフランスでは法的な対応が進められており、医療教育の現場でも倫理的な再考が求められています。日本においても、患者の権利を尊重し、明示的な同意を得ることが重要であり、医療教育のあり方を見直す契機となるでしょう。
署名活動の主旨
世界（せかい）に つづけ パレスチナ国家（こっか） 承認（しょうにん）
日本（にほん）政府（せいふ）は、 いまこそ パレスチナを 正式（せいしき）に 国家（こっか）として みとめて ください！
しょめいの リンク https://www.change.org/Palestine_State_Recognition
この 地図（ちず）は 2025年（ねん）4月（がつ）、パレスチナを 国家（こっか）として みとめている 国（くに） です。 2024年（ねん）5月（がつ）には スペイン、アイルランド、ノルウェーが パレスチナを 国家（こっか）として みとめました。 そして 2025年（ねん）2月（がつ）には メキシコが みとめました。
国連（こくれん）に はいっている 193の 国（くに）のうち、 76％以上（いじょう）の 147の国（くに）が パレスチナを 国家（こっか）として みとめています。
G7の 国（くに）のうち、フランスの マクロン大統領（だいとうりょう）は 2025年（ねん）4月（がつ）10日（にち）、 「ことしの 6月（がつ）に パレスチナを 国家（こっか）として みとめる つもりだ」と いいました。
また イギリスも 4月（がつ）28日（にち）に 「国家（こっか）承認（しょうにん）は だいじだ」と パレスチナの 政府（せいふ）と 確認（かくにん）しました。
さらに 5月（がつ）19日（にち）には イギリス、フランス、カナダが 共同（きょうどう）声明（せいめい）を だして 「パレスチナ国家（こっか）を 承認（しょうにん）する ことに コミット している」と いいました。
中国空母の発着艦120回確認 尖閣諸島周辺で 防衛省の公表は初
https://news.yahoo.co.jp/articles/81ea3ffdc547fe7ca98023f649d63c6a1479137f
防衛省によると、遼寧は他の中国海軍艦艇とともに25日午前7時ごろ、尖閣諸島・久場島の北約200キロの海域を、26日午後8時ごろには沖縄本島西側の久米島から約190キロ北西の海域を航行。
ということは37時間、1.5日で戦闘機約90回、ヘリコプター約30回のソーティか
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%81%BC%E5%AF%A7_(%E7%A9%BA%E6%AF%8D)
ただしソーティ数の面では、1日60ソーティを目標としているものの実運用では40ソーティ程度が限界で、アメリカ海軍のニミッツ級航空母艦の平均160ソーティには遠く及ばない結果となっている。
元自衛隊幹部が米中の空母を比較：数も性能も米国の足元にも及ばない中国軍
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/84283?page=3
1日の出撃回数（ソーティ）は、前述の通り、ニミッツ級が120回ほど、山東が30～40回程度で、3分の1ないし4分の1の能力である。
フランスの原子力空母シャルル・ド・ゴールの最大ソーティが60～75回/日だから、相当に練度が上がってきてる
| 国名 | 2000年生産年齢人口（百万人） | 2023年生産年齢人口（百万人） | 生産年齢人口指数（2023年） |
| カナダ | 21.5 | 26.3 | 122.3 |
| アメリカ合衆国 | 174.0 | 206.0 | 118.4 |
| イギリス | 38.5 | 42.0 | 109.1 |
| フランス | 38.0 | 40.5 | 106.6 |
| ドイツ | 55.0 | 53.0 | 96.4 |
| イタリア | 37.0 | 35.0 | 94.6 |
| 日本 | 86.0 | 75.0 | 87.2 |
こうしてみるとすごいにゃん
| 国名 | 2000年人口（百万人） | 2023年人口（百万人） | 人口指数（2023年） |
| カナダ | 30.7 | 38.9 | 126.7 |
| アメリカ合衆国 | 282.2 | 334.9 | 118.7 |
| イギリス | 58.9 | 67.7 | 114.9 |
| フランス | 59.3 | 65.6 | 110.6 |
| ドイツ | 82.2 | 83.4 | 101.5 |
| イタリア | 57.5 | 59.0 | 102.6 |
| 日本 | 126.8 | 124.9 | 98.5 |
うーん無理😉
言っていることが、不動産屋みたいだな。
まあ、こっちで調べたこちらの理解を書くので、違うと思うならそっちもそっちの資料を出して否定してくれ。
「発展途上国で安いAndroidが売れてる」とは言えないと思う。先進国でもAndroidは結構売れているけれど、特定の国だとiOSのシェアが高いが真実では？
https://www.auncon.co.jp/press/research/2024-06-27/という資料を見つけたので、G7国別に集計してみた。
| 国名 | iOS | Android | 多いのはどっち？ |
| 日本 | 60.26% | Android 39.61% | iOS |
| アメリカ | 55.42% | Android 44.27% | iOS |
| イギリス | 48.21%, | 51.29% | Android |
| フランス | 28.21% | 71.32% | Android |
| ドイツ | 33.14% | 65.81% | Android |
| イタリア | 30.16% | 69.36% | Android |
| カナダ | 59.52% | 39.98% | iOS |
上の構図で見てみると、ヨーロッパはAndroidが優勢に見える。そう思って資料のヨーロッパを見たけれど軒並みAndroidが過半数をとっている。
ファイブ・アイズだと、イギリス、ニュージーランドがAndroid多いね。こう書きながら、英語圏はどこのこととも思った。英語を公用語とする国は南アフリカとかインドとかもあるんだぜ。
余談だが、韓国、中国はAndroidが圧倒している一方で、台湾はiOS優勢。
iPhoneはなんというか、ブランドのバッグみたいなものなんじゃないかなって思ってたけれど、ほかのアジア圏で売れてないのでそうでもないのかなって思った。
東証って世界的に見てどうなんだろうっていう議論をAIとやっていたら、三菱UFJがeMAXIS Slim EWJを出せば覇権を取れるのではという結論になった。
https://grok.com/share/bGVnYWN5_5817d537-7406-4106-86a6-b19ef5544b24
https://chatgpt.com/share/6830d5a0-bdec-8009-8cf2-036a8c6d1a40
日経225、TOPIX2100銘柄、全上場企業は4000社ぐらい?
アメリカは最大の市場で、SP500、NASDAQ100が有名。
イギリスはFTSE100、フランスはCAC40、ドイツはDAX40。
これと比較して、日経225は少し狭いように思えるし、TOPIX2100は広すぎる気がする。
ぜんぜんグロースしないグロース株はある。(なぜなら成長株はプライム市場に行くから)
読売333がスタートしましたがマイナーすぎるしETFがない。
TOPIX100という概念はあるけど、こちらもETFがない。
EWJ(MSCI日本)あたりが妥当なのか? 構成銘柄数は183個らしいが。
オルカン構成銘柄の比率を見ると日本は5.3%なので、アメリカ61.6%の例外的な巨大さを除けば、英国3.5%より大きい。
アメリカを除けば結構巨大な市場だけど、ETFの整備が必要と言ったところなんだろうか。
って話からスタートして、必要なのはEWJの円建てじゃね?と思いつき、
グローバルX出してくれないかなあとか話していたら、モルガンとの資本提携もある三菱UFJがeMAXIS Slimで出せばいいじゃんという結論にいたった。
合計2.2兆円
前年比＋28.4％
台湾 14％
香港 6.8％
これでほぼ57％
オーストラリア 5.0％
タイ 3.3％
カナダ 2.1％
シンガポール 2.1％
ベトナム 1.9％
フィリピン 1.8％
イギリス 1.6％
インドネシア 1.5％
フランス 1.2％
ドイツ 1.1％
イタリア 0.6％
所感
てか、28％増ってエグいな
人数では出てないけど、たぶん1ヶ月あたり350万人くらい
よし読んだ！次は！？
https://econ101.jp/popular-econ-books-what-to-read-what-not-to-read/
The Deficit Myth, by Stephanie Kelton
この本は読んでないよ！
私がこの宇宙に存在し覚醒していられる時間は限られているから、MMTに関する336ページの本を読むつもりはない。
知らない人のために言っておくと、MMTは擬似理論であり、政府赤字が安全な理由や、経済の実際の動き方を具体的に示すことなく、政府赤字を無限に推し進めようとする議論だ。
『財政赤字の神話』は読んでいないが、MMTの論文はいくつか読んでおり、それで要点は十分理解できた。
ノア・スミス「現代金融理論 (MMT) を詳しく検討してみると」（2019年3月31日; 2021年11月20日更新） – 経済学101
ケルトンの本を読んだ経済学者は、みんな同じ結論に至る。MMTには実際にはなんの理論もない。フランス銀行の経済学者２人組は次のように言っている。
全般的に見て、MTTは真正の経済理論というより政治的マニフェストに見える。
ハートリー（Hartley 2020）が述べるように、MMTは「反証可能な科学理論ではない。むしろ、進歩主義的目的を果たすために無限の政府支出を行うのが正しい（そして可能だ）と考える人々の、政治的・道徳的な意見表明だ」。
カリフォルニア大学サンディエゴ校のジャコモ・ロンディーナ（Giacomo Rondina）は次のように述べている。
MMTの学術文献を読んだ限り、MMTは未だ、政府介入のミクロ経済学についての十全に一貫した理論を提示していない。
結果、MMTの「ボンネットの下を覗いた」マクロ経済学者の多くは、エンジンが実際にどう動いているのかを理解できず挫折感を抱かざるを得ない。
私よりもMMTのナンセンスな議論に我慢した勇敢な人々に敬意を表したい。
いずれにせよ、私からの友好的なアドバイスとしては、私がやったようなことはせず、MMTのために精神的労力を使わないことだ。
ノア・スミス「現代金融理論 (MMT) を詳しく検討してみると」（2019年3月31日; 2021年11月20日更新）
なじみがない人のために言うと，MMT 〔を主張している人たち〕とは，「政府はもっと借り入れてもっと支出しろ」と言ってまわってる結束の固い集団だ．
MMT は「現代貨幣理論」(modern monetary theory) の略で，この名称をぱっと見たら，「ああ，経済の仕組みについての理論があるんだな」とふつうは思う．
これまでのところ，経済学者たちが MMT の文献をじっくり調べてみても，ネットミームにとどまらないまとまった理論と言えるものはないという結論になってる――そこにあるのは，特定の政策を支持するあれこれの論証であって，経済の仕組みを十全に展開してはいない．
（MMT を主張する人たちは〔意見がちがう人たちへの〕軽蔑がはげしくて，ソーシャルメディアでの攻撃がきつい．当然ながら，あたかも経済学者たちが MMT 文献をまじめに読んでいないかのように彼らはほのめかしてる．）
https://diamond.jp/articles/-/339710
単純に、MMTの支持者たちはインフレなど眼中にないのだ、と結論づけたくなる。誰でもそうだが、彼らもインフレが起こらないに越したことはない、と思っている。
しかし、実際にインフレが起きると、彼らは目先の経済的な痛みを避けようとして、あわてて適当な言葉で取り繕ったり、説得力に欠く解決策を提案したりする。
そもそも、印刷機（現代における物価安定の最大の脅威）が政府債務を穴埋めする最も手軽で信頼できる道具だ、と信じる学派なのだから、それもしかたないのだろうが。
彼らもまた、財政政策が金融政策から完全に独立していると口では言いつつも、テイラーとバートンと同じ道〔財政政策と金融政策が結びつくこと〕を歩んでいるのだ。
しかし、従来のアプローチとMMTのアプローチには1つ、大きな違いがある。従来のフレームワークの支持者は、金融政策に対する財政支配〔財政当局が先導的な立場に立ち、金融政策が財政政策に従属している状態。←→金融支配〕を嫌う。政治的なご都合主義は物価の不安定性を高めるだけだ、と心配しているからだ。
彼らはまた、財政政策と金融政策という2種類の政策的な「てこ」を分離できる、と思い込んでいる。そのほうがすっきりしているからだ。
対照的に、MMTの支持者たちは、財政支配を支持している。その根底には、政府が印刷機の誘惑に逆らえるはずだ、という歪んだ歴史観があるように思えてならない。
つまり彼らの世界では、信用できない存在は金融当局だけなのだ。だが、それは虚構の世界であり、じっくりと観察のなされた事実とはいえない。
https://note.com/stairlimit/n/nb76f64b326bd
現状、MMTという理論を肯定的に議論しているグループは二グループに分かれている。
片方は学問的なグループであり、もう片方は政治的なグループだ。
おそらく大半のまともな経済学者はこのグループを分離して語るべきであるという前提に同意すると思われる。
政治的なグループは極めて悪質で、彼らが「MMTである」と主張する出典不明な学説から、荒唐無稽としか言いようのない結論を自由に引き出し、それを用いて政治的な対立者を罵倒している。
僕の知る限り彼らは何度も事実と異なる主張をして、そのたびに反例を突きつけられているのだが、彼らの中ではこれは論破されたことにはなっていない。
この理由は多岐に渡っており、主張自体がなかったことになる場合もあれば、「それは誤解であり、この例は反例にならない」と主張される場合もある。
いずれにせよこのグループは、上で挙げた学問的なグループと自身らのグループを都合よく使い分けており、普段は学問的なMMTの権威を用いて自説を展開するが、都合が悪くなると「それは誤解であって、MMTはそう主張していない」「論敵はMMTの勉強が足りていない」と言って反撃する傾向がある。
したがって、MMTの政治的なグループについては、大半のまともな経済学者は数年前の時点で「議論にならないため、無視すべき」という結論に達している。
ただ、彼らは別に学問的に勝とうとしておらず、単に自分のお気に入りの政策を実現したいか、あるいはもっと単純に政敵を都合よく罵倒したいだけなので、この無視は結果としては彼らにとってまったくダメージになっていないのが現状である。
一方で学問的なグループは、それほど支持を集めているとは言えないものの、書籍が出版される程度には活動実績がある経済学の一部分である。
ただ、それはたいして肯定的な評価ではない。というのも、僕の知る限り、１９８０年代から新しい学派と呼ばれるマクロ経済学の流派は乱立しており、その多くは学問的に成功したとは到底言えず、忘れ去られていっている。
MMTは現状でそれらの学派と異なる結末を得られる保証がなく、「たまに話題になる新しい一学派」という程度の立ち位置にとどまる。
........................
まとめると、MMTは学問的には、現状では勉強するに値する魅力的な理論とすら思われていないので、まずは状況証拠を集めて、最低限勉強するに足るだけの魅力があるということを立証するところから始めるべきではないかということです。
そして現状はそれができているようには見えず、さらに政策に無理やりねじ込もうとするグループが悪目立ちしすぎるので、僕は少なくとも距離を取っている。
正直その連中に炎上させられたくないから言及すらしたくないが、将来的にこの理論が政治的に大問題を引き起こしたときに、おまえ反論しなかったじゃん！と言われないために、こういう理由で相手にしなかったんですよという証拠を残しておきたかったと、はい、実はまあそんなところです。