はてなキーワード: アジアとは
先日、フー・ファイターズのアジアツアーのポスターを見かけた。
さいたまスーパーアリーナの横に「東京」。まあ、これは聞き慣れてる。
でも、ジーライオンアリーナ神戸の横には「大阪」と書いてあった。
これには、うーん、と考えさせられた。
会場の所在地を、都道府県をまたいで近隣の有名な都市名に置き換えてしまうのって、日本特有なのだろうか。
海外のライブ告知でも、集客とか分かりやすさのために、実際の場所とは少し違う、より大きな都市の名前を出すことって、もしかしたら、あるある、なのかもしれない。
なんとなく、国境を越えても同じようなことが起こってそうな気がする。
実際のところはどうなんだろう。
(プロンプト)
(ChatGPT)
安倍政権(第2次~第4次;2012 – 2020)の北方領土対応・交渉の推移まとめ
時期 主な動き ねらい/背景 結果・評価
2012 – 2013 - 就任2日後にプーチン大統領と電話会談
- 2013年4月モスクワ訪問で《北方領土を最終的に解決し平和条約を締結する》共同声明 “領土問題を自らの手で”という首相の持論。対中包囲網を意識し、対露関係を戦略カードとして強化 10年ぶりに交渉を本格再開。以後、日露首脳会談は計27回を数える
2014 クリミア併合を受け日本も対露制裁に参加。しかし欧米より規模を抑え、対話チャネルは維持 「プーチン訪日計画」は延期へ。制裁と対話の二股で政権批判も強まる
2016 - 5月ソチ首脳会談で**「8項目の経済協力プラン」**提示
- 12月山口県長門・東京会談:①島での共同経済活動に向けた協議開始 ②元島民墓参の航空機化 経済パッケージを梃子に「新しいアプローチ」で信頼醸成を図る 領土帰属には踏み込めず、“経済協力だけ先行”との批判
2017 – 2018 - 共同経済活動の現地調査を初実施
- 2018年11月シンガポール首脳会談で1956年日ソ共同宣言(歯舞・色丹=2島)を基礎に交渉加速で合意 4島一括返還の原則を事実上棚上げし、決着優先へ大きく舵を切る 国内世論に賛否。ロシア側は「主権は譲らず」と牽制し、防衛施設増強を続行
2019 河野外相・ラブロフ外相が精力的に協議も、ラブロフ氏「日本はWWIIの結果を認めよ」と硬化。両国の交渉枠組みは停滞 2島返還論すらロシア国内の反発が強く、妥協余地が縮小
2020(安倍退陣直前) ロシア改憲で**「領土割譲の禁止」**条項が盛り込まれ、交渉余地がさらに狭まる 安倍首相は退陣会見で「私の代で解決できず痛恨の極み」と述懐
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8項目プラン(医療・インフラ・省エネ等)でロシア極東振興を後押しし、信頼を醸成する作戦
日本企業側は案件形成に苦戦し、島の法的地位を曖昧にしたままでは投資リスクが残った。
安倍‐プーチン会談は8年間で27回。互いをファーストネームで呼ぶ場面もあったが、ロシア側の外交・軍事上の既定路線を覆すには至らず。
3. 4島→2島への“地歩後退”指摘
1956宣言路線は“現実的”との評価もある一方、返還範囲を狭めただけでロシアの要求(主権認否・漁業権・米軍不在保証など)はむしろ拡大した。
4. ウクライナ情勢の外生ショック
2014クリミア、2022全面侵攻(安倍退陣後)で対露制裁が強化され、北方領土交渉そのものが凍結状態に。
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全体総括
成果:交渉の「空白の10年」を埋め、墓参事業の拡充や共同経済活動の枠組みづくりなど人的交流を一歩前進させた。
限界:ロシア国内法(改憲)、安全保障環境の悪化、領土ナショナリズムに阻まれ、領土帰属の具体的前進はゼロ。経済協力も限定的で、日本側譲歩の割に実利は乏しいとの評価が多数派。
教訓:①経済インセンティブだけでは主権問題を動かせない、②国際秩序の変動が交渉環境を左右する、③国内世論の理解を得る情報発信と戦略的レッドラインの明示が不可欠。
安倍政権の8年間は「平和条約締結へ最もエネルギーを注いだ時期」であったものの、領土問題は未解決のまま次政権へ引き継がれ、ロシアの憲法改正で交渉余地はかつてなく狭まった――これが2025年時点の到達点と言えます。
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(プロンプト)
「4島返還を事実上棚上げ」したという点が評価の分かれるところかと思います。「あくまで4島返還で突っ張り続けるべきだった」という意見も理解はできますが、そうした場合、ロシアの態度はどう変化したと予測できるでしょうか。
(ChatGPT回答)
「四島一括返還」要求を貫いた場合に想定されるロシア側のリアクション
① 交渉チャネルの“凍結/極小化” 1990年代~2012年に日本が四島要求を堅持していた間、ロシアは1993東京宣言以外ほぼ動かず。2004年にプーチン大統領が「歯舞・色丹の2島で平和条約を」と再提示、日本が拒否すると交渉は停滞 首脳会談の開催自体が稀になり、技術協議も停止。
② “主権は議題外”との強硬声明のエスカレート 2010年メドヴェージェフ大統領が国後島を電撃訪問→日本は大使召還、ロシアは「わが領土だ」と反発/2019年ラブロフ外相「ロシアの主権は交渉対象にならない。まず日本は第二次大戦の結果を認めよ」と通告 交渉の前提条件が「日本の四島放棄」になるため、議論が入口で止まる。
③ 象徴的・軍事的既成事実づくりの加速 2010年以降、ロシア首脳の島訪問・インフラ整備・地対艦ミサイル配備などが続く。日本が強い抗議を出すほど、国内向けに「譲歩せず」を誇示する材料になる(例:2010年国後訪問、以後“さらなる訪問を計画”と示唆) 防衛施設・民間投資が進み、“現地のロシア化”が加速。
④ 国内法による“封じ込め”の早期化 2020年憲法改正で〈領土譲渡禁止条項〉を明文化。日本が四島要求を続ければ、条項挿入の動きがさらに前倒し・強化された可能性大。 交渉の法的余地そのものが消滅。
⑤ 経済カードの失効 四島要求を掲げる時期はロシア側が「まず主権承認」と壁を立て、漁業・観光・インフラなど共同経済の芽が育たず(2016年以前の停滞期が実証) 極東投資やエネルギー協力をテコにした信頼醸成の機会を逸失。
⑥ 対米安保懸念の前面化 ラブロフ外相は「米軍の存在が交渉を複雑化」と繰り返し牽制。四島返還=米軍展開の余地と見なし、ロシア世論は一層硬化。 「返還=NATO東進のアジア版」と位置づけ、対抗的な軍備増強の口実に。
⑦ ウクライナ侵攻後の“完全断絶”は同じか、むしろ早まる 2025年現在、ロシアは「日本は非友好国、平和条約を語る余地なし」と表明。四島要求継続なら、この断絶が2018年以前に顕在化した公算が高い。 制裁と相まって、交渉ルートは完全閉塞。
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観点 四島要求を堅持した場合 実際に採られた「2島軸+共同経済」路線
交渉の継続性 早期に凍結。首脳会談の開催自体が困難。 2013〜19年に27回の首脳会談を実現、局所的に協議継続。
ロシア側国内政治 ナショナリズム刺激→憲法改正・軍備増強が前倒し。 憲法改正はされたが、少なくとも対話の余地は模索できた。
日本側の実利 墓参・査証簡素化など人的交流すら拡大せず。 航空墓参や限定的経済協力枠組みなど「小さな成果」は確保。
長期的展望 膠着・悪化:ロシアが完全に4島問題を「終戦問題ではない国内問題」と規定し、議論のテーブル自体が消滅。 「領土帰属で一歩も動かず」という結果は同じだが、対話ルート保持により“凍結からの再開”余地はわずかに残存。
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まとめ
日本が四島返還要求を貫いた場合、ロシアの態度は「交渉自体を拒否し、主権既成事実化を加速する」という従来のパターンをさらに強化したと見るのが妥当です。
2010年のメドヴェージェフ訪問や2019年のラブロフ発言が示すように、ロシアは「四島は不可分の結果」「まず日本が主権を認めよ」という“前提条件”を突きつけて交渉を凍結する傾向が顕著でした。
その延長線上で、2020年憲法改正のような法的バリアや軍備強化は、より早い段階で制度化された可能性があります。
結果として、**「少なくとも2島でも、平和条約締結で外交関係を前進させる」**というカードすら使えなくなり、日本の交渉余地は一層狭まったと予測されます。
もちろん、実際に採られた「2島+共同経済」路線も領土帰属の前進はゼロに終わりました。しかし、四島要求一本槍であった場合は交渉の“入り口”さえ閉ざされ、現在より早い時点で完全凍結に至っていたというのが、過去の実例とロシア側の一貫した主張から導けるシナリオと言えるでしょう。
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アッキーの件で「安倍は売国奴」って意見が多かったので尋ねてみた。
なるほどねえ。
今まではハードスペックの関係で大手サードの大作はSwitchに移植出来ない=必然的に棲み分けが出来てたけど
サイパン出せます、エルデンリング出せます、FF7リメイクいけます(リバース移植も匂わせ)って
もう和ゲーならメタファーとか諸々PSと箱とsteam向けに出してたのもいけるんじゃねーのか
マルチ展開が本格化した後の何が嫌って、今のSIEジャパンアジアが何にもアテにならんのよね
PS4の中期ぐらいまではドラクエ引っ張ってきたり、TGSでカンファレンスやったり日本市場盛り上げる為に動いてくれてたのに
途中で本社機能が北米に移って、海外PSユーザーにも嫌われてるジムライアンとかいう外人がTOPに立ってから
TGSのカンファレンスやめます、日本向けの販促弱めます、日本の開発拠点潰しますって日本ユーザーにとって害にしかならん事やり続けて
んでPS5の展開gdgdで今の有様だから、Switch2にポジション取られ出した時アイツら何かしてくれんの?って思っちゃう。
フリーダムウォーズもみんGOLもSwitchに出るとか笑っちゃうだろマジで。文句言いつつフリーダムウォーズリマスター買ったけど
今の段階でもサブスクのサービスとか海外重視で微妙やな…って感じなのに、この先どうなっちまうんだろうなあ。
マルチタイトルが並んで、独占タイトルで差を付けられた方が負けるなんてのはXbox360を下したPS3時代に分かり切ってるだろうに
それでも欧米でPS5好調だからって言って日本は切り捨てられるんだろうか。もう業界の隅で細々と遊んでる今のXbox民みたく。
「貧乏だから子供を産み育てられません」が100%ウソだとは流石に思ってないんだけど、
今の生活を捨てたくないから社会のせいにしてるようにしか見えないんだよな。最近の若い人たち。
①2005 年以降、日本の名目賃金と物価はともに1〜2割程度のゆるやかな上昇にとどまり、実質的な購買力はほぼ横ばい
②しかし同期間に核家族化と「祖父母と30 分圏内に住む近居率」の急低下が進み、東京都では全国平均の半分以下まで落ち込んだ
③祖父母の手助けが得られない家庭ほど育児・家事時間が圧縮できず、親のバーンアウトが高まりやすい
④祖父母や地域との接触が希薄な子どもは、社会的資本(多様な人間関係)形成が弱く、行動問題や創造性指標で劣後する――という因果チェーンが浮かび上がる。
すなわち「経済ではなく孤立こそが子育て困難を生む」という主張は、統計・研究の双方で一定の整合性を持って裏づけられる。
1.1 物価の推移
消費者物価指数(2020=100)は 2005 年の94.8→2023 年105.6で+11.4%
国家公務員大卒初任給は 2005(H17)年179,200円→2023(R5)年224,100円、+25 %
厚労省「賃金構造基本統計」でも全産業・大卒初任給の名目伸び率は2005-2023で+23 % (SIZE2005-2019表)
→名目賃金は物価を上回る伸び。したがって購買力の大幅悪化は見られず、子育て困難の一次原因を「収入減」と断定する根拠は弱い。
親と同居+徒歩30分圏「近居」世帯比率(子育て世帯):44.3%(全国平均) 18.5%(東京都)
核家族(夫婦と子)割合 2000 年33.4 %→2020 年25.1 % ― 国勢調査概要
→夫婦2人だけでやってけるほど甘くない。親に頼るのウザイとか、ただのエゴだから
6歳未満児を持つ父親の家事関連時間は2001→2021で+20分/日、母親は依然7 時間超
祖父母が定期的にケアに入る家庭は、入らない家庭に比べ親のバーンアウト指標が有意に低い
中国・日本含むアジア複数国パネルで、祖父母支援がワーク-ファミリー衝突を緩和し第2子出生意欲を維持
→夫が使えないなら、夫の親を使えって話
日本子どもパネル(2009-2014):家族・地域の社会関係資本が乏しい子は外在化行動問題スコア高
幼少期に祖父母からの支援がある児童:小学校期の社会情緒的スコアが有意に高い
日本の主食である米であるが、ご存知のように(?)貿易の少ない作物である。
米の生産量そのものは世界レベルで見ると小麦の2/3程度とそこまで少ないわけではない。なぜ貿易が少ないかというと理由は2つある。
1つは、米という作物には『夏に暑くなければいけない』『水が大量に必要』という特徴があり(ちなみにインディカ米は概して暑さに強く寒さに弱い。逆にジャポニカ米はある程度寒さに強い代わり暑すぎるとダメである)、
必然的に栽培できる地域は熱帯系かCfa(温暖湿潤)気候かCw(温帯冬季少雨気候)、もしくはステップ気候でも雨が多い(+外来河川など)地域くらいとなる。冷夏で酷いことになった1993年の平成の米騒動を覚えている人…は中年だが。
この点で小麦とはそもそも条件そのものが異なる(小麦は暑さに弱いが、温帯なら『秋に植えて春に収穫する』という手もある)。
そしてこの条件に該当するのは概ね『赤道直下~緯度15度前後』か『緯度30~40度前後』の地域だ。
なぜ回帰線(緯度23.4度)周辺は向いていないことが多いかというと、ハドレー循環(熱帯で熱せられた空気は対流となり、回帰線の周辺で下降気流を生む。当然ながら下降気流=高気圧である)の関係で雨が少なくなる傾向にあるからだ。
これらの稲作地域にいわゆる『農業先進国』は少ない。アメリカ合衆国の南部くらいだろう。
2つ目は、この『米の栽培に向いた条件』に該当する地域に、インドと中国を抱える人口密集地帯が含まれているためだ。
結果、インドはまだしも(多少は米の輸出をしている)中国は最大の米生産国であると同時に最大の輸入国となっている。
他の国もおおむね自給プラスアルファ程度にしか生産できていないというか、稲作が出来るから大量の人口を支えられているとも言える。
アジア以外に目を向けるなら、アフリカの赤道近辺は政情不安国のオンパレードであるから現時点では灌漑設備を維持するのが厳しいだろう。
南米のブラジル近辺ならもう少し栽培できる(現に生産量9位にランクインしている)かもしれないが、熱帯雨林を切り拓いてまで生産する必要があるとは思わない。
(余談ながらブラジルは小麦生産にも向いていないため小麦の一大輸入国である)
米の輸出第2位の国はアメリカ合衆国であり(1位はタイ)、『米の輸入を自由化したらアメリカ産の米が入ってきて日本の稲作は壊滅する』などと一時期言われたが、
現在では逆にアメリカの稲作がいつまで輸出を続けられるかが怪しくなっている。
アメリカの稲作といえばまず思い浮かぶのはカリフォルニアだが、実はカリフォルニアの降水量はそこまで多いわけではなく、
北部のユーレカならば967mmあるが、中部のサンフランシスコで565mm、南部のロサンゼルスだと386mmである。
このような地域で外来河川を利用して稲作をしてきたわけだが、近年では人口増加もあってサンフランシスコやサクラメントでは取水制限が発動することもあり、水を大量に必要とする稲作がカリフォルニアで持続的なのかは微妙だ。
一方、アメリカ最大の稲作地域は実はカリフォルニアではなくアーカンソー州であり、確かにCfa気候の上にミシシッピ川も流れているから向いてはいるが、
今後アメリカにアジア系移民が増えて米の需要が増えた時にどうなるかは未知数だ。
翻って日本に目を向けよう。『夏に暑くなければならない』『多量の水が必要』という米の特徴はまさに日本向きだ。
日本は道東(海流と風の関係で霧が発生しやすい)以外の地域ではおおむね夏の最高気温は30℃を超えるし、降水量はほとんどの地域で1000mmを超える。
そもそも、600mmの雨が降って『年間降水量の3~4割』などと言われる地域の方が世界的には珍しいのである。ロンドンやパリやベルリンやローマといった西欧の都市なら600mmは年間降水量に匹敵するかそれ以上だったりする。
以上で述べたように米は多くが生産国で消費され、そこまで世界市場で貿易されていない。一方で日本にとっては気候的に比較的向いている作物である。
しかも栽培できる地域に限りがあり、今後生産が増える見込みもそこまで多くはない。アフリカの国の政情を安定させ、現地で灌漑設備を維持しながら生産…できるようになるのはいつの日か。
となると、(日本が武力紛争に巻き込まれたらどうにもならないが)産地が紛争に巻き込まれるリスク、天災によるリスクなどを考えた時に、日本は稲作を続けた方が良いのではないか?
https://news.yahoo.co.jp/articles/0edfbb98e6e858f19c918b406af78857a8fdd752?page=1
世界のどこか経済規模の大きな国や地域で、貿易協定をまとめられる相手はいないか、躍起になって探し回っているドナルド・トランプ米大統領は、ある国から予想外の抵抗にぶつかっている。日本だ。
トランプのチームに対する石破の「壮大で見事」な抵抗は、世界でもっと評価されていい。
それは韓国やシンガポール、インドネシアといったほかのアジア諸国にとって、「ディール」を必要としているのはアジア側以上にトランプだということを思い出させるものだ。
アジア諸国が交渉を長引かせるほど、トランプは英国型の名ばかりの貿易協定に走る可能性が高まる。
https://www.itmedia.co.jp/news/spv/2505/25/news064.html
おおまかにいってDEIを重視すると売上に響くと主張しているようなのだが、支離滅裂で意味がわからない。
まずアサクリシャドウズは売れていないと言う。売れていない根拠がUBIの決算の不調のみでかなり怪しいがそこは一万歩譲ろう。
次いで普通に面白い(筆者評)のに売れていないのはDEI要素が強いからだと言い出すがこれも根拠がない。評価が高いのにさほど売れていないゲームはたくさんある。その理由は千差万別のはずである。シャドウズが売れていない(仮定)理由が明確に分析できていない。
そしてDEI重視ゲームはキャラクターが美形ではないから不利という話になるが、いよいよ意味不明である。
美形キャラの例にあげているのがFF7、ステラーブレイド、メタファーリファンタジオなのだが、いずれもアジア圏のゲームである。欧米のゲームはDEIへのスタンスを問わず基本的にこの種のつるりとした美形やアニメ調のキャラデザではないし、これらのタイトルはヒットしているとはいえ欧米の大作群より売れているわけでもないので、こんなキャラを出せないから売上が不利になるという論拠として成り立っていない。
そもそもアサクリシャドウズの主人公、奈緒江と弥助は、美女とイケメンとすらいってよい顔立ちなので、もはやなんの話をしているかすらよくわからない。もしかしたら記事の筆者はアジア式のキャラデザ以外は美形に見えず、シャドウズも不細工だと思っているのかも知れないが。
とにかくDEIは売れないという主張が繰り返されるのだが、特にコケた(らしい)タイトルをピッキングされても受け入れがたい。APEXを筆頭にDEI的でかつヒットしたタイトルはいくつもある。
DEIが気にならないほどの神ゲーならヒットする、とも書いているが、それは売れなかった場合だけDEIに原因を求める粗雑な決めつけでしかない。
DEI要素なんて今のエンタメの標準装備だと思う。「DEIとは政治的主張で面白さを妨げること、不細工やLGBTQキャラをわざとらしく押し出すこと」だと信じているのなら、要素があっても気にならないゲームはDEIではないことになるのだろうか。そんな判定に何の意味があるのか。
余談だが、DEI要素があり、かつヒットしていて、個人的にも傑作だと思うタイトルを挙げるとHorizonシリーズである。主人公の顔立ちへの不快な揶揄が多いが、自分はあのキャラデザで正解だと思う。世界観に合っているので。
言っていることが、不動産屋みたいだな。
まあ、こっちで調べたこちらの理解を書くので、違うと思うならそっちもそっちの資料を出して否定してくれ。
「発展途上国で安いAndroidが売れてる」とは言えないと思う。先進国でもAndroidは結構売れているけれど、特定の国だとiOSのシェアが高いが真実では?
https://www.auncon.co.jp/press/research/2024-06-27/という資料を見つけたので、G7国別に集計してみた。
国名 | iOS | Android | 多いのはどっち? |
日本 | 60.26% | Android 39.61% | iOS |
アメリカ | 55.42% | Android 44.27% | iOS |
イギリス | 48.21%, | 51.29% | Android |
フランス | 28.21% | 71.32% | Android |
ドイツ | 33.14% | 65.81% | Android |
イタリア | 30.16% | 69.36% | Android |
カナダ | 59.52% | 39.98% | iOS |
上の構図で見てみると、ヨーロッパはAndroidが優勢に見える。そう思って資料のヨーロッパを見たけれど軒並みAndroidが過半数をとっている。
ファイブ・アイズだと、イギリス、ニュージーランドがAndroid多いね。こう書きながら、英語圏はどこのこととも思った。英語を公用語とする国は南アフリカとかインドとかもあるんだぜ。
余談だが、韓国、中国はAndroidが圧倒している一方で、台湾はiOS優勢。
iPhoneはなんというか、ブランドのバッグみたいなものなんじゃないかなって思ってたけれど、ほかのアジア圏で売れてないのでそうでもないのかなって思った。
かつての高度な交通網・通信網が十分に保守できず、地方では故障した基地局や新幹線車両を“掘り起こして”部材を転売する個人業者が台頭。半導体を取り出す「都市鉱山」ビジネスがスラムの定番職業に。
百歳人口密度世界一となり、海外の医療・老年学スタートアップがフィールドワーク目的で村ごと受託運営。老人ホームが“生きた博物館”として見学料を取る逆輸入モデル。
電力・通信を自前でまかなうオタク技術者がクラウドファンディングで“町内向けミニ発電所”を量産。コミケのノウハウをインフラ構築に転用し、自治体より早くサービスを復旧。政府が後追いで許認可を出す「公→私」逆転現象。
光熱費高騰で煮炊きが贅沢に。魚粉を超圧縮した“出汁キューブ”が主食扱いになり、食卓は湯に溶かすだけの流動食化。結果として味覚の微差を競うオタク層がガストロノミーを牽引し、“お湯割り職人”が登場。
ネット速度が不安定になる中、テキストベース+8bit音声のみの軽量メタバースが復権。昭和レトロなドット世界が若者の主ステージとなり、「現実はハードだがオンラインは8kbpsで優しい」という逆転。
輸入労働者と高齢日本人が意思疎通するため、ひらがな+簡体字+絵文字を混ぜた即席言語が広がる。やがてインドネシアやフィリピンに伝播し“コンビニピジン”として逆輸出。
中央税収が細り、巨大企業が道路補修や水道維持を肩代わり。結果としてトヨタ藩・ソニー藩・楽天藩など“企業領国”が自治権を持つ。住民は「どの藩に所属するか」を就職ではなく“帰属”として選択。
正規軍維持が難しくなり、個人オーナーのドローンをスマートコントラクトで束ねたバーチャル傭兵団が離島防衛を請け負う。トークン配当で機体を共有保有する“戦争版NFT”が出現。
高層マンション維持費が出せず、上層階が無人化。1–10階は低所得者が占拠、20階以上はクリエイターが格安アトリエとして使用。エレベーター運賃が電動キックボード並みに課金制に。
公教育が縮み塾も淘汰される一方、オープンソースLLMを使った“寺子屋AI”を町内で共同運営。江戸時代さながらの私設学習所にハイテクが融合し、学習の地域格差がむしろ縮小。
海外スタジオが費用を持ち、日本で食えなくなったマンガ家を国外アトリエに“流刑”する制度を創設。現地産業振興と日本マンガ存続を同時に図る“負けて勝つ”クールジャパン2.0。
国家保険崩壊後、外国製新薬のフェーズⅢ治験が日本全土で実施。高齢者が参加して医療費を浮かせる“治験ツアー”が一般化し、治験成績優秀者には「ゴールド被験者カード」が発行。
鎌倉大仏の譲渡担保で港湾を改修、浮世絵一括担保で衛星を打ち上げるなど、美術品がデジタル資産化され国際市場を回遊。やがてDAOが国宝を分割所有する“分散保護”へ。
災害多発と公的補償低下を受け、自宅をリビングシェルター化した住民が“被災シェアリング”の株式を発行。豪雨で止まった地域に対し、家ごと貸し出し配当を得る“寡占シェルター市場”が発展。
「町が無人になる瞬間」をYouTuberが24時間中継し、スーパーチャットで遺跡保存費を賄う。人口ゼロ記念セレモニーが国際的イベントに──“負の達成感”をコンテンツ化する逆転思考。
とても鋭い視点ですね。おにぎりのように「炭水化物を手で固める」という行為は、世界中で見られる普遍的な食文化のひとつです。以下に、似たような料理や食文化を地域ごとに挙げてみます。
🌏 アジア圏
■ 韓国:주먹밥(チュモッパプ)
直訳で「こぶしご飯」。日本のおにぎりに近い概念で、ご飯に具材を混ぜて丸める。
台湾などでよく食べられる。もち米に揚げパンや漬物などを巻き込んだ握り飯。
朝食の定番。
■ ベトナム:Xôi(ソイ)
家庭や田畑での軽食。ご飯やクスクスを手で固めて食べることもある。
手で食べる文化があるため、残ったプロフ(ピラフ)を固めて食べることも。
🌍 アフリカ圏
トウモロコシやキャッサバを練って団子状にし、手で食べる。主にスープに浸して食べるが、「炭水化物を手で形作る」という意味で非常に近い。
トウモロコシの粉を練って、団子にして手でつまんで食べる。
🌎 ヨーロッパ圏
ライスコロッケだが、元々は手で残り物のリゾットを丸めた保存食。
🌎 中南米
トウモロコシ粉をバナナの葉で包むが、中には手で丸めたり握って形成するタイプもある。
■ ネイティブアメリカンの「トウモロコシ団子」や「ジョニーケーキ」など
✅ 共通点のある要素
要素 説明
主に炭水化物(米・穀物) 手でまとめられる粘性のある穀物が中心
手で食べる文化 食器を使わない前提で、握る・丸める必要がある
持ち運び・保存性重視 外で働く人向けの簡易食、保存食として発展
🍙結論
「おにぎり=炭水化物を手でまとめる」という行為は、ほぼすべての地域で発生しており、形状・材料・調味が違うだけで、世界中に類似文化が存在します。 これは、「手」と「主食」を使った、非常に人間的で普遍的な調理法です。
社会構造・政治・経済・生活インフラの観点から整理してまとめると、こんな感じになります。
→ 病気=破産の恐怖。富裕層以外にとっては生存リスクすらある
• 毎年4万件以上の銃による死者
• 学校、教会、スーパー、音楽フェス——どこでも銃撃事件が起きる
→ 一つの国に“価値観の異なる2つの国家”が同居している状態
• 水道管が鉛だらけ(フリント水害問題)、電力網が崩壊(テキサス州大停電)
→ テック大国に見えて、生活インフラは発展途上国レベルの場所もある
• ホームレスが増加する一方で、隣の高層マンションでは年収3000万の暮らし
• 中流家庭でも家賃・医療費・教育費に耐えられず転落するケース多数
→ 実質“資本制カースト社会”。社会移動が困難になりつつある
• 社会保障は州ごとに差があり、「どこに住むかで生存権が変わる」
• 労働は即解雇OK(at-will雇用)、退職後の医療保障もない場合が多い
→ 「助けない国」。個人主義が極まりすぎて、“国家としての温度”が低い
7. 住むには高すぎるコスト
8. 実は“選ばれた人だけの国”になっている
• 世界的な地位はあるけど、その恩恵を受けられるのはごく一部
• 大多数は「必死に生きるか、転落するか」の社会構造に巻き込まれる
→ 夢の国だったアメリカは、すでに“能力・金・運”が揃った人だけが勝てる国に変貌済み
結論:
今のアメリカは「極端な自由と極端な格差が共存する、不安定なハイリスク国家」。
見た目は先進国、中身は分断国家。生きるには強さか運が必要な国。
君が「ここには行きたくない」と思うのは、超正解。